ITの世界では不滅！--よくある誹謗中傷合戦10選
文：Jack Wallen（Special to TechRepublic） 翻訳校正：村上雅章・野崎裕子 2009-09-01 08:00 TechRepublicのフォーラムである程度の時間を過ごした経験がある方であれば、ITプロフェッショナルたちによって長年繰り広げられている小競り合いや、個人の信念に基づく罵り合いについてよく知っているはずである。本記事では、ITの世界において最も長く続いている論争を10個紹介する。 IT業界に長年携わっている読者の方であれば、論争の火種が尽きることはなく、常に激しいやり取りが行われているということを体感しているはずである。それはまるで、スポーツにおけるライバル同士がそれぞれフィールドに陣取っているようなものである。おそらくあなたも過去にこういった論争に参加したことがあるはずだ。そしてそのなかには、完全な勝利を収めようと、未だにこういった論争に深く関
「プログラマ35歳定年説」を思い起こさせるIPAの調査結果 ― ＠IT
情報処理推進機構（IPA）はIT人材の育成を目的とした予備調査の結果を2月18日に発表した。IT業界の転職についての調査で、40歳代を境にIT関連業務から、ITとは無関係な業務に転職する人が50％を超えるなど、一部でささやかれる「プログラマ35歳定年説」を思い起こさせる結果になっている。 IPAはIT人材育成について5つのテーマで調査した。一般企業やIT企業の人材動向の調査結果は1月29日に公開した（参考記事： IT企業、新卒採用苦戦の理由は「仕事のイメージが悪い」）。今回は教育機関向け調査のほかに、オフショア開発、IT人材の派遣、個人事業主、転職などについての調査結果を発表した。教育機関向けについての記事はこちら（学生の「人気」「質」低落傾向で大丈夫？ 大学情報系学部を調査）。 転職についての調査は、IT業界で勤務経験がある約500人の転職経験者を対象に2007年7月にWebアンケートを
いっそ「ＩＴ鎖国」をしてみたらどうだろうか：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 突拍子もない話かもしれないが、私はITの分野において日本は鎖国をすべきではないかと常々考えている。 IT分野に限ってとはいえ、日本だけが世界から切り離されると最先端の技術進歩から取り残されるのではないか、デジタルエコノミーがグローバルに広がっている中でそんなことは可能なのか、そもそもITの分野に限っての鎖国とは何を指すのか、いろんな反論、疑問を持たれると思うので、その意図をご紹介したい。 柔構造を持つ「日本語」 日本語は非常に柔軟性に富んだ言語である。何が柔軟かというと、海外で生み出された言葉をその意味を十分に咀嚼せずとも、カタカナという形で組み込むことができるという非常に便利な仕組みを持っている。 例えば、「グローバリゼーション」という言葉
ITmedia エンタープライズ：多くのNPOがITエンジニアの助けを待っている！ (1/2)
日本には多くのNPO（民間非営利組織）が活動している。そのNPOが今、IT化の可能性を強く求めているという。その力になれる可能性を持つ人々、それがITエンジニアである。 11月5日、東京・秋葉原の秋葉原コンベンションホールにおいて、「Microsoft Community Ring Day」というイベントが開催された。Windowsプラットフォーム技術者のコミュニティー活動を支援するマイクロソフトの取り組み“Microsoft Community Ring”とはどんなものなのか。その具体的な活動内容を紹介するこのイベントにおいて、来場者の関心を集めたのが、「コミュニティー運営についてNPOに学ぼう」という分科会だった。 この分科会の講師を務めた、市民活動を支える制度をつくる会(略称＝シーズ）の事務局長である松原明氏は次のように話す。「実は多くのNPO団体が、ITを活用して活動基盤を強化した
真髄を語る 「会社のPC」は無くなる
世界最大のIT（情報技術）リサーチ会社、米ガートナーのデビッド・スミス フェローは、「従業員所有PC」というアプローチが企業にとって有効との見方を示す。従業員所有PCとは、企業が従業員に一定金額を支給し、従業員が自分で選んだパソコンを購入し、保有するやり方。「自分のPC」なので、会社の仕事だけではなく、個人利用も許容される。企業は「会社のPC」の管理から開放され、従業員は最先端かつ低価格の消費者向けパソコンを利用できる。米国では、一部の先進企業がこのアプローチに取り組み始めているという。 ガートナーはITの世界の大きな流れを、「ITコンシューマライゼーション（消費者先導型IT）」と呼んでいる。消費者向けのIT機器に最先端の技術が投入され、それらが順次企業向けに展開されるという意味だ。となると、企業がパソコンや携帯電話などを保有し、従業員に支給するのではなく、消費者でもある従業員が最先端のマ
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