CNET Japan
アップルの音楽サブスクリプションサービス参入の可能性--業界の現状を検証 アップルが音楽サブスクリプションに参入するとかねてから噂されているが、これまでの他社の動向、専門家の見解を見る限り、可能性はあまりなさそうだ。 2008/09/25 07:15 ［スペシャルレポート］ 「パソコンなくてもLISMOが使える」--au、セットトップボックスを月額315円で提供 KDDIは11月1日より、携帯電話とテレビをつなぐセットトップボックス「au BOX」を提供する。家庭で録画した映像を携帯電話に転送できるほか、ブロードバンド回線につないで音楽や映画をダウンロードし、テレビと携帯電話の両方で視聴できる。 2008/09/25 14:41 ［モバイル］ ライフログサービス「Life-X」始動--最速レビュー ソニーマーケティングが10月中旬からスタートするライフログサービス「Life-X
「GyaOやYahoo!動画とは違う」，民放5社と大手広告代理店の動画配信ポータル始動
6月1日正午にプレオープンした「DOGATCH」。DOGATCHとは，「動画（DOGA）を観る（WATCH）」などの意味を込めて命名したという。 在京民放キー局5社と電通など広告代理店4社が4月に共同設立したプレゼントキャストは6月1日，動画配信ポータルサイト「DOGATCH（ドガッチ）」（http://dogatch.jp，写真1）をプレオープンした。これに合わせて記者発表会を開催。同社の石川豊社長（写真2）と黒崎太郎Vice Presidentが，DOGATCHのサービス概要を説明した。 石川社長は「テレビをもっと楽しむインターネット」がDOGATCHのコンセプトであると紹介。民放各局のテレビ番組へ誘導するガイド的な役割がメインとなり「GyaOやYahoo!動画とは事業形態が違う」（石川社長）とした。 具体的には，民放各社のテレビ番組の紹介やVOD（ビデオ・オン・デマンド）サービスとの
「テレビを楽しむネット」 民放・広告代理店連合のポータル始動
「テレビをもっと楽しむインターネット」――こんなコンセプトの動画ポータルサイト「DOGATCH」（ドガッチ）が、6月1日にプレオープンした。在京民放キー局5社と広告大手4社が共同出資したプレゼントキャストが運営するサイトで、各局の番組を宣伝したり、各局のビデオオンデマンド（VOD）サービスに誘導する役割を果たす。 プレゼントキャストは、日本テレビ放送網、東京放送（TBS）、フジテレビジョン、テレビ朝日、テレビ東京、電通、博報堂DYメディアパートナーズ、アサツーディ・ケイ、東急エージェンシーが共同出資した合弁新会社。 DOGATCHは、民放5局の番組表やおすすめ番組などがチェックできる動画ポータルサイトで、メールアドレスや郵便番号、職業など簡単なプロフィールを登録すれば、無料で利用できる。 プレオープン期間の目玉コンテンツとして、サッカーワールドカップ関連映像を無料配信する。ドイツ大会全64
プレゼントキャスト、民放5局と連携した動画ポータル「DOGATCH」
プレゼントキャストは、動画ポータル「DOGATCH（ドガッチ）」のプレサービスサイトを6月1日にオープンした。6月9日に開幕する2006年 FIFA ワールドカップ全64試合を含むワールドカップのハイライト映像を無料で配信する。 ■ 民放5局と電通など広告代理店4社が設立。W杯映像を無料配信 プレゼントキャストは、日本テレビ放送網、東京放送、フジテレビジョン、テレビ朝日、テレビ東京の民放5局と、電通、博報堂DYメディアパートナーズ、アサツー ディ・ケイ、東急エージェンシーの広告代理店4社が4月3日に共同設立した会社。当初は電通と民放5局との間で設立準備が進められていたが、事業内容に賛同したとして広告代理店3社が出資に同意、設立に際して株主として参加している。 6月1日にプレオープンしたDOGATCHは、「動画を観る（DOGA WATCH）」「テレビチャンネルからの動画（DOGA FROM
NHK民営化は、なぜ封印されたのか - 池田信夫 blog
けさの朝日新聞のオピニオン面に「受信料『税金化』前面に」という1ページの記事が出ている。最初はNHKの民営化を検討するはずだった通信・放送懇談会の議論が、なぜ受信料の「税金化」に方向転換したのか、を追及する記事だ。 最大の疑問は、昨年12月22日の「2001年の閣議決定でNHKは特殊法人にすると決めた」という小泉首相の発言の背景に、どういう事情があったのかということだ。この記事には「メディア全体を敵に回してどうするんだ、という判断が官邸にあった」という「閣僚経験者」の推測が出ている。民放連もNHK民営化に反対していたから、というのだが、これは怪しい。 民放連の氏家元会長も、NHKについて「何らかの制度改革は避けられないだろう。分割して一部民営化する方向に議論が進むのではないか」（日経12/21）と民営化を許容するような発言をしていた。広瀬会長も、「朝生」の議論では絶対反対という感じでは
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asahi.com：デジタルラジオ計画が白紙に 在京民放ラジオ局５社 - ビジネス
