第2回:「第1世代の発電設備で効率を上げる、高温・高圧・高湿の限界まで」 現在のところ商用レベルの火力発電で最高の効率を発揮するのは、LNG(液化天然ガス)を燃料に使って「複合発電」を実施する方法だ。複合発電は通常のガスタービンに加えて蒸気タービンでも発電機を回して、より大きな電力を作り出す。ガスタービンと蒸気タービンを組み合わせて2回のサイクルで発電することから、「ガスタービンコンバインドサイクル(GTCC)」と呼ぶ(図1)。 GTCCは第2世代の火力発電技術のベースになる。第1世代との違いはガスタービンで発電するのと同時に、燃焼時の排熱を利用して蒸気を作り出す点にある。その蒸気を使って蒸気タービンでも発電することで、同じ量の燃料でも多くの電力を作ることができるわけだ。第1世代のLNG火力の標準的な発電効率は38%程度だが、GTCCは現時点でも52%程度の発電効率を上げている。 このGT
第1世代の発電設備で効率を上げる、高温・高圧・高湿の限界まで:火力発電の最新技術を学ぶ(2)(1/2 ページ) 火力発電の能力はタービンを回転させる蒸気やガスの温度で変わる。現在の石炭火力は600度の蒸気で発電する「USC」が主流だが、700度に高めた「A-USC」が2016年度にも実用化できる見通しだ。LNG火力では排熱を利用して高湿の空気を加える「AHAT」が2020年代に普及する。 第1回:「次世代の発電効率は3割アップ、燃料費とCO2を減らす」 発電機を1つだけ使う第1世代の火力発電設備で効率を上げるためには、タービンの回転数を増やす必要がある。蒸気タービンで発電する石炭火力では、発生させる蒸気を高温・高圧にすれば、タービンの回転数が増えて発電能力が向上する。 同様にLNG(液化天然ガス)を燃料に利用する火力発電でも、ガスの燃焼温度を高くできるとタービンの回転数が増える。ただし現在
高島は長崎港から南西15キロに浮かぶ。周囲6キロの孤島に築かれた北渓井坑(ほっけいせいこう)は、わが国の基幹産業だった石炭採掘でいち早く近代化を成し遂げた。7月に世界文化遺産となった「明治日本の産業革命遺産」にも含まれている。 高島港から乗り合いバスで5分。高さ1メートルほどの石碑が、かつての北渓井坑の存在を示す。碑の下には、2メートル四方の「古井戸」がある。ここから43メートル掘り下げた所で明治2(1869)年、石炭が掘り当てられた。早速、採炭が始まったが、排水や炭の運搬の動力源に、国内で初めて蒸気機関が用いられた。まさに、日本の産業革命が芽吹いた場所の一つといえる。 だが、今は訪れる観光客も少ない。隣の端島(通称・軍艦島)がにぎわっているのとは大きな違いだ。 高島の石炭産業の始まりは、江戸時代に遡る。 元禄8(1695)年、島で石炭が発見された。島を管理する佐賀鍋島藩は18世紀初頭に採
日本郵船は8月4日、運航する石炭専用船「新地丸」の福島県相馬港に7月30日入港したと発表した。 <石炭専用船「新地丸」> 3月に竣工した2代目「新地丸」で、相馬共同火力発電新地発電所の運用開始に合わせて1995年に竣工した初代に続く代替新造船。 オーストラリアのニューキャッスル港から同発電所への石炭輸送に従事する。 ■概要 全長:239.98m 全幅:43.00m 計画満載喫水:13.19m 総トン数:5万4920トン 載貨重量トン数:97,355メトリックトン 造船所:大島造船所
東北部クアンニン省の広域で降った記録的豪雨の影響により、同省の主力産業の一つである石炭産業が深刻な被害を受けている。 鉱山トンネル、石炭輸送専用鉄道線路、石炭スラグの堤防など、多数のインフラ施設が土砂崩れや冠水で破壊され、大量の石炭が海に流された。被害額は約1兆VND(約57億円)に上ると見られている。 こうした中、ベトナム石炭鉱産グループ(Vietnam National Coal Mineral Industries Group=ビナコミン=TKV)は、被害の復旧に注力するため同省での事業活動を一時停止しなければならない状況で、鉱山労働者約8万人に影響が出ている。 今回の被害を受けて、TKVはブンアン火力発電所(北中部ハティン省)、ビンタン火力発電所(南中部沿岸地方ビントゥアン省)、第1ズエンハイ火力発電所(メコンデルタ地方チャビン省)など、同省から石炭を調達している各火力発電所に対し
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経済産業省は、本年6 月に「次世代火力発電の早期実現に向けた協議会」を設置し、次世代火力発電の関連技術を早期に確立、実用化に向けた方策を議論してまいりました。このたび、本協議会の議論を踏まえ、「次世代火力発電に係る技術ロードマップ中間とりまとめ」を策定しましたので公表します。 1.背景・目的 本年7 月に決定された長期エネルギー需給見通しにおいては、石炭火力発電及びLNG 火力発電の高効率化を図り、環境負荷の低減と両立しながら、有効活用を推進することとされており、これらの分野における次世代技術の早期実用化が不可欠です。 そのため、本年6 月に設置した「次世代火力発電の早期実現に向けた協議会」において議論を重ね、官民一体となって次世代火力発電技術の開発を加速し、早期の技術確立、実用化を図るべく「次世代火力発電に係る技術ロードマップ中間とりまとめ」を策定しました。 2.技術ロードマップのポイン
◆問われる日本の姿勢 年末にパリで開かれる国連気候変動枠組み条約第21回締約国会議(COP21)を前に、ドイツ連邦政府が「脱石炭・褐炭」の姿勢を鮮明にしている。老朽化した褐炭火力を予備に回したり、旧式の石炭コージェネレーションを閉鎖するなどの手だてを検討する。天然ガス比率の低下を是正し、二酸化炭素(CO2)排出量の大幅削減に道筋をつける狙いだ。ドイツ在住のジャーナリスト・熊谷徹氏は「世界に先駆けて『脱・化石燃料』の模範を示そうとしている。日本の姿勢も問われる」と話す。 ドイツは2020年までにCO2排出量を1990年比40%削減するという目標を掲げる。再生可能エネルギー比率を25年までに40~45%に引き上げることや、エネルギー効率を20年までに08年比10%改善することなどが柱で、原子力は22年末までに全基閉鎖する。(1面) >>記事全文や他の記事は電子新聞「新聞オンライン」や各種データ
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