そろそろITで何かをしている企業のことをIT企業と呼ぶのはやめたほうが良いのではないだろうか - Nothing ventured, nothing gained.
タイトルの通りだ。 テレビなどでIT企業と紹介されているので、調べてみたら、単にネットを使って小売業を営んでいる企業だったり、不動産サービスを提供している企業だったということが良くある。 まともな経済誌だったりすると、さすがにそういう企業をネット企業とかIT企業とかのような、ふわっとした紹介の仕方をすることは少ないように思うが、ゴシッピーなワイドショーや週刊誌などでは、そのように紹介されることもままある。嘲笑や悪意を込めた形になっていることも多い。 だが、本来はそのような企業は小売業者だったり、不動産業者であり、たまたまその手段としてITやネットを使っているにすぎない。 例えば、じゃらんや楽天トラベル、一休をIT企業と認識している人がどれくらいいるかわからないが、彼らは旅行代理店だ。従来型と異なるので、旅行代理店と言うことに抵抗がある人もいるかもしれないが、旅行に関わる情報を提供し、予約を
ベンダーロックイン排除のためにオープンという議論 - Nothing ventured, nothing gained.
自治体などの入札においてベンダーロックインを避けるため、特定のベンダーや技術に縛られないようにする。最近、このような方針を掲げる自治体や団体も出始めている。 これ自体は良い方針だが、ここで考えなければならないのが、何をもってオープンとするかである。 Web系であれば、利用者の多いLinuxのディストリビューションにApacheとMySQL、それにPHPやJavaのフレームワークを使うということになるのだろうか。ここのApacheはnginxでも良いし、MySQLはPostgreSQLでも良い。フレームワークもあくまでも例なので正直オープンであればなんでも構わない。 だが、この「なんでも構わない」の部分を明確にしておかないと、実際に調達を行う場合、入札仕様書（RFP: Request For Proposal）が書けないので、どっかでオープンの定義を明確にしないといけない。 その定義の難しさ
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
