ニュースキャスターかくあるべし 「ニュースキャスターという仕事に明確な定義はない」。ＮＨＫキャスター、大越健介氏が自著の中で書いていた。では、キャスターの仕事とは一体何なのか。そんな疑問にわが国を代表する３人のキャスター経験者が答えてくれた。櫻井よしこ氏、池上彰氏、木村太郎氏である。さっそく「金言」に耳を傾けてみよう。

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「麒麟がくる」主演の長谷川博己も信頼する池端俊策氏は「太平記」の脚本も書いている（C）朝日新聞社この記事の写真をすべて見る NHK大河ドラマ「麒麟がくる」が6月7日の放送を最後に、いったん休止される。コロナ禍による収録のストック切れが原因だから、やむをえないとはいえ残念だ。 【写真】「麒麟がくる」注目の新キャストがこちら ただ、不幸中の幸いはテイストの似た旧作が日曜朝のアーカイブ枠（NHKBSプレミアム）で再放送中であること。1991年に同じ池端俊策の脚本で制作された「太平記」だ。 「麒麟」の舞台が室町時代の末期なのに対し「太平記」はその始まりを描く。今回、29年ぶりに大河を手がけるにあたり、池端はこう語っていた。 「以前に（室町幕府初代将軍の）足利尊氏を主人公にした『太平記』を書いたので、室町幕府の終わりを描いてみたいとかねがね思っていました。室町幕府最後の将軍、足利義昭と関係性が深いの

初回配信日：2020年5月19日 22 : 00〜 タテマエや綺麗ごとは一切なし！本音だらけのニュースショー！！ 今話題のニュースを女性とともに考え、面白くわかりやすく解説する、 大人の社交界型ニューストーク番組。 〜国難に学ぼう〜 ①「昭和恐慌から日本は何を学ぶべきか?」 ②「阪神淡路大震災・東日本大震災から日本は何を学ぶべきか?」 ③「北里柴三郎から日本は何を学ぶべきか?」 MC：上念司（経済評論家） 西川史子（医師・タレント） 須田慎一郎（経済ジャーナリスト） 岸博幸（元経済産業省官僚） 井上和彦（軍事ジャーナリスト） 吉木りさ（タレント） 森山るり（フリーアナウンサー） 【リモート出演】 藤井厳喜（国際問題アナリスト・評論家） 飯田泰之（明治大学政治経済学部准教授）

産経のハイヤーを降りて自宅に入る黒川氏　©文藝春秋 また、5月13日にも同様に黒川氏はA記者宅に向かい、深夜までマージャンをしていた。 産経関係者の証言によれば、黒川氏は昔から、複数のメディアの記者と賭けマージャンに興じており、最近も続けていたという。その際には各社がハイヤーを用意するのが通例だった。 マージャンは密閉空間で4人が密集し、密接な距離で卓を囲む「3密」の典型で、東京都も雀荘に休業を要請している。また、少額でも賭博罪に該当する。 さらに、国家公務員倫理規程上も問題がある。人事院の見解は以下の通りだ。 「国家公務員が、会社の利益を目的とする人物（記者）から、社会通念上相当と認められる程度をこえて、接待や財産上の利益供与を受けている場合、国家公務員倫理規程に抵触するおそれがあります。そもそも賭けマージャンは刑法犯なので、そういう人物がいれば倫理法以前の問題。国家公務員法の98条（法

（藤井 雄作：群馬大学 大学院理工学府 教授） 工学（精密計測工学、社会安全工学）の研究者・専門家として、政府が発表している「実効再生産数」の全国推移のグラフ（下の図）を見ると、「異常」を感じます。 黄色の棒が発症日データを用いた推定感染者数、青の実線が推定された実行再生産数、青の影が95％信用区間を示す。感染から報告までの遅れの80パーセンタイルを考慮して全国では4月29日以降、各地域では4月30日以降の推定値は省略している（青の帯） （図とキャプションの出所）新型コロナウイルス感染症対策専門家会議「新型コロナウイルス感染症対策の状況分析・提言」（令和2年5月14日）より （筆者注）　グラフの説明には、「青の影が95％信用区間」とだけあります。グラフには、「濃い色の（狭い）帯」と「淡い色の（広い）帯」の2つの帯（影）が示されています。　別の個所に、「4月28日時点の全国の推定値は、0.6

森友学園に関する文書改ざん問題を巡って佐川前国税庁長官の証人喚問が行われました。 証人喚問の様子をノーカットで配信します。

コロナ問題は世界経済や米大統領選の行く末とも密接にリンクしており、その着地点がどこになるのか予断を許さない。中国の情勢に詳しい拓殖大学海外事情研究所教授の富坂聰氏が指摘する。 ＊　＊　＊ アメリカの中国叩きが凄まじい。もちろん5月17日現在で新型コロナウイルスの感染者は約464万人、亡くなった人も31万人を超えるなど被害は甚大だ。世界経済へのダメージも深刻で、各地で失業者があふれている。こうした被害をもたらした感染の根源が武漢市にあるとなれば、中国に対する厳しい目が向けられるのも仕方のないことだろう。 だが、だからといって経済的損失を中国に賠償させようという、いわゆる「中国責任論」が一部で声高に叫ばれるていることには首を傾げざるを得ない。 4月下旬には米中西部ミズーリ州が、中国政府や共産党などを相手に損害賠償を求める訴訟を米国で起こし、そうした流れは英、豪、独、仏、伊、印などに広がっている