2020年の箱根駅伝には21チーム・210名のランナーが出場しましたが、8割強がナイキの厚底ランニングシューズである「ヴェイパーフライ」シリーズを着用していたこと、そして往路の区間賞受賞者全員が同シリーズのシューズを履いていたことが話題となりました。このヴェイパーフライシリーズの流行は日本だけでなく全世界で起きているもので、非公式ながらフルマラソンで人類初の2時間切りを達成したエリウド・キプチョゲ選手の記録も、ヴェイパーフライシリーズの最新モデルである「ナイキ ズームX ヴェイパーフライ ネクスト％」の試作モデルを着用して叩き出したものです。そんなヴェイパーフライシリーズはあまりにも高性能過ぎるため、世界陸連が競技大会での使用を禁止することを検討しているとまで報じられることとなっています。 ナイキ ヴェイパーフライから、最新のヴェイパーフライ ネクスト％が登場。. Nike.com JP

ケン・ローチ監督の『家族を想うとき』（Sorry We Missed You）は、どうしようもなく個人的な記憶が喚起されて冷静に見ることが難しい映画だった。忘れていた、完全に忘れていたわけではないけれど、日常的に意識したり思い出すことの少なくなっていた「お金がないと余裕がなくなって日常がキリキリと苦しくなっていくあの感覚」がよみがえって、12年前の両親との暮らしの記憶が一気に立ち現れて冷静でいられなくなるのだった。 （この映画は「ネタバレ」とは無縁のお話だとは思うけれど、内容について以下で触れているので一応ここで断っておく。） イギリスで暮らす一家の日常が描かれる。ホームレスにはならない程度の貧困にあえいでいる。父親は配送ドライバー、母親は訪問介護の職業に就いている。職にあぶれている訳ではなく、二人とも真面目に働いているし職業意識も高い。15歳くらいの長男は友人グループとのグラフィティにハ

ポルノ動画サイト「ポルノハブ」のロゴ（2018年1月23日撮影、資料写真）。(c)Ethan Miller / GETTY IMAGES NORTH AMERICA / AFP 【1月18日 AFP】米ニューヨーク在住の聴覚障害がある男性が16日、ポルノ動画3サイトと運営会社に対し、字幕なしでは動画を十分に楽しめないとしてブルックリン（Brooklyn）にある連邦裁判所でクラスアクションと呼ばれる集団訴訟を起こした。 【編集部おすすめ】「AV男優はベンガルトラよりも少ない」、日本人男優が懸念 ヤロスラフ・スリス（Yaroslav Suris）氏は、障害者差別を禁止する「障害がある米国人法（Americans with Disabilities Act、ADA）」に違反しているとして、ポルノハブ（Pornhub）、レッドチューブ（Redtube）、ユーポルノ（YouPorn）の3サイトと、そ

女性にハイヒールなどを強いる日本の企業の服装規定をなくし、選択肢が男女同じになることを目標にした活動「＃KuToo」発信者の石川優実氏（32）が、自身に対するネット上の誹謗中傷に法的措置を検討しているとした。 【写真】厚労省で涙する石川優実氏 石川氏の著書「＃KuToo－靴から考える本気のフェミニズム」を出版する現代書館は17日、抗議文を公式サイトに掲載。同書を批判するまとめサイトで「『著作権侵害』なる根拠なき誹謗が加えられた」として、昨年11月に「適法引用から成り立っている旨の見解」を公表したが、その後、ウィキペディアに「石川の著作が著作権侵害にあたるとの見解を示す弁護士もいる」などと書き込まれたと経緯を説明した。 同社は「そこには、引用であるとの弊社見解への反論はなく、単に弁護士の意見なるものが弁護士名を匿名化したうえで併記され、あたかも著作権侵害の見解に法的な根拠があるかのような記載

ゲームをガチでやり込んでいると、素人がプロに対して批判しているという状況が理解出来なくなる。 ウデマエXの自分に対して、C帯どころかエアプの奴らが何か偉そうに言ってくるとか有り得ないでしょ。 スポーツ観戦で憤りを覚える可笑しな人種は、何か対人ゲームをやり込むべきだ。 eスポーツを流行らせる意義があるとしたら、その点にあると思う。

ライブのチケット取ってたのに有給が認められず出勤になり、手指が震えるほどイライラするので、職場の腹立つところを全部書いていこうと思う。 ・とにかく人が少ない。人事労務チームにいるのだが私含めて3人しかいない。3人で従業員1000人分の給与計算してるのがまずバカ ・人が少ないので一部の業務を外部委託しているが、毎月何十万の委託費で余裕であと2人くらい人雇えると思う ・同じチームに男の先輩と女の先輩がいる。3人とも平社員であり、主任や係長といったチームをまとめるポジションがいない ・リーダーがいないので連携がまったく取れていない。人の金を扱う仕事なのに報連相が崩壊しており、ミスを繰り返すせいで毎日従業員の誰かに謝っている ・3人とも年齢が近いせいで、空気の悪いブラックバイト先みたいになりつつある ・ぶっちゃけ先輩二人は付き合っているのでは？と疑う。出退勤時間も同じだし昼休憩も一緒に行ってる。仕

