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使用アプリは「より」少なく 2010年もいよいよ大晦日というところで、今回で5回目となるiPhoneのホーム画面公開エントリー。 初めてiPhoneを手に入れてから1年8ヶ月ほど過ぎ、以前は100個使っていたアプリも回数を重ねるに連れて少なくなっていることに気付きます。以下、これまでのまとめエントリーです。 [2012.12.29 追記] iPhoneを3年半使ったおすすめアプリまとめをUPしています。より新しいアプリになっていますので、そちらもご覧ください。 (第1回) 読書の秋。食欲の秋。iPhoneの秋!2009年秋のスタメンアプリ発表! (第2回) iPhone使用歴8ヶ月のホーム画面公開!100個のスタメンアプリ (第3回) iPhoneを買ってそろそろ1年経つのでまとめ。(アプリ編) (第4回) iPhone4入手後に使ってる60個くらいのアプリのまとめ (第5回) 当記事 (
iPhone4を購入してからは初となるホーム画面公開エントリー。他のiPhoneユーザーが使っているアプリが気になるので自分でも公開してみようという企画です。 これまでのホーム画面公開記事 今回で4回目ですが、自分でも久しぶりに見ると随分と変わってることに気付きます。ただ、BB2CやEvernoteのような、定番アプリはずっと残ってます。 [2012.12.29 追記] iPhoneを3年半使ったオススメアプリまとめをUPしています。より新しいアプリになっていますので、そちらもご覧ください。 (第1回) 読書の秋。食欲の秋。iPhoneの秋!2009年秋のスタメンアプリ発表! (第2回) iPhone使用歴8ヶ月のホーム画面公開!100個のスタメンアプリ (第3回) iPhoneを買ってそろそろ1年経つのでまとめ。(アプリ編) (第4回) 当記事 (第5回) アプリ購入総額6万円を超える中
読売新聞が中国、ITソースコード強制開示強行へ…国際問題化の懸念と報じたことから、「IT製品のソースコードの開示が強要される」「日本企業は中国から撤退すべきだ」といった極端な拒否反応があちこちで見られる(はてなブックマーク、痛いニュース)。 しかし、実際読売新聞の記事は少々拡大解釈をしている。スラッシュドットのエントリを参考に、もう少し詳しく見てみよう。元ソースは中国部分情報処理のセキュリティ製品に関する強制認証実施の公告であり、昨年12月に読売新聞により正確な解説記事が掲載されている。これを読むと、多くの人が誤解している点が浮かび上がってくる。 【注】本エントリのスコープは中国の強制認証制度に関する正確な情報を伝え、多くの人が誤解している点を正す点にある。中国が信用できるかできないか、ソースコードの流用がなされないか、という懸念に関する議論はスコープ外である*1。 まず第一に、審査対象と
中国政府がデジタル家電などの中核情報をメーカーに強制開示させる制度を5月に発足させることが23日、明らかになった。 中国政府は実施規則などを今月中にも公表する方針をすでに日米両政府に伝えた模様だ。当初の制度案を一部見直して適用まで一定の猶予期間を設けるものの、強制開示の根幹は変更しない。日米欧は企業の知的財産が流出する恐れがあるとして制度導入の撤回を強く求めてきたが、中国側の「強行突破」で国際問題に発展する懸念が強まってきた。 制度は、中国で生産・販売する外国製の情報技術(IT)製品について、製品を制御するソフトウエアの設計図である「ソースコード」の開示をメーカーに強制するものだ。中国当局の職員が日本を訪れ製品をチェックする手続きも含まれる。拒否すれば、その製品の現地生産・販売や対中輸出ができなくなる。 どの先進国も採用していない異例の制度で、非接触ICカードやデジタル複写機、金融機関向け
グーグルもやられっ放しじゃなかったようですね。 中国から半端ない規模のサイバー攻撃を受け、人権活動家のGmailアカウントに侵入された事態を重く見たグーグルが、「もう中国政府の検閲には協力しない。続けろと言うなら中国撤退だ」と発表した件で、グーグルが実は侵入された直後ハッカーのサーバーをハックし返していたことが、ニューヨーク・タイムズの調べで分かりました。 それによると先月、中国から何者かがGmailアカウントに侵入する気配を本社勤務のエンジニアたちが察知し始めた段階で、グーグルは直ちに「極秘の反撃」を開始したのだそうです。 ソースと思しき台湾のコンピュータへのアクセスを確保し、マシンの中を覗いてみると、グーグル以外にもアドビ、ノースロップ・グルマン、ジュニパー・ネットワークスなど少なくとも33社が同じ攻撃を受けた形跡が見つかりました(ポストはダウ・ケミカル含め34社と人権団体、シンクタン
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