非デザイナーでもできるスライドデザインの工夫
ルールを守ればスライドは改善する 日本各地で登壇の機会をいただいていますが、内容そのものの感想ではなくスライドのデザインについて聞かれることがあります。デザイナーの端くれとしてスライドのデザインには気を使っているので、「どう作っているの？」と聞かれるのは光栄です。スライドのデザインは昔から Keynote で行なっています。貼り付けた動画を使って演出していることもありますが、ほとんど Keynote にある機能を使っています。 デザイナーでなかったとしても、以下のルールに従うことで、一貫性のあるビジュアルとストーリーを構築することができます。 カラーパレットを作る ひとつひとつ好きなように作るのはなく、全体を意識しながらひとつのスライドを作るようにします。スライドごとに色が違うと、統一感が失われるのでひとつのプレゼンとしてのインパクトも小さくなります。そこで、カラーパレットを用意して、その
おはよう日本 イラスト解説 ここに注目！ - NHK NEWS おはよう日本
フリーランスとして働く人が安定的に働ける環境を整備するための法律が、11月1日に施行されます。内容と課題について池田誠一解説委員とお伝えします。
「共謀罪」に警察監督機関を 法律家ら、歯止めへ提言:一面:中日新聞(CHUNICHI Web)
「共謀罪」の趣旨を含む改正組織犯罪処罰法が十一日、施行された。八つの法律家団体で構成する「共謀罪法案に反対する法律家団体連絡会」は、法の廃止を訴えるだけでなく、警察の乱用を防ぐため、第三者機関の設置を提言している。国会審議を経ても、心の中や表現の自由、プライバシーなどを侵される懸念は解消していないためだ。メンバーの小池振一郎弁護士は十一日、東京都内で開かれた集会で「共謀罪による人権侵害を救済できる公的な独立機関が必要だ」と訴えた。 共謀罪は、犯罪実行前の計画段階で捜査、処罰するため、当事者の通信や会話内容、関係者の供述が偏重され、監視社会となったり、冤罪（えんざい）を招いたりする恐れが高いとされる。プライバシー権に関する国連特別報告者ジョセフ・ケナタッチ氏も、警察を監督する第三者機関の設置を提言している。 小池弁護士によると、第三者機関は、共謀罪容疑などで捜索や取り調べなどを受けた人が人権
東芝に情報遮断解除の仮処分 米裁判所 | NHKニュース
経営再建中の東芝が半導体事業の売却を巡ってアメリカのメーカー、ウエスタンデジタルと対立している問題で、アメリカの裁判所は、両社が共同運営する三重県の半導体工場への技術情報のアクセスを禁止する措置をとった東芝に対して、この措置を解除するよう命じる仮処分を出しました。 東芝は情報漏えいのリスクがあるとしてウエスタンデジタルの社員が四日市市の工場などで半導体の技術情報にアクセスすることを禁止する措置を先月とりました。 これについて、ウエスタンデジタルから差し止めの申し立てを受けたカリフォルニア州上級裁判所は１１日、「ウエスタンデジタルが深刻な被害を受ける」として、東芝に対し、この措置を解除するよう命じる仮処分を出しました。一方、社員の工場への立ち入り制限などについては仮処分は出しませんでした。 ウエスタンデジタルは「われわれの主張の正当性を示す判断だ」とコメントしています。 カリフォルニア州上級
『からかい上手の高木さん』がつまらない理由
http://natalie.mu/comic/news/240412 アニメ化おめでとうございます でも個人的にはいまいちで、ちょっとつまらないんです。 絵も好みだし何故つまらなくおもうか考えたんですけど、たぶん、 男性向けの「やっかいな女の子のショー」なのに所詮男性が描いてるからです。 それってババ抜きを1人でやってるようなつまらなさがある。 同じ趣向（やっかいな女の子のショー）の漫画って 『古見さんは、コミュ症です。』とか『今日のユイコさん』とか色々あるんですが みんなやっかいさがほんとうにチョロくて、わかりやすくて、コントローラボーで、つまらんのす。 私も男なので、同じ男が妄想した女の子像のやっかいさなんて全部わかっちゃうし見え透いちゃうんですよ。 逆に世の中には「見え透いてて男の都合に完全マッチした少女」の造形合戦と言う世界もあって（もっとアッパー系のラブコメとかエロ漫画とかに多
