R774@まとめ屋 @kendou774 スレッドにします。 『物部の山奥にある小さな集落』40年ほど前の航空写真では、数軒の家屋と耕作地が見える。そして現在の航空写真。集落まで車道が延びているが、既に住む人はいないという。山奥にある小さな集落には何が残されているのか。集落の今を記録するために、『堂平集落』へと向かった。 pic.twitter.com/pHhMM9Z589 2020-10-17 21:08:26
高知県物部村にある、消滅寸前の「堂平集落」 数回にわたる訪問による、近隣地区の住民からの聞き取りや現地の様子、祭事の記録
R774@まとめ屋 @kendou774 スレッドにします。 『物部の山奥にある小さな集落』40年ほど前の航空写真では、数軒の家屋と耕作地が見える。そして現在の航空写真。集落まで車道が延びているが、既に住む人はいないという。山奥にある小さな集落には何が残されているのか。集落の今を記録するために、『堂平集落』へと向かった。 pic.twitter.com/pHhMM9Z589 2020-10-17 21:08:26
ふるさと納税額を前年比約300倍の「5億9000万円」に増加させた方法について須崎市の担当者に話を聞いてきました
ノートパソコンや商品券など返礼品の過剰な競争が話題となることもあるふるさと納税。この制度により、多くの寄付金を集める自治体もあれば、伸び悩んでいる自治体もあります。高知県須崎市は成功している側で、前年と比べて約300倍の5億9000万円という数字を記録しています。いったい、何をどうすれば1年でこれだけの結果が出せるのか、須崎市のふるさと納税を担当している元気創造課の守時健さんに話を聞いてきました。 ふるさと納税サイト [ふるさとチョイス] 高知県須崎市 http://www.furusato-tax.jp/japan/prefecture/39206 ◆ふるさと納税とは ふるさと納税とは「都道府県、市町村への『寄付』を行うこと」で、その寄付金から一定の額が所得税と住民税から控除される制度です。寄付をすると、特産品や特典など「返礼品」がもらえるということで、近年、話題となっています。 高知県
地域プランナー育成ワークショップ RADLOCALで語られた「地域×メディア」の未来①
去年から聞くようになった「地域創生」という言葉。 しかし、実際のところ「地域活性化」という言葉同様、オカネを落とすための都合のいい言葉として使われ、その先にどんな地域の未来があるのか語られることはありません。 そんな中、12月に開催された山口芸術情報センターYCAMと文化庁が主催する地域プランナー育成ワークショップ RADLOCAL（ラッドローカル）。 講師は、東京藝術大学大学院映像研究科教授の桂 英史さん、Rhizomatiksの齋藤 精一さん、『WIRED』日本版編集長の若林 恵さん、FabLabKamakura,LLC 代表の渡辺 ゆうかさん、greenz.jp副編集長の小野 裕之さん、FirstClass代表取締役兼 阿東文庫の明日香 健輔さん。 テクノロジーやメディア、コミュニティなどの最先端を行く6人の講師陣をお招きした山口県での数日間のワークショップに参加してきました。それぞ
なぜ地方は補助金をもらっても衰退するのか | 地方創生のリアル | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準
前回のコラムでは、「リアルな地方創生は補助金に頼らない」ということを書きました。多くの読者の方々から「納得できる」「参考になった」といった感想をいただきました。 では、なぜ補助金をもらうと、地方に活力が生まれないのでしょうか。今回はその基本原則について取り上げたいと思います。 タダでおカネをもらえれば活性化しそうなものですが、ズバリ、地方創生に必要なのは「おカネそのもの」ではなく、「おカネを継続的に生み出すエンジン」なのです。 安倍政権が、地方創生を目玉政策にする以前から、地方には莫大な予算が、さまざまな名目で配分されてきました。しかしながら、成果がまったくでない。なぜ何兆円もの資金を、地方の活性化目的に配分しても活性化しないのか。 その理由は、結構シンプルです。つまり「利益」を出さない、いや税金を使う＝「利益を出せない」事業ばかりだからです。 中央からカネを送っても､1サイクルで終わる地
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