2008年版「いる資格、いらない資格」
本誌（日経ソリューションビジネス）が2007年10月に実施したアンケート調査から、営業から開発工程まで広範囲に人材の育成を強化しようとするソリューションプロバイダ各社の姿勢が明確になった。本調査は、主要ソリューションプロバイダ150社にアンケートを送付。人事部門や教育部門などの担当者を中心に89社（有効回答率 59％）の回答を得た。その結果、公的/非ベンダー系資格について、支持率の分散が顕著になったことが分かった。 ■目次 ・第1回 【総論】PMPとITCが評価を落とす、「営業効果」と「一時金」でオラクルが首位 ・第2回 営業効果で見る「役立つ資格」（公的/非ベンダー系資格） ・第3回 営業効果で見る「役立つ資格」（ベンダー系資格） ・第4回 一時金から探る「取るべき資格」（公的/非ベンダー系） ・第5回 一時金から探る「取るべき資格」（ベンダー系） →2007年版「いる資格，いらない資格
第3回：営業効果があるベンダー資格
いわゆるベンダー系IT資格については、今回の「IT関連資格の有効性に関するアンケート調査」では、営業効果の面でデータベース（DB）系とネットワーク系IT資格が躍進した（図3）。例えば「ORACLE MASTER Platinum（データベース管理）」は、営業効果DIが前回調査から9ポイント増加。ネットワーク系では「シスコ認定エキスパート」が前回比11ポイント増と急浮上している（表1）。 DB系IT資格では、公的IT資格の「情報処理技術者試験テクニカルエンジニア（データベース）」も6ポイント増やしている。これは、IT投資が上向いたことによる案件の増加に伴った動きと考えられる。DBは、あらゆる基幹システムに欠かせない基盤ソフトのため、大型案件が増えれば関連技術者の需要も高まるからだ。 一方、ネットワーク系IT資格が躍進した背景には、企業内のネットワークインフラのIP統合が進展している影響があり
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