将棋の三浦弘行（43）九段が対局中に将棋ソフトを不正使用していたと指摘され、のちに「不正の証拠はない」と認められたことをめぐり、ある弁護士が「渡辺明竜王を弁護する」という文書を発表し、物議を醸している。 この文書は横浜パートナー法律事務所の大山滋郎弁護士の名義で、 2月26日に「三浦九段不正疑惑について、渡辺明竜王を弁護する」というタイトルで同事務所のサイト上に公開された。文書は公開後、Twitterなどで物議を醸し、同日中に削除された。

日本将棋連盟は２７日、臨時総会を開き、青野照市専務理事（６４）ら３人の理事の解任を決めた。将棋ソフトによる不正の疑いが晴れた三浦弘行九段（４３）を出場停止にした処分をめぐり、連盟の決定を問題視した一部の棋士が、会長らが辞任した後もとどまる理事５人の辞任を求め、署名を提出していた。 公益社団法人である連盟は、常勤の理事の多くを棋士が務め、会員である棋士、女流棋士の投票で選ばれる。この日は東京と大阪にある将棋会館をテレビ会議システムでつなぎ、総会を開いた。 ５人の信任をそれぞれ問う形で投票を行った結果、会長に次ぐナンバー２の青野専務理事、中川大輔常務理事（４８）、片上大輔常務理事（３５）の２７日付での解任が賛成多数で決まった。東（あずま）和男常務理事（６１）と佐藤秀司常務理事（４９）は留任する。任期は６月まで。正会員２３４人のうち、委任状を出した６４人を含む２１６人が投票した。 棋士らは、三浦