本日のメルマガですが １　今後のメールビジネスの可能性 ２　プライペートと仕事のSNS活用法 ３　サイト運営で最も意識すべきこととは ４　リクルート時代の残業時間 ５　素材サイト運営での収益拡大のために ６　ブログの炎上について です。まぐまぐ!またはBLOGOS、スマホで読む方はnoteでお買い上げいただけます。ついでにInstagramもフォローしていただけると喜びます。 どうも日本って、「金持ちは優遇されている」「金持ちはずるい」的に左系のみなさんに洗脳されている人が多いように思うんですけど、みなさんいかがお過ごしでしょうか。 昨日のエントリーでは、日本の若者の多くが「格差を無くせ」と言っていて、さらに半数が「競争はしないで貧富の差をなくそう」という、なんか昔の理想的な共産主義みたいなことを言ってると書いたのであるが、Twitterとか見てると「金持ちからもっと搾り取れ」って叫ぶ人が

学校で相次ぐ組体操事故について、高層化の規制や中止の対策をとる動きが今月に入り相次いでいる。重大事故を防ぎにくいとされるタワーやピラミッドを中止することにした大阪市教委に続き、千葉県柏市と流山市の教委が小中学校での組体操の全面中止を決定。松戸市も中止を検討していると報じられている。特に、小中学校の校長会が地元の病院の救急医が発表した組体操事故の実態をエビデンスとして規制を判断した松戸市教委の例は、他の地域にも大きく影響を与えそうだ。 そんななか、2年前に小学校で組体操の練習中に後遺症の残るほどの大けがを負った中学生が、馳文科相に宛てて手紙を書いた。「先生が　絆だから！ 絆なんだよ！」と言いながら練習をさせていた実態を明らかにし、相次ぐ組体操事故について国に無責任な検討で済ませないよう強く求める内容がつづられている。手紙はすでに大臣側にすでに渡っており、書いた本人の許可を得て、文末に全文を記

by Nickolai Kashirin 「ストレスが減る」「疾病のリスクが減る」などの効用がうたわれる瞑想が近年注目されており、スティーブ・ジョブズが実践していたり、Googleが社内研修で取り入れたりしています。一方で、科学的見地から十分な根拠が示されることが少なかった瞑想ですが、新たな研究によって科学的に見ても人の脳を変化させていることが明らかになりました。 How Meditation Changes the Brain and Body - The New York Times http://well.blogs.nytimes.com/2016/02/18/contemplation-therapy/ Alterations in resting state functional connectivity link mindfulness meditation with red

相蘇 敬介 @aiso_link ウォーキングデッドの飛び出す絵本届く。笑うほど複雑な作りなので、ページを開くたびミシミシいったりボキボキなったりベロリとはみ出たり。まさにゾンビ本！ pic.twitter.com/uBGZ8P6NfT

コーラを飲めば、下痢や吐き気の症状が緩和される――。こんな「都市伝説」が、いまネットを賑わせている。流布されているところによると、海外ではコーラが治療薬として生活に定着しており、一部の国では「医者も飲むように薦めている」というのだ。 ただ、この噂が注目されるきっかけとなったコラム記事を見ると、確かな根拠は登場しない。あくまで「噂」の域を出ない記事なのだが、ネット上には「コーラを飲んで下痢が改善した」などと、その「薬効」を報告する声が続々と上がっている。 コーラは「治療薬として欧米人の生活に定着している」？ この噂が広まるきっかけとなったのは、「味博士の研究所」というニュースサイトが2016年2月9日に配信した「アリエナイ常識！欧米ではコーラで下痢や吐き気を治すらしい！？」というコラム記事だ。この記事が21日にポータルサイト「excite」に取り上げられたことで改めて注目を集め、ネット掲示板

●総広告費は6兆1,710億円、前年比100.3％ ●4年連続でプラス成長 ●インターネット広告費が、二桁成長でけん引 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：石井 直）は2月23日、わが国の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2015年（平成27年）日本の広告費」を発表した。 2015年（1～12月）の日本の総広告費は、景気が足踏み状態の中、6兆1,710億円、前年比100.3％となり、4年連続で前年実績を上回った。 2015年の広告費の特徴 １．2015年の総広告費は、ミラノ万博、企業業績の大幅な伸長、所得増への期待があったものの、前年の消費増税前の駆け込み需要や「ソチオリンピック2014」、「2014FIFAワールドカップ ブラジル大会」開催に伴う反動減、海外経済の景気減速や個人消費の伸び悩みなどが影響し、通年で前年比100.3％となった。 ２．媒体別にみると、「新聞広告費」（