カリウムイオン電池台頭、「リチウム」に閉塞感 45秒満充電・高出力密度
既存のリチウム（Li）イオン2次電池の性能向上に対する閉塞感が高まる中、Liイオン以外の電池内キャリアを用いる2次電池技術に注目が集まっている。その代表例がナトリウム（Na）イオンを用いた2次電池（NIB）だったが、ごく最近になって、カリウム（K）イオンを用いた2次電池（KIB、またはPIB）にも脚光が当たり、論文数が急増している（図1）注1）。 Kイオン2次電池やKイオンキャパシターについての年間論文数の推移。2004年にイランの研究者が正極にプルシアンブルー、負極にK金属を用いた2次電池を発表したが、10年以上顧みられなかった。2015年に東京理科大学の駒場研究室が、負極にグラファイトを用いて、LIBと同様なインターカレーションで動作するKイオン2次電池（KIB）を提唱。2017年には、この負極とマンガンを一部含むプルシアンブルー正極で4V級のKIBを開発した。これらの研究によってKI
「33自治体のデータがIaaSから消失」、日本電子計算がシステム障害の詳細明かす
日本電子計算は2019年12月16日、自治体向けIaaS「Jip-Base」を利用中の自治体でシステム障害が発生している問題について記者会見を開き、山田英司社長が「大変申し訳なく思っている」と謝罪した。同社によると、15％のデータはIaaS内のバックアップも見つからず、単独での復旧が不可能。残りの70％は復旧、15％は復旧作業中であることが明らかとなった。 これまで「50自治体」としていたのは、正確には47自治体と、6の広域事務組合や図書館であることも説明された。バックアップが見つからない15％には、このうち33自治体のデータが含まれるという。システム構成も一部が明らかにされ、仮想環境で1318の仮想OSが稼働していたことが判明した。 日本電子計算は復旧作業に当たって、IaaS内からOSやアプリケーション、業務データを含む仮想環境のイメージデータを復旧したり、イメージデータを同社のバックア
ハニカム生地で窓辺の断熱性を高めるスクリーン
立川ブラインド工業は、ハニカム（蜂の巣）構造の生地で断熱性を高めたハニカムスクリーン「ブレア」を2018年5月1日に発売した。 断面が蜂の巣のような6角形になっており、内部に空気層ができるので、窓辺の断熱性が高まる。冷暖房の効率が上がり、省エネ効果が期待できる。 生地の内部を昇降コードが通るので、コード穴からの光漏れがない。操作方法の違いによって、コード式、チェーン式、コードレス式の3種類がある。コード式にはRDS（減速降下機能）を搭載し、安全性を高めるとともに窓枠との接触音を低減した。 カラーは無地生地「メライト」がホワイト、グレー、ダークブラウン、ピンクなど8色、遮光生地「メライト遮光」が6色。 製作可能寸法は、コード式が幅15〜200cm、高さ30〜300cm。チェーン式が幅42〜300cm、高さ30〜300cm。コードレス式が幅33〜200cm、高さ30〜200cm。 参考価格（税
日本郵便がハード保守契約を全面見直し、ITベンダーの反発は必至
日本郵便が情報システムで使うハードウエアに関する保守契約の方針を刷新する意向を固めた。日経コンピュータの取材で分かった。 24時間保守を原則として採用せず、故障機器の修理を1週間分まとめて実施するなど過剰サービスを減らして、ハード保守費を従来の2割程度に減らす。2018年夏以降の新規入札案件から新方針を適用する。既存の保守契約は既に条件を見直す交渉に入った。 鈴木義伯専務執行役員CIO（最高情報責任者）は「現行の保守契約はITの技術変化を反映していない。サービス過剰でコストが高止まりしている」と話す。NTTデータ出身の鈴木CIOは日本取引所グループのCIOを経て2017年4月に日本郵便のCIOに就任して以来、見直しを模索してきた。 新方針ではITベンダーと契約する保守のパターンを品質が低いほうから「スポット保守」「日中週1保守」「日中保守」「24時間保守」の4つに分ける。そのうえで、ハード
ARM版Windows 10、Always Connected PCがやってくる
ARM版Windows 10とは、ARMホールディングスが設計したプロセッサーで動作するWindows 10のことだ。ARMホールディングスは設計開発を行うのみで自社でプロセッサーは製造せず、Qualcommなどの半導体メーカーがその設計に基づいたプロセッサーを製造する。これがARMプロセッサーと呼ばれるものだ。ARMプロセッサーは、Androidスマートフォンやタブレットなどで広く使われている。QualcommのSnapdragonシリーズは、その代表格だ。 ARMプロセッサーのプラットフォームを使うことで、スマートフォンのような常時接続性を得られる、またもともと携帯端末向けのプラットフォームで消費電力が低く、1カ月近い待ち受け時間、20時間以上という駆動時間など、インテル製CPUを搭載するモバイルノートよりも長いバッテリー寿命を実現できる。ただし、実際の製品で重い処理が必要な使い方をし
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