ようやく合点がいきました。 デザイナーズ物件が済みにくいというのはもう昔から言われてることですが、なぜなのか。 なぜ建築のことを勉強し続けてる人たちが作った家が住みにくいのか。 デザインにステータス全振りしたらそりゃ住みにくいだろうというなんとなくふわっとした理由づけにみんな納得してきましたよね。 でもデザイン物件に住みたい。高くておしゃれな家は住んでて気持ちいい。 でもトイレ風呂が妙な位置についてたり、ほかの部屋に行くのにいったん外に出ないといけなかったり、子供部屋が鬼のように狭かったり暑かったり、プライバシーがなかったり、ベランダが洗濯物を干すには狭すぎたり、でかすぎて物置になっていたり…まあとにかく妙なことになっています。 テレビ番組で「突撃！隣のスゴイ家」というのがあります。 田中卓志と遼河はるひが仮装夫婦になって人様の建てたばかりの家を見に行く番組なんですが、私はずっと引っかかっ

いきなりクイズです。これは映画『キセキ』の画像ですが、二つの画像の違いが何なのか分かるでしょうか？ 正解は 1枚目の画像：レコーディングの作り直しを命じられるシーン 2枚目の画像：バンドが解散直前のシーン です。それ以外の違いは服装と照明の強さのみ。 このように違うシーンを同じ場所で撮影するのって、日本映画あるあるなんです。 日本映画に足りないもの 日本映画にはお金が足りないとはよく言われますが、お金以上に足りないものがあります。それは時間です。まあお金と近い存在ですが。 日本映画の撮影はとにかくハードスケジュール！撮影期間が1か月未満なんて当たり前。しかも人気俳優なら1年で数本の映画に出ます。打ち合わせ期間や公開前の宣伝期間も考えると異常事態です。 例えば2019年は渋川清彦（この人↓）が9本の映画と5本のドラマ（その内1本は主演の連続ドラマ）に出ています。 そんな状況だと出演者を拘束で

安倍晋三首相主催の「桜を見る会」を巡る問題の野党合同追及本部のヒアリングで、内閣府などの担当者に質問する議員ら＝国会内で2020年1月17日午後1時49分、川田雅浩撮影 安倍晋三首相主催の「桜を見る会」を巡り、野党の合同追及本部は17日も政府側にヒアリングを行った。2013～17年の招待者名簿の取り扱いについて、公文書管理法違反を認識した時期や、電子データを廃棄した時期が分かるログ（消去記録）についての質問が相次いだ。主なやりとりは以下の通り。【江畑佳明、吉井理記/統合デジタル取材センター】

東京メトロポリタンテレビジョン（MXテレビ）が放送した、ホストクラブ勤務の男性を集めてゲームを競わせ、優勝者に高級車を贈るというバラエティー番組で、優勝決定から約1年を経ても賞品を渡していないことがわかった。優勝者の男性は番組に参加するため約150万円を支払っており、「放送局なので信頼していたが、まさかこんなことになるとはショックです」と話している。MXテレビは番組の企画・制作は外部とした上で、「現在、事実関係を確認中」とコメントしている。 番組は、昨年1～3月に放送された「欲望の塊」。参加者が相撲やクイズ、ばば抜きなどで競い、優勝すると「2千万円相当の超高級スーパーカー」がもらえるという内容。番組を企画した会社の責任者によると、出演者から「宣伝費」などとして参加費を集め、その金をスーパーカーの購入や番組制作に充てたという。 責任者は、スーパーカーのランボルギーニを売りにして参加者を集めた

高市総務相は１７日、マイナンバーと金融機関の預貯金口座を連結する制度の義務化について、財務省と金融庁に検討を要請した。政府は、２０２１年の通常国会での共通番号制度関連法改正を視野に、２０年中に具体策をまとめる方針だ。 １８年１月に始まった現行制度では、本人の同意を条件に、預貯金口座とマイナンバーを連結できる。個人資産を正確に把握し、脱税や生活保護の不正受給などを防ぐ狙いだ。 ただ、顧客にマイナンバーの提供を依頼していない金融機関もあり、普及は進んでいない。国民の間には、国に個人資産を把握されることへの抵抗感もあり、義務化には反発も予想される。 高市氏は１７日の記者会見で「義務化により、相続や災害発生時の預貯金引き出しの負担軽減ができるように検討をお願いした」と述べ、利便性向上にもつなげる考えを示した。

政府は大学院生を対象に採用につながるインターンシップを認める方針だ。主な対象に理系の大学院生を念頭に置く。修士論文審査後の3カ月程度を想定し、有給のインターンで企業の研究開発現場で研究に携われるようにする。大学院生が研究に打ち込める環境を整え、専門知識の取得と研究力の強化につなげる。2022年の実施をめざす。博士課程でも同様にする。後期課程3年間の間に1年のインターン期間を設定し、複数回経験で

「週刊文春」（2019年1月3・10日号、2月7日号）の記事で明らかになった、フォトジャーナリスト広河隆一氏（76）による、セックスの強要や裸の撮影などの性暴力・セクハラ。 実情を調べていた検証委員会は昨年末、「報道された内容は事実であると確認した」とする報告書を公表した。 涙を流す被害者たちから話を聞き、上記記事を書いた私にとっては、当然の結論だ。 報告書は、文春報道で触れなかったセクハラやパワハラ、会社関係者の責任にも言及した。当初、広河氏や会社に厳しい記述は期待できなかっただけに、踏み込んだ内容になったのは率直に評価したいと思う。 報告書には、広河氏が検証委の聴き取りで語ったとされる言葉が散りばめられている。グロテスクな思考と感覚の開陳にあきれるばかりだが、その中に、この問題を取材してきた者として看過できないものがあったので、指摘しておきたい。 「悪質な代償型セクハラである」 その前