日経新聞の記事『IT技術者がいない みずほ不安の「2020年問題」』によると、リーマンショック以降余剰傾向にあると言われていたSEだが、現在では逆に人手不足が深刻化しつつあるという。 記事では、20万人月ともされるみずほ銀行のシステム統合に人が集まらず「新人でもいいから」との募集が飛び交っているという情報や、札幌市が入札を呼び掛けても地元企業が単価の高い首都圏の案件に行ってしまい応札しない話を例に、SEの争奪戦が始まっていることを伝えている。これは、昨今の景気回復傾向に加え、マイナンバーによる自治体のシステム改修といった2016年リリース予定の大型案件が目白押しとなっているためで、この傾向は五輪開催の2020年頃まで続く見込みだという。 一方で、こうした案件は昔ながらの技術と人海戦術で行われているため、参加SEが新しい技術に触れる機会は少なく、2020年以降こうした「IT宮大工」は切り捨て