おなかがすいた日本人の胃袋を支える 元ホームレスの「アメリカ人」（湯浅誠） - エキスパート - Yahoo!ニュース
年間470万食を配る1,300以上の企業・団体と提携し、毎年470万食を人々に届ける*1。 その日本最大のフードバンク「セカンドハーベスト・ジャパン（2HJ）」を率いるのが、創設者でCEOのチャールズ・E・マクジルトン（チャーリー）だ。 元米兵で、東京・隅田川沿いでのホームレス経験をもつ「ヘンなアメリカ人」は、なぜ、どのようにして、今日に至ったのか。 本人に聞いた。 ―――― 東京・秋葉原駅から5分ちょっとの総武線沿いに2HJの本部はある。 本部と言っても、ガード下を活用した倉庫兼事務所や、隣接する古い雑居ビルの一室など、お金のある感じはない。 しかしここが、年間470万食を「十分に食べられない人々」に送り出す司令塔となっている。 2HJ本部外観（特に断りのないかぎり、写真提供はすべて2HJ）食はライフライン「食はライフラインだ」とチャーリーは言う。 ライフラインと聞くと、私たちは水道やガ
全米で自治体が反旗＝温暖化対策、独自に－パリ協定離脱：時事ドットコム
全米で自治体が反旗＝温暖化対策、独自に－パリ協定離脱 ブルームバーグ前ニューヨーク市長＝２日、パリ（ＥＰＡ＝時事） 【ニューヨーク時事】トランプ米大統領が地球温暖化対策の国際ルール「パリ協定」から離脱すると表明したことを受け、米国内で政権の方針に反旗を翻し、履行維持を表明する自治体が続出している。自治体同士が連携し、独自に温暖化対策を進める動きも出始めた。 「私はピッツバーグ市民の代表だ」。トランプ大統領は離脱表明時、鉄鋼業の不振に苦しむペンシルベニア州ピッツバーグに寄り添う姿勢をアピールした。しかし同市のペドゥート市長はツイッターで、「市長として市民や経済、将来のためパリ協定の指針に従う」と早々に協定順守を表明した。 米メディアによると、トランプ氏の離脱表明後、少なくとも１０州、１５０市以上がパリ協定履行支持を表明した。ＡＦＰ通信によると、米有権者の６９％が米国のパリ協定参加を支持し
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