21世紀の企業組織とワークスタイル実現に向けてITはどのような役割を果たすのか。企業情報基盤のコンサルティングを数多く手がけるリアルコムの吉田健一氏が企業現場の視点から組織進化とITについて論じます。
Web2.0もやや食傷気味になってきた。Web2.0を象徴する参加型サイトなどが,これまでのように猛烈な勢いで成長していたころは,先が見えないだけにワクワクしたのだが・・。でも米国ではピークが見え始め,そろそろ落ち着いてきたようだ。 先頭を突っ走ていたMySpaceも利用者数が踊り場を迎え(WSJより),これからは“make money”に励む段階といえる。参加型サイトをジャンル別に見ると,一極集中で勝ち残ったベンチャーが相次いで大手のネット企業やメディア企業に身売りしている。まず写真共有サイトのFrickrとブックマーク共有サイトのdel.icio.usがYahooに,次いでSNSのMySpaceがNews Corpに,動画共有サイトのYouTubeがGoogleに,それぞれ売却された。さらに参加型ニュースサイトのDiggも売却が秒読みに入った。いずれの主要参加型サイトも,大手企業の下で
山名氏によると、2005年10月時点での各検索サイトによるインデックスサイズは、Googleが81億ページ、Yahoo!が42億ページ、MSNが50億ページだった 「みんなが使える検索エンジンですか」「検索の未来は如何に」――。モデレータを務めた早稲田大学の山名早人氏(理工学術院教授)が5人のパネリストに問うたのは、この2点だ。 早稲田大学の「e-Societyプロジェクト」では2004年1月から2006年3月にかけて2,580万台のWebサーバーから約120億のWebページを収集してきた。英Netcraftの統計情報によれば全世界のサーバーは8,065万台。単純に比例計算すると、世界全体で375億のWebページが存在することになる。 山名氏によると、2005年10月時点での各検索サイトによるインデックスサイズは、Googleが81億ページ、Yahoo!が42億ページ、MSNが50億ページ
ASP形式による提供を通じさらなる市場の拡大を図る ファストサーチが日本法人を設立したのは2001年だ。以後、同社のESP製品は情報活用に積極的な大手企業を中心に引き合いを集め、楽天をはじめソフトバンクやリクルート、日産自動車、三菱重工など、大手企業を中心に数十社に対して製品を導入した実績を誇る。その売上高はグローバルで、4年以上にわたって2年で2倍のペースで拡大を続けている。 Lervik氏によると、これまで各社がESPに着目した背景には、「収益の向上」を図るために活用したいとの考えがあったという。ただし、風向きは徐々に変わりつつあるようだ。 「グローバルで見ると、ここ数年で『効率の向上』に着目する企業が着々と増えています。全体的な割合を見ると、『収益の向上』が5割であるのに対し、『効率の向上』が3割、残りの2割が『リスクからの保護』という目的で弊社のESPを使用するようになっています」
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