メディア・パブ: 米国の有力新聞社サイト，ソーシャルメディア対策を
washingtonpost.com(ワシントンポスト紙のサイト）に続いてNYTimes.com（ニューヨークタイムズ紙のサイト）も，ソーシャルメディア対策を実施することになった。 ブログやSNS，それに読者参加型ニュースサイト（ニュース共有サイト）などを，ソーシャルメディアと呼ぶことがある。これらソーシャルメディアのサイトは，口コミの拡声器的な存在でもある。そのため，新聞社などのメディア系サイトのページビューを増やすためには，ソーシャルメディアでニュース記事（見出しや要約）を掲載してもらうことが重要になってきている。 そこで，washingtonpost.comやNYTimes.comでは記事毎に，以下のような代表的なソーシャルメディアのロゴとリンクを用意した。ワンクリックで該当記事をソーシャルメディアに通知（投票など）できるようになる。 米国では伝統的なマスメディアも，ユーザー主権のソ
メディア・パブ: 米国の新聞社/雑誌社サイト，Web2.0がどこまで浸透しているのか
新聞社や雑誌社のWebサイトも，Web2.0ブームに煽られてかのように，Web2.0機能を充実させている。 主要雑誌のWebサイトがどの程度Web2.0機能を装備しているのか。その調査結果をBivings Reportがこのほど発表した。米国で発行部数の多い上位50雑誌を対象に，各種Web2.0機能の有無をチェックしている。同社はまた，主要新聞系サイトを対象に，同様の調査を今夏に実施していた。 Web2.0機能とは何ぞやとなると曖昧ではあるが，この2～3年の間に浮上してきた読者参加型の双方向機能が中心である。 以下の表では，そうしたWeb2.0機能を，トップ50新聞やトップ50雑誌の何%が備えているかを示している。 ●米トップ50の新聞/雑誌がWeb2.0機能を装備している割合（単位：％） ＊以上のほかに，トップ50雑誌の7%がタグ付け機能を備え，12%がモバイル版を用意している。 雑誌に
Inform--変わる新聞社サイトの対グーグル用秘密兵器？ - CNET Japan
今日は、TechCrunchと、The New York Timesがそれぞれ採り上げていた「Inform」という会社の話を紹介します。 The Washingtonpost.com、The New York Sun、The OklahomanのNewsOK.comの3媒体が、このInformというニュースアグリゲーションサービスと契約し、自社サイト内に掲載するニュースの関連記事として、他社記事へのリンクを追加するようになるとのことです。 大手新聞社などのメディアサイトでは、昔から「デスティネーション」として、より多くのユーザーを呼び込み、できる限り囲いむことを至上命題としてきました。ところが、Google NewsやYahoo Newsなど（そしてDiggも）の台頭によって、多くの人々がまずこれらのニュースアグリゲーションサイトに真っ先に向かうようになってしまいました。それに伴って、広告
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