4Pの時代は終わった、のかもしれない – マーケティング is.jp
「マーケティングミックス」とか「マーケティングの4P」とか、入門書には必ず出てくるわけですが、この考え方はいまでも通用するものの、位置づけが変わってきたのも事実です。 ちなみに「4P」とは、Product・Price・Place・Promotionの4つのことでマーケティング戦略を考える切り口を整理したものです。 現代マーケティングでは、マーケティングミックスにおける「P」について、ふたつの傾向があると思っています。 ひとつは「バランスが崩れた」こと、そしてもうひとつは「Pが増えた」ことです。 とくにコンビニやスーパーで扱われているような商品にはこの傾向が強いです。 現代のP 本来の「4P」はそれぞれ全部重要で比較的等価に扱われていましたが、現代ではすべて無視できないものの、重要度や影響度のバランスが変わってきたのも事実です。 Priceが強すぎ ひとつの特徴は価格戦略（Price）が占め
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南関東の「いろんなところから富士山が見える」状況に驚きつづけている 大阪から東京に引っ越して３０年以上経つが、じわじわと蓄積されてきた驚きがついに閾値を超えたので筆を執った次第である。正確には「ポメラ DM250を起動してmenuキーを押して新規作成を選んだ」のだが、ポメラを持っていなかったら、さらに驚きが蓄積されていないと…
「第2日本テレビ」が単月黒字化、地上波との広告連動で
日本テレビ放送網は2月5日、インターネット動画配信サービス「第2日本テレビ」が2009年1月に単月黒字化したと発表した。広告主の要望に合うコンテンツを制作し、それを地上波とネットの両方で流したことが奏功したという。 第2日本テレビは2005年10月に運用を開始しており、3年3カ月での単月黒字化となる。「インターネット動画配信サービスは、有料、無料ともに世界中のほぼ全てのサービスが赤字状態。そうした状況で第2日本テレビが黒字を達成した背景には、世界共通の『ネット動画サービスの課題点』を解決したことにある」（日本テレビ）と自信を見せる。 日本テレビが挙げた黒字化の要因は3点。1つは、サービスの無料化によるコストの軽減化だ。当初は有料の動画を配信していたが、Flashを使った無料動画配信サービスに切り替えてコストを削減した。2つめは、地上波とネットの両方で配信するという広告手法の採用だ。「地上波
フリービジネスの原資を確保せよ
コンテンツ市場の多くを占めるのはパッケージ系産業だが、これらは縮小傾向が止まらない。しかし、先進他国ではパッケージ系産業の衰退傾向を上回る勢いで広告などのフリービジネスの原資となる金が流入している。 コンテンツ市場成長率は高原状態 最新のデータが掲載された『デジタルコンテンツ白書』の発刊が、発行元のデジタルコンテンツ協会（DCAJ）から発表になる予定と聞く。正確な最新数値についてはその発表を待つべきだろうが、経済産業省のメディアコンテンツ課課長の村上敬亮さんがブログ・エントリで言及されているとおり、日本のコンテンツ市場規模は約14兆円であり、その全体の成長は微増にとどまることには違いはない。 ただ、この統計は、直接・間接的に消費者の手元に届く商品、サービスに対する経済価値の総計である。 企業広報、IR（投資家への情報提供）やCSR（企業の社会的貢献）など費用で広告掲載料を伴わないもの（典型
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