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ブックマーク / japan.cnet.com (10)

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    htnhgs 2011/09/12
  • グーグル、「Google Labs」を閉鎖へ--主力製品へのリソース集中で

    Googleの最高経営責任者(CEO)を務めるLarry Page氏は、「More wood behind fewer arrows」という自身の約束どおり、主力製品により多くの同社のリソースと労力を集中させるつもりである。 Googleは米国時間7月20日のブログ投稿で、同社が「Google Labs」の取り組みを終了する予定であることを発表した。同社Research and Systems Infrastructureを率いるシニアバイスプレジデントのBill Coughran氏は、きわめて初期の段階のプロトタイプをGoogle LabsにリリースすることによってGoogleは多くを学んだと述べた。しかし、「目の前に広がる莫大な機会を最大限に活用しようと考えると、これまで以上に集中することが不可欠である」と同氏は付け加えた。 つまり、これは、現時点のGoogle Labsに対して、一部

    グーグル、「Google Labs」を閉鎖へ--主力製品へのリソース集中で
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    htnhgs 2011/07/21
  • 位置情報を使ったゲーム「パワースポットなう!」を開始

    株式会社アクロディア(社:東京都目黒区、代表取締役社長:堤 純也、以下「アクロディア」)は、グリー株式会社(社:東京都港区、代表取締役社長:田中良和)が運営するGREE Platformでソーシャルゲーム「パワースポットなう!」を6月20日に提供開始しました。 ソーシャルネットワークを活かしたゲームアプリ市場の急速な成長を背景に、新たな試みとしてソーシャルアプリを開発し3月に提供を開始したmixi向けに続き、このたびGREE向けにサービスを開始しました。まずはフィーチャーフォン向けにサービス展開し、今後はスマートフォンへの対応も予定しております。 今後もユーザーに楽しく利用していただけるアプリの開発を進め、新たな市場創出に向け、さまざまなアプローチで取り組んでまいります。 【コンテンツの概要】 「パワースポットなう!」は、位置情報機能による移動距離を利用した、日全国のパワースポットを

    位置情報を使ったゲーム「パワースポットなう!」を開始
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    htnhgs 2011/06/22
  • 2300円の地図アプリを無償化してわかったこと--インクリメントP社長に聞く

    インクリメントPは東日大震災の際、「帰宅支援や避難経路の確認などに役立ててほしい」として3月18日から4月7日までアップルのApp StoreにてiPhone向け地図・ナビゲーションアプリ「MapFan for iPhone」を無償提供した。MapFan for iPhoneは2300円とiPhoneアプリとしては高額なもので、「英断」との声も多く聞かれた。無償化を決めた背景はどのようなものだったか。また、今回の対応で見えてきたものはなにか、代表取締役社長の神宮司巧氏とMapFan for iPhoneの企画を担当する宮沢貴之氏に話を聞いた。 --無償化するまでの経緯を教えてください。 神宮司 震災が起きた日は出張で大阪にいました。川崎の社のほか、地図をつくっている開発部門が岩手県の盛岡にあります。盛岡が震源地に近いと知り、しばらく安否確認などに忙殺されていました。テレビを見ながら、こ

    2300円の地図アプリを無償化してわかったこと--インクリメントP社長に聞く
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    htnhgs 2011/06/08
  • グリー、国際展開に向け「GREEクラウド」を強化

    グリーは6月6日、ソーシャルネットワーキングサービス(SNS)「GREE」のソーシャルアプリケーション開発デベロッパー(GREEパートナー)を対象にしたクラウドコンピューティングサービス「GREEクラウド」のサービスラインアップを拡張した。 今回のラインナップ拡大は、北米と中国海外開発パートナーの日進出と、国内の開発パートナーの北米進出の支援強化を目的としたもの。 北米の開発パートナー向けにGMOインターネットとIDCフロンティアの日展開プランを提供する。また、中国の開発パートナー向けにフリービットの日展開プランを提供する。国内の開発パートナー向けにはGMOインターネットの北米展開プランを提供する。 各社のサービス内容は、「GREE Developer Center」でGREEパートナー向けに公開されている。

    グリー、国際展開に向け「GREEクラウド」を強化
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    htnhgs 2011/06/06
  • グーグル、翻訳用APIを終了させずに有料化を検討-- AllThingsD報道

