人生をエンジョイするための家の選び方 もし、現在40〜50代で、家族がいるのに、未だに賃貸に住んでいることが恥ずかしいと思っている人がいたら、今日から大きく胸を張ってください。私は「持たないことは不幸ではない」と思います。 空き家の急増が広く知られるようになり、誰も住まずに朽ちていく家が問題となっています。 総務省統計局の「平成30年 住宅・土地統計調査」によると、全国の空き家比率は昭和末期の1988年には9.4％でしたが、2018年には13.6％と約1.5倍に増えています。居住者のいない住宅が、約900万戸もあるのです（同調査は5年ごとに実施）。 考えてみれば、一人っ子と一人っ子が結婚し、マイホームを買ってしまったら、双方の親の家2軒が余ります。今の親は地方から都心に上京し、都心で結婚をして家族を築いているため、その子どもたちの実家は都心となり、その実家があと数十年後には空き家になってし

いま不動産市場はどうなっているか。一部には「都心部から人が逃げ出し、郊外への移住が加速する」という論調が見られたが、それは事実ではない。不動産コンサルタントの長嶋修氏は「都心の住宅市場は絶好調で、懸念されていた“オフィス離れ”も起きていない」という。なぜなのか——。 中古市場のマンション価格はむしろ上昇基調に 2020年、日本や世界を新型コロナウイルスが席巻し、不動産市場は大きな打撃を受けた。とりわけフランス・パリは2度目のロックダウンに入り、アメリカ・ニューヨークは中心部から郊外に脱出する動きが加速している。日本でも4月から5月における緊急事態宣言下では不動産取引が半減した。こうした中、多数のメディアや識者からは「不動産市場が崩壊する」「都心部・都市部から人が逃げ出し、郊外や地方への移住が加速する」といった論調が見られた。 筆者のもとには連日「新型コロナウイルスの影響をどう見ているか？」

空襲で焼け落ちた自宅の跡で、焼け残った歌集「讃美歌」を膝の上に置いて「うるわしの白百合」を歌う光子（薬師丸ひろ子）。連続テレビ小説『エール』月～土8：00（NHK総合） 薬師丸さんの提案で台本が変わった 2020年10月16日に放映された、NHKの連続テレビ小説『エール』で、薬師丸ひろ子さんが絶唱された賛美歌「うるわしの白百合」は、心が震えるくらいに素晴らしかった。視聴されたみなさんも、感動されたのではないだろうか。私もキリスト教考証者として関わることができたことを、本当に幸いであったと思う。 すでに各種メディアで、脚本も執筆したチーフ演出の吉田照幸監督が語られているように、当初の台本では、薬師丸ひろ子さん演じる光子が、「戦争の、こんちくしょう！　こんちくしょう！」と唸りながら地面を叩くシーンであったが、薬師丸さんからは、ここは地面を叩くのではなく、賛美歌の「うるわしの白百合」がその場面に

コンビニでつり銭をトレーで渡されて激怒した高齢男性がいたという。男性は一体何に怒っているのか。大手住宅設備メーカーの顧客対応部門に約20年勤務してきた酒井由香氏は「クレームをぶつける人のなかには、個人的なストレス解消として店員に怒りを爆発させるタイプがいる。理屈を説くよりも、相手が怒りを抑えられない人だと認識することが大切だ」という——。 「客を客だと思っていない態度だ！」 新型コロナウイルス対策で浸透しつつある「ニューノーマル（新しい生活様式）」。さまざまな場面で今までと違う対応や応対に遭遇しても、多くの人は素直に受け入れているが、中には新しい様式に馴染めず、不満を募らせ、企業に対して苦情としてぶつける生活者も存在する。先日聞いた、ソーシャルディスタンスに関するクレーム例を紹介しよう。 平日の昼下がり、コンビニエンスストアのレジ前で会計をしていた高齢の男性が突然、店員に対して怒り出した。

「非喫煙者は、コロナ感染リスクが高い」 コロナ禍で外出を自粛していた間に改正健康増進法が施行され、タバコを吸える場所がめっきり減った。原則的に屋内禁煙となり、これまでオアシスだったJR東海の新幹線の喫煙車両も廃止されてしまった。緊急事態宣言が解除され、私も都内に足を運ぶ機会が増えてきたが、立ち寄ることの多い喫煙所も以前より混んでいる気がする。 もちろんタバコを吸える場所が減ったことで、1つの喫煙所に人が集中しているという事情もあるのだろうが、やはり、タバコ好きは何があってもタバコを手放さないものだ。 この数カ月、愛煙家への逆風はさらに強まっていた。健康増進法もそうだが、新型コロナウイルス感染症とタバコの関連性については、喫煙者は重症化のリスクが高いと、日本ではいわれていたからだ。 日本では感染拡大中の2020年3月に亡くなったタレントの志村けんさんがヘビースモーカーだったこともあり「タバコ

現金信仰の残る国 世界的にキャッシュレスが進行、支払データを活用した新たなビジネスチャンス創出の機会と考えられています。日本政府としても、外国人旅行者の決済効率化、不透明な現金取引の可視化の観点から、キャッシュレス決済を後押ししています。安倍内閣による成長戦略である「日本再興戦略」において、キャッシュレス決済の推進がうたわれています。