Web2.0ナビ: 米国人がうらやむ意外な日本のネット事情
見てのとおり、日本では低速ADSLプランと言われているタイプが、アメリカでは主要な回線速度なのである。（速度はこの程度が多いが、種類はケーブルやDSLなど多岐にわたる）逆に日本で多く普及しているADSLの50Mや光ファイバーといった超高速回線は、アメリカのコンシューマ向きではまずお目にかかることができない。高すぎて一般家庭では使えないのだ。 もし仮に光ファイバーの100Mbps程度の通信速度を実現したい場合は、ビジネスプランしかもエンタープライズ向けを選択することでやっと実現することができる。しかし、その価格は安くても100万円以上が相場だという。 それと比較したときに、日本のインターネット通信環境というのが如何に素晴らしく、しかも「安く」「定額」で提供されているかがわかると思う。低速回線しか手の届かないアメリカ人からみたときに、日本のネット事情は本当に羨ましいインフラなのだ。これは一般人
Web2.0のビジネスモデル その1「ロングテール」 - GIGAZINE
本題に入る前に、Web2.0の概念を最初に提唱した文章の原題には「Design Patterns and Business Models for the Next Generation of Software」という副題が付いてます。次世代ソフトのデザインパターンとビジネスモデル、というような感じ。つまり、Web2.0というのは「技術トレンド、情報モデル、そしてそれらに伴うビジネスモデルの変化を扱う総称」だ、とも言えるわけです。 「Web2.0とは結局、一体、何なのか？」と「Web2.0の条件4つ」を読んで、これはものすごく妙な解釈だな、これはおかしいんじゃないのか？と感じた人はWeb2.0を技術トレンドとして解釈しているということ。まぁ今までの説明は賛否両論っぽいかな？と感じた人は情報モデルっぽい解釈をしているということ。最後に、ああこういう考え方の方がわかりやすいかも？と感じた人は割と
イニシャルからランニングへ: DESIGN IT! w/LOVE
不確実な時代をクネクネ蛇行しながら道を切りひらく非線形型ブログ。人間の思考の形の変遷を探求することをライフワークに。 やってることは違えど、とても共感を覚えたので。 僕がWeb2.0系エンジニアで尊敬するのは、初期構築技術はもちろんのこと運用技術についてちゃんと理解していること。はてなもmixiもライブドアもAmazonも、もちろんGoogleも、作るだけじゃなくてちゃんと動かしていることがすごいのです。 システム開発でもそのとおりだし、Webサイトの設計というビジュアルデザイン、インフォメーションデザインを含めても、イニシャルからランニングへ、初期構築から運用へという流れはとても必要だと感じます。 前に伊勢神宮の式年遷宮などの話題をだしたのもそういう観点があったからで、建物そのものの維持ではなく、20年に一度つくりかえることも含めて神宮という存在自体を維持しようという意思が運用プロセスと
AmazonやGoogleが証券会社を買収したら……？
最近は、インターネット業界以外の人たちの間でも「Web2.0」という言葉が使われることが増えてきました。また、2.0ブームにあやかり、他の業界でもやたらと「Web2.0時代の○○業」という表現が使われたりしています。 そんな中、先日、ある証券会社の人とWeb2.0について話をしていました。インターネット証券の台頭により株式投資はネットでやるもの、という感覚がすっかり身につきました。しかし、Web2.0的要素が盛り込まれたインターネット証券会社というのは存在せず、基本的に今までは電話や店頭で行っていた情報収集と売買注文がネットでできるようになっただけです。つまり、電話や店頭訪問という行動様式の代替としてネット口座の取引というものが登場しただけの段階です。 その帰り道にふと思ったのですが、もしAmazonが証券会社を買収するなり、あるいはイチから証券会社を立ち上げるとどうなるのでしょう。 例え
ITmedia News：「Web2.0はユビキタス」
総務省が7月4日に公表した情報通信白書に、「Web2.0」に関する記述が登場した。Web2.0を「ユビキタスネットワークによる新しい潮流」と位置づけ、ロングテール現象やオープン化の流れ、ブログやSNS（ソーシャルネットワーキングサービス）の台頭などを解説している。 白書は、Web2.0が「ユーザー参加とオープン志向により、多様な知識の集積とコラボレーションを実現」するとしており、AmazonやGoogleのAdSenseを例にロングテール理論を解説。ネットビジネスが変化していると語っている。 ブログやSNSの拡大も解説。消費者による情報発信メディア（Consumer Generated Media）として、「価格.com」や「＠cosume」、人力検索サイト「はてな」なども紹介している。 ネットが消費行動を変化させているとも指摘。同省の調査によると、商品を購買する前にネットで商品情報を得る
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