RIETI - 第18回 組織IQ情報技術（IT）の普及や世界的な貿易・投資の自由化の進展は、企業に環境変化への素早い対応を強いる。これまで日本の主な産業の現状を点検したが、勢いのない業種はおおむね事業の新たな立ち上げや廃止の決断が遅い。 企業の実力は通常、決算の財務分析で測るが、これでは比較的長い期間を経ての事後評価になる。 これを補うためにスタンフォード大を中心とするチームが1990年代半ばに開発した新指標が「組織IQ（知能指数）」だ。外部環境の変化に対応する企業の機敏さを測定する。企業の情報力と組織力を顕在化させ、現時点での組織の状態を評価する手段だ。 組織IQは企業に対する数十の質問で割り出す。対象企業の回答を、変化への対応速度が世界で最も高い水準にあるとされる米シリコンバレーのIT関連企業の回答と比べ、5つの条件の水準を数値化する。 五条件とは(1)外部情報（顧客、ライバル企業、技術などに関する情報の感度）(2)
