受託開発とGPL
GPLに対する代表的な誤解・・・というかむしろ謎のひとつに、受託開発（SI）におけるライセンスの扱いがある。この点が明確になっていないため、受託開発において無意味にGPLを回避しようとしたり、GPLに対するFUDを流布することに対する原因になっていたりするように思う。フリーソフトウェアおよびオープンソースソフトウェアを愛する者として、そのような状況は断じて見過ごすことができない！！というわけで、今日はGPLを受託開発（SI）において用いる場合の注意事項を説明しよう。 GPLの使いどころ受託開発においてGPL（とその仲間たち＝LGPL、AGPL）が登場するのは、第三者、つまり発注側でも受託側でもない者が作成したGPLのソフトウェアを利用する場合である。例えばGPLが適用されたライブラリなどだ。周知の通り、GPLのソフトウェアをリンクしたソフトウェアを再配布する場合は、そのソフトウェア全体に対
GPLバージョン3へアップグレードすべき理由
GNU GPLv3が近く完成し、フリーソフトウェアパッケージはGPLv2からGPLv3へアップグレードすることができるようになる。この記事では、GPLv3へライセンスをアップグレードすることが重要である理由を説明する。 GNU GPLv3（GNU一般公衆利用許諾契約書バージョン3）が近く完成し、フリーソフトウェアパッケージはGPLv2からGPLv3へアップグレードすることができるようになる。この記事では、GPLv3へライセンスをアップグレードすることが重要である理由を説明する。 まず始めに、アップグレードは必須ではないという点をおさえておくことは大切だ。GPLv2は今後も有効なライセンスであり続ける。一部のプログラムが GPLv2に留まったまま、そのほかのプログラムがGPLv3へアップグレードしたとしても、何か非常に困る大変なことが起こるわけではない。GPLv2と GPLv3との間に互換性
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