かわいいブス子 @_die_love 手取り2●万だけど平日に1600円のランチとか後先考えずに食べるし、10万以上のバックだってなんもない日に買うよ。 金額に怖気づいてたらなにも始まらないだだろ。
岸野雄一 @KishinoYUICHI 勉強家(スタディスト)・公界往来人 東京藝術大学大学院映像研究科アニメーション専攻 、京都精華大学メディア表現学部・非常勤講師。美学校音楽学科・主任。第19回文化庁メディア芸術祭エンターテインメント部門大賞受賞。ヒゲの未亡人、ワッツタワーズ、スペースポンチ、流浪のDJ。実際に会って話をした人のみフォローしてます。 outonedisc.com 岸野雄一 @KishinoYUICHI 小学校の時に、班グループに分かれて自由研究をしていて、隣の班に辞書を貸そうとしたら、「貸しちゃダメ!隣の班の方が良くなっちゃうよ!」と、同じ班の子にキツく止められたことがあった。クラス全体の研究レベルが上がるのは良いことだと思うのだが。近しい事がその後の人生でも度々起こった。続↓ pic.twitter.com/M98aWT1gEL
https://x.com/0ne0saka/status/1804799305976582232 https://x.com/0ne0saka/status/1804827008813433106 記録がてら。Xは検索欄の「歯車」を押下することによってトレンドなどを別の国や場所に変更することが可能になっている。基本は「日本」だけど、ここを「中国」にしたら「池袋駅東口」などが出た、つまりは「中国」で「トレンドになるほどに投稿されている」から「中国の工作」だ、というのが冒頭の逢坂一なるアカウントの主張となる。 まず前提として中華人民共和国においてはグレートファイアウォール(金盾)によりXへのアクセスは基本的にできない様になっている。VPNを使用するなどの抜け道はあるが、そもそも通常の手段では金盾によってアクセスできない為に「中国のトレンド」をX側が正常に取得して反映されているとは思われない。
北朝鮮の金正恩(キム・ジョンウン)朝鮮労働党総書記が韓国との平和統一の放棄を表明したことを受け、朝鮮学校に「自主統一」「一つの民族(ハンギョレ)」などの表現を使った指導を禁じる指示が出されていたことが26日、分かった。産経新聞が入手した在日本朝鮮人総連合会(朝鮮総連)の内部文書で判明した。朝鮮学校は「自主的平和統一」を掲げる総連の綱領を踏まえた教育を行ってきたため、本国の方針転換で混乱が生じているという。 朝鮮学校の指導に朝鮮総連の影響があることが明らかになったことで、補助金の支出を継続している一部の自治体は対応を求められそうだ。 正恩氏は今年1月の最高人民会議の演説で、韓国を「徹頭徹尾、第1の敵対国」と呼び、南北統一の放棄を表明。朝鮮総連は、この動きを踏まえて「対韓政策路線転換方針の執行について」と題する内部文書を示した。 文書では、「傀儡(韓国)らを同族に誤認しうる学習資料、編集物は一
バンダイナムコグループのバンダイスピリッツは26日、2025年大阪・関西万博で開設する人気アニメ「機動戦士ガンダム」の世界を表現したパビリオンに、実物大のガンダム像を展示すると明らかにした。今年3月末まで横浜市で展示していた動く実物大ガンダム(高さ約18メートル)で使われた資材を再利用するが、万博に展示するものは動かないという。 同日、オンラインで開催された「ガンダムカンファレンス SUMMER 2024」で、チーフガンダムオフィサーの榊原博氏が発表した。展示される実物大のガンダム像は、過去にあったような立ち姿ではなく、片膝をついて上空に向かって右腕を伸ばした姿を予定している。 バンダイナムコグループの横断プロジェクト「ガンダムプロジェクト」は昨年10月、都内で開いたイベントでガンダムのパビリオンについて公表した。このイベントには大阪府の吉村洋文知事が登壇し、「個人的な思いですが、ガンダム
Published 2024/06/26 16:45 (JST) Updated 2024/06/27 18:32 (JST) 小中学生のいる困窮世帯の計60%が、子どもの夏休みは「なくて良い」「今より短い方が良い」と考えていることが26日、民間団体のアンケートで分かった。理由は「子どもが家にいると生活費がかかる」が最も多かった。物価高が続く中、夏休みは学校の給食がないため家で食事を用意する必要があり、光熱費もかかることが背景にある。 調査は、認定NPO法人「キッズドア」(東京)が5月下旬から6月上旬にインターネットで実施。約1400世帯が回答した。 夏休みは「なくて良い」が13%、「短い方が良い」は47%だった。理由を複数回答で尋ねると、最多は「生活費がかかる」の78%だった。
そもそも事業主体は東京都ではない 東京都知事選挙で、立憲民主党、共産党などが推す蓮舫は、神宮外苑の再開発の問題を争点化しようとしている。一方、現職の小池百合子は、現在この計画が一時的に止まっていることをもって、都知事選の争点にはなりえないとの立場を表明している。 しかし、仮に計画が滞りなく進んでいるとしても、そもそもこの問題が選挙の争点になるような類の話ではないということを、ぜひ理解してもらいたいと思う。 まず、この再開発事業の事業主体は、東京都ではない。宗教法人明治神宮、独立行政法人日本スポーツ振興センター、伊藤忠商事株式会社、三井不動産株式会社の4者である。そしてこの4者の中心に位置するのは、地主である宗教法人明治神宮だ。 明治神宮は内苑に広大な森を保有し、この内苑の森の手入れなどに外苑での収益を活用してきた。つまり、神宮球場などの既存施設から得られる収益を、内苑の森の維持・管理などの
観光事業者らの歓迎を受ける修学旅行生たち。物価高は宿泊施設の経営にも重くのしかかっている(5月8日、京都市下京区・京都駅) 修学旅行を受け入れている旅館やホテルに物価高が重くのしかかっている。修学旅行生1人当たりの単価は慣例で2~3年前に決まり、旅行会社を通じて契約が済んでいるため、直近の物価変動を宿泊料金に反映できない仕組みになっているためだ。京都市内の旅館の1人当たり宿泊料金は1施設平均で約2千円の赤字といい、新型コロナウイルス禍で打撃を受けた経営に追い打ちをかけている。 【写真】清水寺周辺はこんなに混雑 ■人件費・光熱費など大幅上昇 日本修学旅行協会(東京)などによると、修学旅行は客室や新幹線などの交通機関を大規模に確保する必要があるため、各校が旅行会社を通じて2~3年前に契約している。だが、近年の物価高で人件費や光熱費、食材・飲料の仕入れ代などが大幅に上昇し、現在は契約時の価格と実
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