[徳力] Facebook勉強会のプレゼン資料を公開しときます。使えそうなページがあったら、ご自由にどうぞ。
実は、3月にFacebookをテーマにしたパネルディスカッションのモデレータを、WOMJサミットとACフォーラムと二カ所で実施する予定だったのですが、3月11日の震災の影響でキャンセルになってしまったという経緯があります。 で、そのパネルディスカッションのベースの情報整理用に自分なりのFacebook勉強会資料を作っていたのですが、使わずに暖めておくのも勿体ないのでここで公開しておきます。 ※iPhoneからだとFlashが表示できずにNot Foundになるようです。 PCからご覧下さい。 是非、この事例入れた方が良いよ！というようなアドバイスや、間違いのご指摘、ご要望があれば遠慮無くご指摘下さい。 ちなみに、個人的にこの資料を作っていて一番感慨深かったのが、下記の2つのスライド。 上がFacebookの2011年3月時点。下がTwitterの2010年3月時点。 ユニクロのTwitte
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企業のTwitter活用5つのパターンと始める前の心得（第1回） | 企業のためのソーシャルメディア・マーケティング入門
このコーナーでは、企業がどのような方針でソーシャルメディア・マーケティングに取り組むべきか、企業規模が大きくないBtoB企業のソーシャルメディア担当者の1人として、わたくし高橋真弓がマーケティングへの活用方法に悩む企業の担当者のために、導入するにあたっての必要なステップや担当者としてもつべきスキル、アカウント運用に便利なツールなど、伝えていきます。 Twitterをはじめとするソーシャルメディアは、今や企業のマーケティング活動において、無視できない存在になりました。「関わるリスク」よりも「関わらないリスク」の方が大きいと言われるようになり、数々の企業がTwitterアカウントを開設して試行錯誤しながらソーシャルメディア・マーケティングに取り組んでいます。 私の所属するシックス・アパート株式会社は、「Movable Type」や「TypePad」など、「老舗」と呼ばれるようなブログのプラット
まさに至れり尽くせり、“究極”の働きやすさを追求するベンチャー企業：日経ビジネスオンライン
「日経ビジネス」は6月28日号で以下のような特集を組んだ。「日本一楽しい職場――『もしドラ』を超える現実があった」（購読申し込みはこちら）。 長引くデフレとグローバル競争の激化で多くの企業には閉塞感が漂う。個々の職場に目を転じても、強いられる効率化と求められる成果の重みで職場に吹く風は滞る。「毎日でも会社に行きたい」。胸を張ってこう言い切れるビジネスパーソンはそれほど多くないのではないだろうか。 だが、つまらない職場に未来はない。 この国は今、時代の転換点に立っている。新興国が猛烈な勢いで飛躍する一方、足元を見れば、会社は閉塞感ばかりで成長の芽に乏しい。日本を牽引した製造業はより高い付加価値を求められ、国内ではサービス産業が経済成長の主体となりつつある。 この時代に必要なのはイノベーションであり、顧客を感動させるサービスだ。そして、それを実現するのは楽しい職場にほかならない。この特集に関連
ドコモ、「Xperia」のAndroid 2.1へのバージョンアップを予定
ドコモ、「Xperia」のAndroid 2.1へのバージョンアップを予定：iモードメール対応やドコモマーケット拡充も NTTドコモが4月28日、2010年3月期決算説明会で、2010年度（2011年3月期）の各種取り組みを発表した。その中で、スマートフォンへの取り組み強化にも言及。2012年度には、スマートフォン市場で販売シェア50％獲得を目指す。 特筆すべきは、端末面での施策だ。4月1日から販売を開始し、好調な販売を続けているソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズ製のAndroidスマートフォン「Xperia」のOSを、秋までにAndroid 2.1へバージョンアップする予定だと明言した。XperiaのOSは、現在Android 1.6だが、「HT-03A」でAndroid 1.5から1.6へのバージョンアップを提供したように、OSのバージョンアップを提供するという。 また、
お客の“つぶやき”を聞かずに炎上し続けたレンタカー会社：日経ビジネスオンライン
