イェール大学、身体から切り離された脳を36時間”生かす”ことに成功2018.04.27 14:00147,951 塚本 紺 マッド・サイエンスの領域ですよ... イェール大学の神経科学者であるNenad Sestanが率いるチームが行なった実験が話題になっています。それは豚の頭部を身体から切り離し、外部の”維持装置”と接続することで脳に36時間、正常な活動を続けさせることに成功したというものです。 Netflix(ネットフリックス)のオリジナルドラマ『オルタード・カーボン』について、「意識をダウンロードするなんてできるの?」と専門家たちに聞いたところ「不可能/難しい」という回答が返ってきたのも記憶に新しいです。しかし、今回の実験が示唆しているのは「もしかしたら人間の脳を生きたまま保存できるようになるかもしれない」という事実です。そうするとSF好きとしては「脳の...移植...」なんて妄想も
ナオミ @nao73714 エボラ犠牲者の遺体回収に駆け回る赤十字、リベリア 国際ニュース:AFPBB News afpbb.com/articles/-/302… 表情の見えない防護服のその奥で、泣いているかもしれない。心は叫んでるかもしれない。尊厳の最後の砦は他者の祈り。これ以上、人々の心を壊させたくない。 2014-09-08 21:55:22 リンク www.afpbb.com エボラ犠牲者の遺体収容に駆け回る赤十字、リベリア 写真1枚 国際ニュース:AFPBB News 【9月8日 AFP】化学防護服に身を包んだ医療スタッフが、亡くなったときに身重だったファティマ・ヤケマさんの体を無造作に持ち上げ、袋に入れてチャックを閉めると、エボラ出血熱の史上最悪の流行による犠牲者の遺体袋がまた一つ増えた。 25 users 25
2014年3月20日、トルコのエルドアン首相はソーシャルメディア「Twitter」へのアクセスを遮断すると語った。トルコでは「Twitter」でエルドアン首相の汚職疑惑などが連日投稿されたため、ネット規制を強化したようである。トルコ国内のネットユーザーから「Twitter」にアクセスできないとの声も上がっている。エルドアン首相は「裁判所の命令もある。ツイッターを根絶やしにする」「国際社会はいろいろと言うだろうが全く気にしない」と語った(※1)。日本でもニュースで多く取り上げられている。 ところが「Twitter」への接続を遮断すると宣言したら、逆に「Twitter」利用者が急増したそうで、トルコ国民は国外の民間サーバーを経由して遮断措置を迂回したそうだ(※2)。 トルコではSNS上にエルドアン政権の元閣僚による汚職事件の捜査に関する情報が流され、政府はこれを止めようと懸命になっている。エル
NTTグループ各社への「一問一答」 このように、今回の政府の「緊急対策(案)」は法的根拠が薄弱で、通信事業者に一方的なリスクを背負わせる形となる。 なぜ、NTTグループの通信事業者3社は自らに「火の粉」が降りかかりうる要請に応じたのだろうか。親会社であるNTT(日本電信電話)を含めた4社の広報担当部署に質問したところ、各社から回答を得られたので体裁を整えて掲載する。 なお、各社ともに同一趣旨の回答となった場合は、代表してNTTのコメントを掲載する。 ―― NTTグループ連名でブロッキングを行う旨を発表することになった経緯は。 NTT広報室 インターネット及びコンテンツビジネスの健全な発展のため、著作権侵害サイトへの対策が必要であることはNTTグループとしても重要視しているところです。 今回は、コンテンツ事業者団体からの要請と政府決定に基づきNTTグループとして、対応することとしたものです。
大阪大学産業科学研究所の古賀大尚特任助教、能木雅也教授らの研究グループは、紙を用いてフレキシブルな電子ペーパーを作製することに成功した。 そこで今回、同研究グループは、樹木セルロースナノファイバーからなる新しい「透明な紙」と、セルロースパルプ繊維からなる従来の「白い紙」を併用することで、電子ペーパーの一種であるエレクトロクロミック(EC)ディスプレイを開発した。従来の紙は絶縁性で透過性を持たないが、導電性高分子またはイオン液体を複合化することにより、透明性に優れた電極と視認性に優れた白い電解質を作製することに成功した。そして、それらを組み合わせてフレキシブルな“紙”の電子ペーパーを実現した。 この成果により、今後、紙に手書きや印刷だけでなく、電気で情報を表示することも可能になる。また、本研究グループは、これまでに、紙ベースのメモリ、トランジスタ、アンテナ、スーパーキャパシタといった様々な電
立憲民主党所属の松平浩一衆議院議員、希望の党所属の城井崇衆議院議員が、政府がISPに海賊版サイトをブロッキングするよう「事実上の要請」を出した件について政府に質問している(1・2)。両質問とも12日に提出されたもので、毎日新聞の当初の報道を受けて「政府要請」という前提で質問がなされている。 いずれの回答を見ても、政府はあくまでも「民間事業者による自主的な」ブロッキングが実施されるよう、政府の認識を示し、環境を整備したにすぎず「要請」ではないと強弁し、「要請」ではないのだからと具体的な回答を拒んでいる。回答もテンプレ回答のみで、ブロッキングの法的根拠や制度上の評価、有効性の評価などについての質問には一切答えていない。 少なくとも政府回答から読み取れるのは、政府は「おきもち」を表明したに過ぎず、それに「忖度」してブロッキングを実施したISPが違法性を問われたところで、それはISPの自己責任であ
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Chihiro M. @chivillain ニュージーランドで日本人経営のレストランに労働法違反で約540万円の罰金が課せられました。25名の従業員には法で定められた休暇を一切与えず、約束以下の時給 (しかも最低賃金以下) でこき使ったオーナーは「NZの法律には賛同しない」等と供述している。 newstalkzb.co.nz/news/christchu… 2018-04-21 20:36:30 ゆーすけ/유스케/Yusuke @yoox960093 ニュージーランドクライストチャーチで日本食レストラン「サムライボウル」を経営するジャパンパワー社、従業員25人に休日手当、最低賃金払わず摘発、7万ニュージーランドドル(約545万円)の罰金刑。同社のタケウチマサカズ氏は「これが日本のやり方」とうそぶいた。何ブラック企業輸出してんねん? twitter.com/nzherald/statu…
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