動画共有サイトに動画を投稿し、プロモーションに活用する企業が増えている。しかし、その効果を計測する指標はまだ完全に確立されてはいない。 インターネット上の動画の再生回数とその認知率にはどのような関係があるのか、また、動画は購買行動に結びつくのだろうか――こういったインターネット動画の効果を調べるため、電通とグーグルがYouTubeのデータをもとに共同で調査した。その結果、再生回数と認知率の相関度合いや、YouTube上で動画を見たユーザーが動画内の商品に高い購入意向を示すことがわかったという。 この調査は3月、関東地方に住む15歳以上50歳未満のPCインターネットユーザー1万人を対象に実施した。YouTubeに投稿されているオリジナル動画45素材(うち一般ユーザー作成動画22素材、企業作成動画23素材)を使って、動画の認知率や動画視聴後の変化などを調べた。 その結果、動画で扱われている商品
Webマーケティングガイドでは、インターネット調査会社の株式会社ボーダーズと共同調査のもと、動画共有サイトに関する調査を行った。 動画共有サイトに関する調査(2007年11月)では、インターネットユーザーにおける動画共有サイトの実態調査を行ったが、今回は動画共有サイトの利用実態を男女別に分析し、属性ごとの違いや傾向をまとめた。 その結果、動画共有サイトの利用経験や頻度に関しては、男性が91.6%で、女性を上回っており、男性ユーザーの64.6%が動画共有サイトを週に1日以上利用するコアユーザーであることがわかった。それに対して、動画の投稿や情報共有といった“情報発信力”においては女性の方が強い傾向にあるということがわかった。 ※調査概要に関しては、記事の末尾に記載している。 動画共有サイトの利用率は男性で91.6%動画共有サイトの利用状況を男女別にみた(Q1)。すると、動画共有サイトの利用経
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