SMARTcouponは、集客力を倍増させる「携帯用クーポン発券ツール」です。 SMARTmobileと同様、直感的なインタフェースで、だれでも簡単に使いこなすことができます。
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ヤフーは、地図情報を使ったサービスを開発したい企業を支援する「Open Local Platform(仮称)」を今夏にも提供する。地図情報のAPIに加えてストレージも提供するSaaS型の仕組みを採る。 これは4月3日に東京都内で開催された位置情報関連のイベント「第3回ジオメディアサミット」において、ヤフーBS事業統括本部地域サービス本部の村田岳彦氏とR&D統括本部プラットフォーム開発部の佐藤伸介氏が明らかにしたものだ。 Open Local Platformには、地図API、拠点情報API、大規模ストレージの3つが含まれるという。地図APIはYahoo! JAPANのサービスやヤフーが提供するほかのAPIと連携が可能。拠点情報APIは、店舗などの拠点情報を検索、配信する。ストレージは投稿された拠点情報などを集積したり、地図情報を配信したりするのに使うことを想定している。 佐藤氏はこのOpe
ネットエイジアは8月5日、ケータイクーポンの利用実態に関する調査の結果を発表した。調査は7月31日から8月4日まで、15歳から39歳のケータイユーザーを対象に行ったもので、有効回答数は455人。 同調査によれば、ケータイクーポンを「利用したことがある」と回答したユーザーは52.1%、「知っているが利用したことはない」が34.3%で、利用経験も含めたケータイクーポンの認知率は86.4%となった。男女別に見ると、女性での利用率が58.3%と、男性45.1%に比べ高くなっている。 ケータイクーポンの利用経験者に、利用したことのある業種を複数回答形式で聞くと、「ファストフード」が最も多く79.3%、 次いで「CD・ビデオレンタル店」が40.1%だった。3位以下は「その他飲食店」が30.8%、「ファミレス」が26.6%、「カラオケ店」が15.2%、「映画館」が13.9%となっている。 ケータイクーポ
インフォプラントは3月6日、iモードサイト「とくするメニュー」を活用した定例リサーチで、「クーポン」に関する調査結果を発表した。調査は2月13日から20日まで実施され、有効回答数は6458人。 同調査によれば、クーポン・割引券の入手経路は、「チラシ・ダイレクトメール」が72.9%で最も多く、「フリーペーパー」が68.2%、「携帯インターネット」が65.8%、「店頭・レジ」が60.8%と続く。「携帯へのメール」は38.0%となり、「携帯インターネット」と「携帯へのメール」を合わせると、全体の74.1%が携帯電話を通じてクーポンや割引券を入手していることが分かった。 普段クーポンや割引券を持ち歩いていると答えたのは、回答者全体の70.3%。持ち歩いている枚数は「1、2枚」が57.1%、「3、4枚」が25.7%、「5、6枚」が8.1%、「7枚以上」が9.1%となった。画面メモなどで携帯電話にクー
NTTドコモは22日から、携帯電話利用者の位置情報をコンテンツ会社に提供し、位置に合わせた情報配信サービスを可能にする「オープンiエリア」の対応地域を世界138の国・地域に拡大する。ドコモは3月に、国内でコンテンツ会社が位置情報を使い情報配信できるシステムの提供を開始。位置情報サービスという携帯ならではの利便性を武器にインフラを他社に開放し、データ通信サービスや、システム利用収入の拡大を図る方針だ。 オープンiエリアでは、利用者の合意の上、海外の基地局から利用者の位置情報を取得し、位置に合わせたエリア情報の配信サービスが展開できる。 ドコモは昨年2月から、ドコモ自身が位置情報に連動して情報を提供するポータル(玄関)サイト「iエリア」を66カ国・地域で始めている。今回は、同じ仕組みを外部企業に開放し、ドコモのネット接続サービス「iモード」が利用できるすべての国・地域で、エリア情報サイトを
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