グローバルで活躍する人材を育てようと、社内公用語を英語化したり、英語に力を入れる企業が増えています。楽天やユニクロ、ソフトバンク、サイバーエージェントなどがその一例でしょう。 みんなの英語ひろばでは、そんな企業を追った「英語化する企業」を不定期で連載します。第1回目は、およそ3年前から準備を始め、昨年7月に社内公用語完全英語化に踏み切った楽天。 英語が苦手な社員にも強力な支援を 三木谷浩史社長が社員へ社内公用語英語化を発表したのは、およそ3年前の2010年2月1日のこと。 同年春にはまず、取締役会や経営会議など社内のトップが集まる会議、また全体朝会で使われる言語はすべて英語に移行しました。 その後は社員食堂のメニューなども英語表記となり、会社にいる誰もが英語化の波を意識するようになりました。 会社単位だけではなく、部署単位でも英語化は徐々に浸透。英語力アップには語彙力が欠かせないと、毎朝英