＊2017/09/09→一覧を更新しました。なお、関連記事は2月に集めたデータを用いたままです。 アイドルとはなんだろう。 世はまさに「二次元アイドル戦国時代」です。 日々生まれ続けるアイドル達、そしてそれを見守るP(プロデューサー/プリンセス)たち。 私もかつて、自分をオタクと称していましたが、「もはやオタクではない」と思わされたのが、このアイドルブームです。歌って踊ってキラキラしているアイドルたちは、みんな「あんスタ」かと思っていた時代がありました。キャラの見分けがつかなくなり、声が聞き分けられなくなり、ついにはコンテンツの境が見定められなくなりました。同じに見える現象。 こんなに増えて何が何だかわからないままに、続々生まれ続けるアイドル達。一体何がそんなに人々を惹きつけるのだろうか、アイドルとはなんなのかを解き明かすべく、手当たり次第に男性二次元アイドルについてデータを取ってみました

メドピアの連結子会社であるMediplatは5月2日、同社が運営するオンライン健康相談サービス「first call（ファーストコール）」において、チャット形式でスマートフォンやPCからいつでも医師に相談ができるサービスを開始したと発表した。 同機能はすでにベータ版を提供しており、モニタ利用などで約3万件の相談事例を蓄積しながら、ユーザーニーズの検証やサービスの改善を実施。そこから得られたニーズをもとに、全国の相談者がより気軽に相談できる環境を用意すべくチャット形式を取り入れた。 チャット相談は、初回無料。プレミアム会員（月額税込540円）に登録することで、チャットのほかテレビ電話相談が何度でも利用できるようになる。ただし、チャットの返信については、医師からの回答のうち、より詳しく聞いてみたい医師1人に対して2回までの制限がある。 同社では、誰もがいつでもどこでも気軽に医師に相談できる場と

「働き方と学び方」の研究開発を強化することを目的に設立した「WORKSIGHT LAB.（ワークサイトラボ）」に、USBメモリなどの発案者であるの元パナソニック、Ziba戦略ディレクターの濱口秀司氏が登壇。「日本人のイノベーション力は最強」と語る濱口氏が、イノベーションを生み出すための方法論を教えます。数々の発明を生み出した濱口氏が説く「0から1の創り方」は必見です。 日本人イノベーション最強論 濱口秀司氏（以下、濱口）：こんにちは、よろしくお願いします。 プレゼンの前に、僕はガンガン大阪弁でいきますんで、よろしくお願いします。 今日KOKUYOさんに呼んでいただいて、名前は濱口と申します。1時間いただいてお話したい内容が3つあります。 もちろん1つめがイノベーションの方法ですね。どうやってイノベーションを起こすのかと。 2番目が、日本人とつなげようと思います。日本人とイノベーションとどん

いま、働く人のメンタルヘルスが注目を浴びている。きっかけとなったのはもちろん、電通の元社員である高橋まつり氏の自殺である。 働く人のメンタルヘルスを語る上で、厚生労働省による「ストレスチェック制度」を無視することはできない。2015年12月に施行されたこの法律は「労働安全衛生法」の改正によるものであり、労働者が50人以上いる事業所では、毎年1回、この検査を全ての労働者に対して実施することを義務づけた。この法律の施行を契機に、外注・自前を問わず職場内のメンタルヘルスに取り組む企業が増えたことは、ビジネスパーソンの健康にとって大きな前進であることは間違いないであろう。 その一方、ストレスチェックが主に自己申告によるものであることによる制約は未だ超えられていない。勤勉でまじめな人ほどチェックをすり抜けようと実際以上に健康にみえる回答をし、「新型うつ」と揶揄されるタイプの人が自分の症状をより悪くみ

インターネットイニシアティブ（IIJ）と日本テレビ放送網の合弁会社であるJOCDNは、在京民放5社と在阪、在名の民放10社を引受先とする第三者割当増資を実施したと発表した。IIJと民放テレビ局が連携して、国内向けの動画配信事業を推進する。 JOCDNは、IIJと日本テレビが2016年12月に立ち上げた合弁会社。国内向け動画配信に特化した配信プラットフォームを提供する。 今回の第三者割当増資により、経営基盤を強化し、放送局と動画配信事業者に対し、高品質のCDN（Content Delivery Network）サービスを提供するとともに、日本の放送通信インフラを支える技術開発を推進していく。 株主構成と出資比率 インターネットイニシアティブ：20.0％ 日本テレビ放送網：14.0％ テレビ朝日ホールディングス：14.0％ 東京放送ホールディングス：14.0％ テレビ東京ホールディングス：14

Elon Musk氏は、「スター・トレック」に出てくる他者と考えを共有する能力「マインドメルド」を試みる時期が来たと考えているようだ。だがMusk氏がやりたいのは、「スター・トレック」のように2人のバルカン人の脳をつなぐことではなく、人間の脳をコンピュータとリンクさせることだ。 The Wall Street Journal（WSJ）の米国時間3月27日の報道によると、Musk氏は自身の創設した新会社Neuralinkを通して、まさにそうしたつながりを探求しようとしている。Musk氏は「ニューラルレース」と呼ぶ技術の開発で積極的な役割を果たしてきた。ニューラルレースとは、脳に極小の電極を移植して、思考を伝達する技術だ。 Neuralinkがどのような類の製品を作るのかは不明だが、医療分野向けの製品になるとみられる（例えば、てんかんや重度のうつ病など、脳に関連する可能性のある疾患の治療）。こ

パナソニックエコソリューションズ社は3月28日、宅配ボックス「COMBO（コンボ）」シリーズの新製品の発売を延期すると発表した。急激な需要増に伴い、供給体制が追いつかないためとしている。 COMBOシリーズは、住宅用の宅配ボックス。現在、コンパクト、ハーフ、スリム、ミドルの4種類を展開しているが、3月6日に新モデルとして、集合住宅用の「COMBO-Maison（メゾン）」、戸建住宅用（住宅壁埋め込み専用）の「COMBO-int（イント）」、戸建住宅用の「COMBO-F（エフ）」を発表。当初は4月3日の発売を予定していたが、6月1日の受注開始へと発売を延期した。 パナソニックでは延期理由を既発売品の受注量が通常月の5倍以上と想定以上となり、製品供給体制が追いつかないためとしている。なお、既発売の宅配ボックスについては販売を継続している。

「働き方改革」というキーワードが、昨年から業界を問わず大きな注目を集めている。働く個人がいかにしてワークライフバランスを充実させるか、企業がいかにして生産性を高めるか。そして、両輪によっていかにして企業と働く個人がともに幸せを掴むことができるか。試行錯誤は、まだ始まったばかりだ。 こうした社会課題に対して、データと人工知能（AI）を駆使して課題解決に挑もうとしている企業が人材事業大手のリクルートキャリアと、プラットフォームとプロダクティビティのリーディングカンパニーの日本マイクロソフトだ。 2月21日に開催された「CNET Japan Live 2017 ビジネスに必須となるA.Iの可能性」で行われたパネルディスカッション「AIを活用した働き方改革を支援するソリューション開発プロジェクトについて」でその一端が紹介された。 リクルートキャリアから商品本部 事業開発室 事業開発部 ソリューショ