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定期的に強いキャラが出せなくなる縛りがあるのが無理ありすぎる。 仮にはじめの一歩が学園ボクシング物だったとして、鷹村が卒業してもう使えません、ライバルの強キャラ達も大量に退場します、鷹村やライバル達並に魅力的な一年キャラを一気に出してくださいってなったら、つまらなくなりそうだし長期連載出来なさそう感あるし。 スラダンも主人公チームの3年レギュラーはゴリだけなのに卒業の壁超えなかったし。 これ乗り越えられて成功した学園スポーツ物ってあるんだろうか。 追記 ミッチーごめん

デイリーポータルZは2024年1月1日から運営会社が変わります。 新しい運営会社は「デイリーポータルZ株式会社」です。 独立します 流浪のサイトとして運営会社が2回変わってきましたが、ついにデイリーポータルZ株式会社になります。代表は私、林がつとめます。 これまでお世話になったみなさま、ありがとうございました！ そして支えてくれた読者のみなさま、これからもよろしくお願いします！ サイトは変わりません、もっとおもしろくなります サイトは変わりません。暖かい靴下専門サイトになることも考えましたが、冬しかアクセスがなさそうなので踏みとどまりました。 これからも楽しく、読んだ人の気分を良くするサイトであり続けます。 来年からはデイリーポータルZのための組織で間接業務が少なくなりますし、出張申請せずにどこにでも行けます（ただし全部高速バス）。思いつきを実現できる環境になるのでサイトはもっとおもしろく

（ＣＮＮ） 米西部コロラド州の最高裁判所は、２０２４年大統領選における同州の投票用紙からトランプ前大統領の名前を除外するとの判決を下した。合衆国憲法修正１４条の「反乱者の禁止」を理由に候補者として適格ではないと判断した。 判決に賛成の判事は４人、反対は３人だった。 トランプ氏に連邦最高裁への上訴の猶予を与えるため、判決は来年１月４日まで確定しない。 州最高裁の判決はコロラド州にしか適用されないが、大統領選に波乱を巻き起こすことになる。 州選挙当局によると、３月５日の共和党予備選の候補者名簿を確定する法令上の期限が１月５日。本件はそれまでに解決する必要があるという。 署名のない多数意見は「トランプ前大統領は単に反乱を扇動しただけではない」「議事堂の包囲が完全に進行している時でさえ、ペンス副大統領に憲法上の義務を遂行しないように要求し続け、上院議員に投票の集計を阻止する説得をするように呼びかけ

速報！48人の弁護団破れる！違法な子の連れ去りはそれを指南した弁護士にも損害賠償請求を認めるほどの違法性ありと最高裁が判断！！ ご報告です。 ようやく最終結果、最高裁での判断が出ました。子の連れ去りを指南した弁護士とその弁護士の代理人についた合計48人の弁護団との戦いが、最高裁でも終わったんです。 違法な子の連れ去りを指南した弁護士とその弁護士の代理人についた著名な皆様の最高裁への上告は、無事に却下となりました。 これで違法な子の連れ去りを指南した弁護士は、損害賠償に値するほどの違法性があったとの判断が確定した事になります。 私にとっても、裁判所の事実認定に大きな過ちがあったり、もっと評価して欲しい相手方のあまりに酷い違法行為、脱法行為があるのに私達の主張を裁判所にスルーされてしまったりと、大いに不満はありますが、高裁の判断維持と言うことは勝ちは勝ちです。胸を張りたいと思います。 大きな進

ソニーグループ傘下の映画会社、ソニー・ピクチャーズエンタテインメント（SPEJ）は19日、保有するアニメ専門チャンネル2社をノジマ子会社に売却すると発表した。売却金額は非公表で2024年4月1日の完了を見込む。ソニーGは成長分野と位置づけるアニメの海外配信に注力する。SPEJが66%を出資する「アニマックスブロードキャスト・ジャパン」と、67%の株式を保有する「キッズステーション」を、ノジマ子

スクープ！ 東京ドームが築地に移転／「跡地は三井不の高級住宅」か 子育て世代に人気の文教地区。「あそこでマンションを分譲すればすぐに完売間違いない」。同業者も舌を巻く三井不の構想力。 2024年1月号 BUSINESS 東京の築地市場跡地約20ヘクタールの再開発計画については、三井不動産を中心とするコンソーシアムがオフィス棟、ホテル棟、多目的スタジアム、住居などを建設する総事業費8千～9千億円のプランを都に提出したことがわかっている。三井不動産のコンソーシアムには読売新聞グループ本社、トヨタ自動車、鹿島、大成建設、清水建設、竹中工務店、朝日新聞社などが参画する見込み。ほかにこれほど有力な提案は出てこない可能性が高く、24年春、都の正式決定を経て、2030年代前半の開業を目指すことになりそうだ。注目の「多目的スタジアム」は事実上、88年の開業から35年以上経つ東京ドームの後継施設と位置づけら

総務省は18日、25グラム以下の定形の郵便封書について料金の上限額を現在の84円から110円に26円引き上げる案を情報通信行政・郵政行政審議会に諮問した。実現すれば消費増税を除き1994年以来、30年ぶりの値上げになる。50グラム以下も現在の94円から16円上げて110円に統一し、重量区分をなくす方針だ。はがきも7年ぶりの値上げとなる見込みで、63円から85円にする。定形外の郵便も3割ほど値上