おいしい日本産食材が味わえる「緑の提灯」のお店へ行こう！
赤提灯ならぬ、「緑提灯」が続々と増えている。日本産食材の提供量が50%を超えるお店にだけ飾ることができる緑提灯。2005年に北海道で第一号店ができてから今現在、日本全国で460店舗までに広がった。3月5日は全国制覇も達成！ カロリーベースの地場・国産食材使用割合が50％以上で星を一つ付けることができ、10％上がるごとにさらに一つづつ増え、90％以上でMAXの5つとなる。こちらの星の数は店側の自主申告に任せているという。 尚、 著しく申告違反をした店主は、「反省」と書いた鉢巻きを巻いたり、丸坊主にするなどして深く反省すること。 とあるので、恥ずかしい目に合わないために店側の方にはしっかり申告してほしい。 日本の食料自給率は6年連続40%。情けないことにこれは先進国で最低の水準だ。この緑提灯には、そんな日本の食料自給率の向上や農業活性化への想いも込められている。 緑提灯の店舗はホームページだけ
倫理的な食べ物はかえって有害かもしれない。
倫理的な食べ物はかえって有害かもしれない。 (The Economist Vol 381, No. 8507 (2006/12/09), "Good Food?" p. 10) 山形浩生訳 (hiyori13@alum.mit.edu) 賢いお買い物で世界がよくなると思ったら大間違い。かえって悪くするかもしれませんぞ。 「政府が動くのを待つ必要はありません……フェアトレードがすばらしいのは、買い物できるということです！」とフェアトレード運動の代表者が今年、イギリスの新聞で語っていた。同じように、ニューヨーク大学の栄養学者マリオン・ネッスルは「有機食品を選ぶということは、農薬の少ない、土壌の豊かな、水のきれいな地球に投票すると言うことなのです」と論じている。 買い物こそが新しい政治だという発想は、確かに魅力的だ。投票箱なんかどうでもいい。買い物かごで投票しようというわけだ。選挙はあまり頻繁に
日本全国の地産地消
「地産地消」の第一歩は、学校給食に地元産の食材を取り入れるというといものが多いようです。 行政や農協は、直接腹が痛まないからか、危機感が無いような気がするのは私だけでしょうか・・・ 「地産地消」の実現は、食・生産・エネルギー・環境問題等、さまざまな問題を解決する足がかりとなると思っています。 ご意見・ご情報お待ちしております！ ● 食糧支援も地産地消が正解でした！ 「今すぐ、直接、支援できます！」 （「みんなの産直」では、主に3.11被災した高齢の方々へ、現地ボランティアの方々を通じて、各々配布して頂いております。） 支援したい方・されたい方、詳しくは食糧支援ページをご覧ください。 支援が引いていく中で、食糧支援はこれからが本番という実感を持っています。 同時に規模や送料の面で、遠隔地からの支援に限界も感じます。 その中で、宮城県登米市の後藤農産さんは、 お米を無償で南三陸町などの仮設住宅
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