メディア・パブ: 米国の有力新聞社サイト，ソーシャルメディア対策を
washingtonpost.com(ワシントンポスト紙のサイト）に続いてNYTimes.com（ニューヨークタイムズ紙のサイト）も，ソーシャルメディア対策を実施することになった。 ブログやSNS，それに読者参加型ニュースサイト（ニュース共有サイト）などを，ソーシャルメディアと呼ぶことがある。これらソーシャルメディアのサイトは，口コミの拡声器的な存在でもある。そのため，新聞社などのメディア系サイトのページビューを増やすためには，ソーシャルメディアでニュース記事（見出しや要約）を掲載してもらうことが重要になってきている。 そこで，washingtonpost.comやNYTimes.comでは記事毎に，以下のような代表的なソーシャルメディアのロゴとリンクを用意した。ワンクリックで該当記事をソーシャルメディアに通知（投票など）できるようになる。 米国では伝統的なマスメディアも，ユーザー主権のソ
メディア・パブ: 米国の新聞社/雑誌社サイト，Web2.0がどこまで浸透しているのか
新聞社や雑誌社のWebサイトも，Web2.0ブームに煽られてかのように，Web2.0機能を充実させている。 主要雑誌のWebサイトがどの程度Web2.0機能を装備しているのか。その調査結果をBivings Reportがこのほど発表した。米国で発行部数の多い上位50雑誌を対象に，各種Web2.0機能の有無をチェックしている。同社はまた，主要新聞系サイトを対象に，同様の調査を今夏に実施していた。 Web2.0機能とは何ぞやとなると曖昧ではあるが，この2～3年の間に浮上してきた読者参加型の双方向機能が中心である。 以下の表では，そうしたWeb2.0機能を，トップ50新聞やトップ50雑誌の何%が備えているかを示している。 ●米トップ50の新聞/雑誌がWeb2.0機能を装備している割合（単位：％） ＊以上のほかに，トップ50雑誌の7%がタグ付け機能を備え，12%がモバイル版を用意している。 雑誌に
メディア・パブ: 新聞社系ニュースサイトの救世主？，Yahoo NewsやDiggに対抗する武器を提供
米新聞社系のニュースサイトにとって，Yahoo NewsやGoogle Newsに代表されるニュースアグリゲーターは，本音を言えば，台頭して欲しくなかった。煙たい存在なのだ。さらに最近では，Diggのような参加型が相次ぎ参入し，スゴイ勢いで成長している。ニュースサイトへのアクセス数で，ニュースアグリゲーターのシェアがじわじわ広がっている。つまり，新聞社系サイトが浸食されているのだ。 米新聞社はこぞってプリント（新聞紙）部門が厳しくなってきており，これからはオンライン部門に大きく依存しなければ生きていけない状況に追い込まれている。そこに，成長続けるニュースアグリゲーターが立ちふさがっているのだ。ところが悔しいことに，米新聞社ニュースサイトは今や，ニュースアグリゲーターからのトラフィックを無視できなくなっている。渋々，共存路線を歩んでいるのが現状である。 このような状況になったのは，新聞社の自
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