【トネガワ×ダビマス】コラボ特設サイト | ダービースタリオン マスターズ
2024年5月1日（水）に『ダービースタリオン マスターズ』はサービス開始から7.5周年を迎えました。 感謝の気持ちを込めて、豪華イベント&キャンペーンを開催中です。ぜひゲーム内でご確認の上お楽しみください。 ◆開催期間 ・2024年5月1日（水）0:00 ～ 2024年5月31日（金）23:59まで ◆祝7.5年記念！新アイテムプレゼント！ 下記期間内にゲーム内にログインすると、2024年4月25日（木）のV4.1.0アップデートで登場した新アイテムを獲得できます。 ① 配布アイテム：「招き石（短距離3個、速力3個、底力3個、長距離3個、堅実1個、気性難1個）」 配布期間：2024年4月25日（木）メンテナンス後～2024年6月5日（水）23:59まで ② 配布アイテム：「特別な名刺 ver.1（1枚）」 配布期間：2024年5月1日（水）0:00～2024年6月5日（水）23:59まで
「牛」は自主規制音で消せ、インド映画検閲に監督反発
インド西部ラジャスタン州タラナガーの施設で保護されている牛（2015年11月5日撮影、資料写真）。(c)AFP/Chandan Khanna 【7月13日 AFP】インドの経済学者でノーベル賞受賞者のアマルティア・セン（Amartya Sen）氏を描いた今週末公開予定のドキュメンタリー映画をめぐり、インドの検閲当局が「牛」や「ヒンズー教のインド」などの単語を自主規制音（ピー音）で消さなければ認証しないとの判断を下したことが分かった。制作したスマン・ゴシュ（Suman Ghosh）監督が12日、明らかにした。 問題とされたのは、セン氏の著作と同名の映画『議論好きなインド人（The Argumentative Indian）』。インド国内映画賞の受賞歴をもつゴシュ監督は11日、東部コルカタ（Kolkata）で検閲官にこの作品を見せた。3時間にわたる鑑賞後、検閲官らはヒンズー教で神聖な動物とされ
“無人ですし配達” 開発中の自動運転車を公開 | NHKニュース
宅配業界で人手不足が深刻になる中、開発が進められている、無人の自動運転ですしを配達する車が１３日、公開されました。 全長１メートル３０センチ、高さは１メートルの小さな箱型の車両で、ドライバーが乗るスペースはなく、最も速くても時速６キロと、人が歩く程度のスピードで走ります。 ６０人前のすしを運ぶことができるということで、利用者はスマートフォンのアプリで受け取る場所を指定し、車にスマホをかざして鍵を開けて、すしを取り出す仕組みです。 両社は安全性をさらに高め、歩道を走る使い方を目指していますが、こうした車両が歩道を走ることを想定した法律がないため、国に法整備を働きかけていくとしています。 ベンチャー企業「ＺＭＰ」の谷口恒社長は「すしだけでなく、幅広い商品の物流に貢献していきたい」と話しています。 無人の自動運転車はドライバーの人手不足が深刻な宅配や、タクシーやバスといった公共交通機関の車両に活
都ＬＥＤ交換事業：障害者の代理、不可「本人確認できぬ」 | 毎日新聞