最大140文字のつぶやきツール「ツイッター」をビジネスに使う企業が急速に増えている。朝日新聞、毎日新聞、無印良品、カトキチ、ユニクロ、ソフトバンク、トヨタUSAなどの企業は数万以上のフォロワーを持ち、日々ツイッターにつぶやきを投稿している。 「ツイッターを使うと効果があるらしい」「そろそろツイッターを使わないとまずいかもしれない」――。そう考えた時に企業が直面するのが、「何をつぶやけばよいのかわからない」「企業の公式アカウントで炎上したら大変だ」といった不安や悩みではないだろうか。 そんな時に役立つのが3月4日発行の新刊『ビジネス・ツイッター』だ。本書の著者は長年シリコンバレーでPR会社を経営してきた経験を持つソーシャルメディアの著名ジャーナリストであるシェル・イスラエル氏。ツイッターを駆使する企業担当者に直接取材して、どうすれば成功するのか、逆に何をしてはいけないのかを具体例とともに解説
業界人間ベムRELOAD
事業会社からDXの成功事例をよく聞かれる。またエージェンシーを含むマーケティング支援事業者からも、データを活用したマーケティング活動の成功事例は？などという質問がよく来る。もちろん成功事例は情報として価値がある。参考にもなる。ただ成功事例だけ欲しがる傾向には問題がある。 まず成功したという評価をするにはまだ早い事例が多い。またそれぞれの企業の個別の状況や課題がある中で、よその事例をそのまま参考にできるかは微妙である。そして、これが最大の理由だが、実は失敗例の中にこそ参考になる要素が多いということだ。だが特に失敗例は世の中に出て来ない。そうそう失敗を公表する企業もないし、大概本当は失敗なのに責任者の保身のために成功を装うことが多い。さらに失敗の原因をしっかり分析する会社もほとんどない。しかるに、自身で実際にやってみるしかないのだ。失敗事例に有効な情報があるのは、故野村克也監督の名言（「勝ちに
楽天三木谷社長、全社員にTwitterすすめる
三木谷社長のTwitterには英語のツイートも。会議の資料の英語化を皮切りに、社内での英語利用をすすめているという 楽天の三木谷浩史社長が2月8日、グループ全社の社員を集めた会議「朝会」（あさかい）で、社員にTwitterの利用をすすめたという。グループ全社員は約6000人。 三木谷社長は昨年11月に@hmikitaniというアカウントを取得し、Twitterをスタート。2月8日現在4万5000人以上にフォローされている。 ここ最近は、フォロワーから寄せられた、「楽天ツールバー、Firefox 3.6に対応して」「楽天市場の購入履歴、年単位の検索を復活させて」などの要望に、「担当部長にメールしました」「今、修正してます」など素早く返信し、注目を集めていた。 8日の朝会で三木谷社長は「Twitterはネットユーザーの生の意見を受け取れ、サービス開発にも役立つ」など話し、利用をすすめたという。
肥大化するつぶやきメディア「Twitter」の正体（後編）：日経ビジネスオンライン
つまり、情報の発信者と受信者をダイレクトにつなげ、情報の評価や加工、伝播といった、マスメディアが担ってきた作業すらも、同じツイッターというプラットフォームの中で行われている。 そこでは、ほとんど金銭の授受は発生していない。言い換えれば、メディアビジネスの究極の中抜きが、ツイッターというフラットで民主的な世界で、起きているのだ。 「中」とは、言うまでもなく、既存マスメディアを担うメディア企業。そして、その収益を支える広告主である。 では、既存のメディア産業に広告宣伝を委ねてきた企業は、新たな巨大メディアとどう付き合えばよいのだろうか。（文中敬称略） （前編からお読みください） 豊年の瑞なのだろうか。60回目となる紅白歌合戦の第1部が終わろうとする頃には、庭に雪が積もり始めていた。 冷凍うどんで有名な加ト吉のコーポレートコミュニケーション部の部長として引き抜かれてから丸2年。48歳を迎えた末広
ウェブがOSになる時代を作る--グリー、プラットフォーム戦略の真意
グリーがプラットフォーム戦略を発表した。まずは今春に「GREE Connect」という仕組みを構築し、ソーシャルネットワーキングサービス「GREE」と外部のウェブサービス、ウェブ接続デバイスを連携できるようにする。いずれはGREE上で動くアプリケーションをパートナー企業や開発者が作れるようにすることも検討している。 公表されているのはここまでだ。これ以上の情報、例えばオープンソーシャルに対応するのか、パートナー企業にはどのような利益還元があるのか、その他の技術仕様などはあらためて発表されるという。 一見、mixiやモバゲータウンのオープン化戦略を踏襲しているようにも見えるが、実はそうではないと、グリー代表取締役社長の田中良和氏は語る。 「まずお伝えしたいのは、我々はほかの会社が何をしているかよりも、新しいウェブサービスがこれからどうなっていくかを考えているということです。2009年終わりに
Yahoo! JAPANがクラウド構想を発表。オープンなプラットフォームとして開放へ