    Googleは米国時間6月3日、同社翻訳エンジンへのサードパーティーからのアクセスを停止させるという計画を再検討している。AllThingsDが同日に伝えた。代わりに、Googleはエンジンを自社サービスに組み込みたいと考えている企業に対して有料版の提供を計画しているという。 Googleは5月、乱用を理由にTranslate APIを終了させる計画を明らかにしていたが、同ツールを利用してサービスを構築していた企業からは、むしろ有料化することを求める声があがっていた、とAllThingsDは報じている GoogleのプロダクトマネージャAdam Feldman氏はブログ投稿で、「Translate API廃止を発表して以来、コメント欄を通じ、皆さんの多くが熱い思いや興味を表すのを目にした」と述べ、「皆さんの懸念に応じられるよう努力しており、有料版のTranslate APIを提供するという

    グーグル、翻訳用APIを終了させずに有料化を検討-- AllThingsD報道
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    htnhgs 2011/06/06
  • 複数台のPC間でアプリを共有できる「Synclogue」ベータ版--情報プラネットが提供

    情報プラネットは5月24日、個人が所有する複数台のPC間で、アプリケーションや設定を共有できるWindows向け製品「Synclogue」ベータ版を公開した。 Synclogueは、クライアントソフトをインストールした個人所有の複数PC間でアプリケーションを共有したり、1台のPCに施した設定を、複数人が所有するPCに自動で反映したりできる、言わば“アプリケーションのDropbox”といった製品。共有できるアプリケーション数は原則2。紹介した友人がSynclogueを利用した場合、最大3までとなる。 情報プラネットは、Synclogueが複数ユーザーでのアプリケーションの共有を目的とする製品ではなく、ソフトウェアのライセンスには反しないとしている。またSynclogueへの対応を拒みたいソフトウェアベンダーに対しては、実行ファイルのバイナリ内に特定のバイナリ列を含むことで、共有を禁止する

    複数台のPC間でアプリを共有できる「Synclogue」ベータ版--情報プラネットが提供
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    htnhgs 2011/05/25
  • Google が予測するディスプレイ広告の将来と進化する DoubleClick のプラットフォーム

    Google が予測するディスプレイ広告の将来と進化する DoubleClick のプラットフォーム 検索連動型広告のイメージが強い Google だが、実はディスプレイ広告でも常に技術革新を進めており、年々、売上が増加している。2010年第3四半期には初めてディスプレイ広告事業の通年の推定収益額を予測。その額は25億ドルを超えた。 2011年1月20日に発表した2010年第4四半期決算によれば、2010年通年の売上高は前年比24%増の293億ドル。ディスプレイ広告事業も引き続き好調だったという。推定通りの売上を達成していれば、約10%の売上構成比を占めるまでに成長したことになる。 Google は以前からディスプレイ広告分野で積極的にM&Aを実行してきた。2007年に広告配信技術の DoubleClick 、2009年に多変量解析ベンチャーの Teracent、2010年に DSP (デ

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    htnhgs 2011/05/23
  • 「有料の壁」から「Likeの壁」へ--Facebookを使ったマーケティングとその弊害

    お金を惜しむ人は多い。コンテンツにお金を払いたくないのだ。The New York Timesは有料化に踏み切ったが、その「有料の壁」には設計上の欠陥があるため、料金を払っていない読者が気に入った記事を他者と共有できてしまう。また、すべてのオンライン新聞を無料で読む方法を説明した記事が登場している。その根底には、すべてを無料で手に入れられるのなら、自分にとってどんなに貴重なものであれ、実際にお金を払ったら負けだという考えがある。 しかし、人々が気に入ったコンテンツにお金を払わないのなら、パブリッシャーやマーケッターは別の方法で人々の関心から価値を引き出すことができる。それは、読者自身を広告媒体にしてしまうという方法だ。 マイクロマネタイゼーションにおける最新の試みでは、ユーザーとコンテンツの間に「Likeの壁」を置いている。The New Yorkerは先ごろ、料金を支払っていない読者を対

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    htnhgs 2011/05/16
  • グーグル、「Map Maker」を米国で提供開始--ユーザーによる地図編集が可能に

    2008年にローンチされ、183カ国で公開されているクラウドソースのウェブ地図アプリケーション「Google Map Maker」が、遂に米国でも提供されることになった。Map Makerは米国におけるGoogleの地図サービスにとって重要な機能追加で、それによって地図の詳細さと有用性が今よりも格段に向上する可能性を秘めている。 一部の国々(Map Makerの技術を統括するLalitesh Katragadda氏が筆者に話したところによると、ルーマニアなど)では、Map Makerのユーザーが完全な地図を一から作成してきた。米国ではMap Makerの編集機能を利用することで、より多くの商業データ(店舗や商店などの位置情報)や現状では欠落している極めて具体的な道路情報(例えば、道路工事に伴う一時的な道路封鎖)を追加できるようになる。このデータは、Google Mapsと「Google E

    グーグル、「Map Maker」を米国で提供開始--ユーザーによる地図編集が可能に
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    htnhgs 2011/04/20
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