省エネのため、家庭にある白熱電球を電器店に持参するとＬＥＤ電球に無償交換する東京都の事業で、障害や高齢で自分では電器店に出向けない人が対象から外されていることが分かった。都の担当者は「本人確認を厳格にし、自分で電球を交換するなどの『省エネ行動』が取れる方を優先している」と理由を説明しているが、障害のある男性の家族は「差別を受けたようで悲しい」と話している。 「家庭におけるＬＥＤ省エネムーブメント促進事業」で１０日に始まった。１８億円の予算を計上し、指定された電器店に白熱電球２個を持参すると、１人１回までＬＥＤ電球１個と交換できる。元環境相の小池百合子知事肝いりの政策で、ＰＲ動画では知事が世界的なヒット曲「ペンパイナッポーアッポーペン（ＰＰＡＰ）」の替え歌に合わせ、ピコ太郎さんと踊っている。
「買い物弱者」支援の移動販売や宅配事業者 ４割超が経営難 | NHKニュース
自宅近くにスーパーなどがなく買い物に困っている、いわゆる「買い物弱者」のお年寄りなどに向けて、移動販売や宅配を行う全国の事業者を総務省が調べたところ、４０％余りが赤字経営で、事業を断念する業者も相次いでいることがわかりました。 しかし、総務省行政評価局が去年、全国の移動販売や宅配などの事業者２６０余りを抽出して調査した結果、およそ４２％が赤字経営で、事業を断念した業者もおよそ１２％だったことがわかりました。 さらに事業を断念した理由を調べたところ、自治体の財政事情が厳しい中で期間限定の補助金が多く、打ち切られたあと人件費などをまかなえなくなったケースや、人口減少が想定以上に急速に進み採算が合わなくなったケースが多かったということです。 この結果を受けて総務省は、経済産業省などに対し支援の在り方を見直すよう来週にも通知する方針を固めました。 今回の総務省の調査で対象の１つとなった滋賀県長浜市
連合会長、首相に「残業代ゼロ」修正要求：朝日新聞デジタル
連合の神津（こうづ）里季生（りきお）会長は１３日、安倍晋三首相と首相官邸で会談し、専門職で年収の高い人を労働時間の規制から外す「高度プロフェッショナル制度（高プロ）」について、働き過ぎを防ぐ対策を手厚くする修正を求めた。連合は高プロに強く反対してきたが、要請が受け入れられれば、容認に転じる。 今回の要請は、連合のナンバー２の逢見（おうみ）直人事務局長らが主導したが、突然の方針転換に組織内や過労死遺族の団体などから強い反発が出ている。労働組合の中央組織である連合の存在意義が問われそうだ。 高プロを含む労働基準法改正案は２０１５年４月に国会に提出されたが、野党や連合が「残業代ゼロ法案」などと猛反対。一度も審議されずに２年以上たなざらしになっていた。 政府は連合の修正要求を受け入れる方針。１９日までに経団連も交えた３者で「政労使合意」を結び、今秋の臨時国会に労基法改正案を出し直す見通しで、改正案
スポーツ産業規模１５兆円へ、はびこる「長老支配」と決別を…ドーム社・安田秀一氏が提言 : スポーツ報知
スポーツ産業規模１５兆円へ、はびこる「長老支配」と決別を…ドーム社・安田秀一氏が提言 2017年7月12日10時0分 スポーツ報知 安田秀一氏 米スポーツ用品大手「アンダーアーマー」の日本総代理店の株式会社「ドーム」（東京・有明）の安田秀一代表取締役ＣＥＯ（４７）がスポーツ界への提言を行った。 スポーツ産業化に向けた問題点、大学スポーツのあり方、２０２０年東京五輪・パラリンピックなどの課題や解決策を様々な視点から提示している。（コラムは同社ホームページでも閲覧可能） スポーツで正々堂々と飯を食おう！ 政府が正式に「スポーツ市場規模を１５兆円に引き上げる」そんな政策を打ち出した。ようやく日本も「スポーツの産業としての可能性」に気づいたことは素直に喜ばしい。実現できれば、我々含むスポーツ産業に従事する会社の売上が普通にやっているだけで３倍に伸びることになる！ しかしながら、その中身を見ると実
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世界的パティシエが、居酒屋メニューそっくりの独創的スイーツを生んだ──異才ドミニク・アンセルの飽くなき創作意欲