Yahoo! JAPANが国内でのクラウド戦略を初めて明らかにしました。同社が持つサービスやインフラのオープン化を推し進めることが戦略の骨子。IDや課金プラットフォーム、Amazonクラウドに対抗できるHaaSなどを提供したいと、8日に都内で開催されたイベント「SaaS World / Tokyo 2009」の基調講演で、ヤフーのR&D統括本部 大矢俊樹氏が説明しました。 クラウドを利用する顧客サイトへの誘導も ヤフーのクラウドサービスは、ネットビジネスを行う企業に対して提供することを想定しており、利用する企業にとって「売り上げを上げられるか、コストを下げるか、どちらかに貢献するサービス」にしたいと大矢氏は説明します。 「今後さまざまなサービスやネットビジネスが生み出される土壌を整備、支援していくことで、ヤフーにも長期的なメリットにつながると思っている」（大矢氏） 主な顧客としては100名
会社はヒマつぶし？：日経ビジネスオンライン
「出世したがらない」 「常に受け身である」 「二言目には、なぜ僕は評価してもらえないんですか？ と言う」 いずれも、私が幾度となく聞いた、若手社員の扱いに苦労する上司たちの悩みである。 私たちの世代も「新人類」などと呼ばれていたので、「今どきの若者は…」などとは極力言いたくないのだが、ボヤかずにはいられないほど理解不能な言動を今の若手社員はする。 つい先日も新人研修の講演会で、 「私は、この会社にどうしても入りたかったとか、今の仕事を特にやりたかったわけじゃないんです。だから、この先どうしたらいいのか、不安に思っています」と、新人サポート役の先輩たちがいる前であからさまに語る今年度入社の女性社員や、 「僕の上司は最低のヤツで、裁判でもおこしてやろうかと思うくらいストレスが溜まっています」と、その上司が誰なのか特定できるようなことを、平気で大勢の先輩や同僚の前で暴露する20代後半の男性社員に
創業当初のGoogleが世界中から超一級の天才を集めた方法とは｜blogs.com
はてブ 創業当初のGoogleが世界中から超一級の天才を集めた方法とは delicious livedoor クリップ Tumblr Instapaper メールで送信 IT・Web ビジネス・仕事術 2009.10.19 0 Google 人材 リクルーティング 知の集積、天才が集まるところ、それはGoogle。今でこそ、面接の難しさや難易度の高さなど、超ハイレベルの人材集めが有名ですが、創業当初からすでに「世界の天才集め」のポリシーは確立されていたんだそうです。MIT Sloan（MBA）に留学中のLilacさんのクラスメートのWoojaeが語ったGoogle創業当初の天才獲得法とは...？ Woojaeは1999年頃、イギリスのケンブリッジ大学の博士課程に留学しており、研究のため物理の研究室にいた。その時、同じ研究室に、15歳でインドからハーバード大学に留学し、飛び級して7年で博士号
「Twitterは技術ではなく、人間性の勝利」--Twitter共同創業者Biz Stone氏来日
Twitterの共同創業者、Biz Stone氏が、10月15日夜に開催されるTwitterのユーザーイベント「Tweetup Tokyo 09 Fall」に出席するために初めて来日した。その場でTwitter日本版の新たな携帯電話サイトを発表する。 2008年のTweetup Tokyoにはもう1人の創業者、Evan Williams氏が参加した。それから1年でTwitterは日本で大きく成長した。芸能人や作家、政治家など利用者の裾野が広がり、企業のマーケティング活動などにも使われ始めた。 Biz Stone氏に、Twitterが支持される理由、今後予定している企業向け展開について聞いた。 --2009年はTwitterが非常に注目された1年として記憶されそうです。いまの好調具合をどうみていますか。 2009年がTwitterの年かどうかはわかりませんが、2008年後半からどういうわけか
大学生の「内定取り消し」始まった 理由は「経営が悪化したため」
米国発の金融危機や株価下落が、この数年、「売り手市場」といわれてきた大学生の就職戦線にも影響し始めている。「経営が悪化した」という企業側の一方的な理由で、9月ごろから「内定取り消し」をするところも出てきた。学生からは「不安でたまらない」「これはひどい」といった声が上がっている。 6月に内定、8月末に内定取り消し 駒澤大学によると、男子学生2人が、9月以降、企業側の事情で一方的に内定を取り消された。1人は、自動車の部品を輸出する会社に内定が決まっていたが、「経営が悪化した」との理由で10月上旬に取り消しに。別の学生は不動産会社に決まっていたが、同じ理由で9月に取り消された。駒澤大学キャリアセンターの担当者は、 「学生はその後もめげずに就職活動に励んでいます。でも、こういうことが起こると、本当に困りますね」 と穏やかな口調の中にも、怒りを隠しきれない様子だ。 東洋大学ではメーカーやサービス業か
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