テレビ局なんて入らなければ良かった
現在30歳手前、数年前にテレビ局へ中途で転職した。 色々な所で語られているほど華やかな場所ではなかったが 少なくとも給料は2倍になった(以前は手取り20を切っていた)。 マスコミはみんな1000万プレーヤーなんてのはバブル期以来の幻想なんだけど それでも額面で自分の父親を上回るほど、立派な仕事をしているとは思えなかった。 兎に角、僕は子供の頃からの憧れだったテレビ局で働くことになった。 そして今、言いようのない閉塞感と絶望に打ちひしがれている。 時代を覆う閉塞感、いまを生きる方なら少なからず共有出来るものだと思う。 バブル崩壊後、右肩下がりの時世を過ごしてきた僕も同様、 表現し難い恐怖感、いや、得体のしれない魔物「ぼんやりとした不安」が常について回った。 直接の危害がすぐに及ぶ訳ではない、けれど穏やかに沈んでいく日常が怖かったのだ。 在りきたりな言い方すると「沈みゆく船に乗り合わせた不幸」
圧迫される世界の中流階級 先進国に広がる「所得伸び悩み」の恐怖 JBpress(日本ビジネスプレス)
世界経済危機が始まってから3年近く経ったが、大半の先進国ではこのところ、新種の妖怪が出没するようになっている。市民の過半数は今後何年も所得の伸び悩みに直面するという、恐ろしい見通しが広まりつつあるのだ。 第2次世界大戦後の先進国には、生活水準は世代を経るごとに向上し、親よりも物質的に豊かになれるという考え方があった。しかし今、所得の増加を期待することは過去にほとんど例がないほど難しくなっている。 一部の中所得者層にしてみれば、所得の伸び悩みや減少は今に始まった話ではない。例えば、英国のフォークリフトドライバーは2010年には1万9068ポンドの所得を期待できたが、インフレを考慮すればこれは1978年の値を約5％下回ることになる。 日本でもドイツでも実質世帯所得が減少 また、米国男性の実質所得のメジアン（中央値）は1975年以降増えていないし、日本では2000年代半ばまでの10年間で実質世帯
20代がこれから直面する４つの試練 - モチベーションは楽しさ創造から
私が大学を卒業したのは、もう25年も前になります。 ちょうど、円高ショックの不況の最後のほうの時期。数年後にバブルになっていくのですが、日が出る前が一番暗いのと同じように、日本全体がこれから大丈夫か？と不安を感じている時期でした。） しかし、今の２０代の人達よりも、遙かにラクな環境だったと思います。そこにあるのは、ある意味単なる不況というだけ。構造が変わるという不安はそれほどありませんでした。 それに比べ、今の２０代の方々は大変な苦労が必要な時代になっているなと思います。今、新卒者向けのテキストを作っているので、そこでまとめた、２０代の方々が直面する４つの試練をご紹介。キャリア設計の参考にしてください。（現実をしっかり見つめて、計画を作るのが成功には不可欠ですから） 第3諸国勤務という試練 私達の世代は、海外勤務が発生する可能性があったのはエリートのみでした。勤務地も、アメリカやヨーロッパ
もう昇進、昇給ではモチベーションは上がらない
新・ぶら下がり社員とは 会社を辞める気はない。でも、会社のために貢献するつもりもない。そんな30歳前後の社員のことを、本連載では「新・ぶらさがり社員」と呼ぶ。 今までは昇進や昇給を「エサ」にして、社員のモチベーションを上げてきた。 新人のころはベテラン社員のサポート的な仕事が多く、雑用や成果がハッキリとは見えない細々した仕事を任されるものである。もっと大きな仕事を任されたい、自分で決められる権限が欲しいと願うものであり、管理職は憧れの的であった。 頑張れば、社内での立場が高くなる。立場が高くなれば、給料も上がる。この2点をモチベーションにして、バブル期世代までの社員は働いてきた。気がつけば同じ部署に課長が増え、「課長」と呼んだらみんなが振り向いたという笑い話のような光景も見られたのである。 だが、バブル崩壊後、終身雇用制は崩れ去り、昇給も35歳で頭打ちとなった。昨今、35歳問題だと騒がれて
大学というバブル
井上さんの記事を少し補足しておきます。「教育に外部効果がある」というのは古い話で、前にも紹介したハーバード大学のPritchettなどの行なった世界銀行の調査では、教育にはマイナスの外部効果があるという結果が出ています。図のように各国を比較すると、教育投資（縦軸）と成長率（横軸）にはまったく相関がありません。教育（特に大学教育）は生産人口を浪費して、成長率を下げている可能性があるのです。 教育が成長率に貢献しないということは、社会的には浪費であることを意味します。読み書きなどの基礎的な教育は重要ですが、労働生産性に貢献するのは中学ぐらいまでの教育で、大学教育は無意味（あるいは社会的にはマイナス）だというのが、多くの経済学の実証研究の結果です。 これは教育投資が無駄だということではありません。それどころか教育投資の私的な収益率は高いのです。日本でも大卒の生涯賃金は約2億8000万円で、高卒よ
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