自動車セキュリティ検査サービス 当サービスは、ハッカーエンジニアチームが、自動車に対して攻撃者視点での侵入テストを行い、 現状潜在しているセキュリティの弱点を調査することにより、製品としてのセキュリティレベル向上を支援するサービスです。 自動車セキュリティ検査サービス詳細 ハッカーエンジニアチーム詳細
ファイル交換ソフトの利用をやめたのは、ウイルスが心配だから――コンピュータソフトウェア著作権協会(ACCS)などが行った、ファイル交換ソフトの利用実態調査でこんな結果が出た。 調査は6月13日から18日にかけ、Web上で行った。有効回答数は1万8596人で、男性が57.8%、女性が42.2%。 ファイル交換ソフトを利用中と答えた人は全体の3.5%(前年比0.8%増)、過去に利用したことがあると答えた人は8.6%(同2.3%増)で、それぞれ前年を上回った。 今年2月末の家庭からのネットユーザー数(5060万人、インプレスR&D「インターネット白書」)と掛け合わせ、利用中のユーザーは約176万人、過去に利用したことのあるユーザーは433万人と推計した。 利用をやめた人の理由のトップは「セキュリティ・ウイルスなどが心配」で46.2%。次が「著作権侵害など問題がある」で26.4%、以下「ダウンロー
「Interop Tokyo 2006」で8日、日本Snortユーザー会によるBOF「セキュリティと過ごすひととき」が開催された。ネットエージェント代表取締役社長の杉浦隆幸氏とスラッシュドット編集者のwakatono氏が登場し、P2P情報漏洩問題に焦点を当て、Winnyの匿名性や利用者が受ける危険性などについて意見が交わされた。 ● Winnyではファイルの一次発信者を100%近く特定できる ネットエージェントでは、WinnyやShareなどの通信をブロックするブリッジ型ファイアウォール「One Point Wall」を提供している。One Point Wallの開発にあたり、杉浦氏はWinnyやShareの暗号化通信を解読。匿名型P2Pといわれるこれらのシステムの実状が見えてきたという。 WinnyやShareの匿名性について、ユーザーは、1)ファイルを最初にアップロードした人を判明させ
カーネギーメロン大学日本校は15日、P2Pファイル共有ソフトを介した情報漏洩問題と対策技術に関するオープンカンファレンスを開催した。同校の武田圭史教授が、「匿名P2Pネットワークでの情報漏洩事故と今後の対応」と題する講演を行なった。 ● 「仁義なきキンタマ」をキーワードにして漏洩ファイルを収集 武田教授は、政府や企業の情報がWinnyを介して漏洩していることについて、そのほとんどが私有のPCから流出していると指摘。当人ではなく家族がWinnyを使用していたり、、無料で映画や音楽をダウンロードできることからWinny中毒に陥るケースなどを挙げ、「多くのユーザーがダウンロードしたファイルを不用意に実行してウイルスに感染している」と語った。また、Winnyの共有ファイルが書き換えられるなどのP2Pファイル共有ソフトの脆弱さも情報漏洩を引き起こす要因であるとした。 漏洩情報が拡散する背景としては、
住商情報システムは12日、脆弱性管理に関するセミナー「eEye Security Forum/Spring 2006」を開催した。セミナーでは、米eEye Digital Securityの鵜飼裕司氏が、ルータやイーサネットカードで動作するrootkitの可能性や、Winnyの解析と発見した脆弱性の概要に関する講演を行なった。 ● ルータやイーサネットカードなど、システム「外」に潜む危険性 鵜飼氏の前半の講演では、ルータやイーサネットカードなどで動作するrootkitの可能性について、実際にこれらの機器を外部から攻撃し、細工したファームウェアに書き換えることが可能であったという実験結果を紹介した。 鵜飼氏は、デスクトップOSを不正利用するためのrootkitが広く利用され始め、深刻な問題となっているという現状を紹介。こうしたrootkitの検出は困難ではあるものの、PCという同じシステム上
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