米大統領選に敗れた共和党のドナルド・トランプ大統領（７４）が、次期ポストとして日本の首相就任に意欲を示していることが８日までにわかった。「自分ほど適任の人物は他にいない」と自信満々に側近に話しているという。 トランプ氏の関係筋が明らかにした。トランプ氏は各種世論調査で敗色が濃厚となった１０月末ごろから「次」を見据え「米国外の指導者になれないか」と周囲に尋ねていた。英国、フィリピン、ブラジルなどが候補に挙がる中、とりわけ日本に関心を寄せるようになったという。「日本初の外国人総理大臣」という肩書きに加え、次に就任すれば「第１００代内閣総理大臣」と一つの節目になることも魅力的に映ったようだ。 トランプ氏の意向は既に日本政府に伝えられているが、外国人が首相に就任するには法整備が必要になる。過去、小渕恵三内閣時代にはイギリスの故サッチャー首相や旧ソ連のゴルバチョフ氏ら外国人を閣僚に登用する「閣僚等国

２０２０年９月１２日配信の「２ｍのロングバトンも　コロナ禍で「新しい運動会」　マキャベリ小」記事につきまして、同月２７日、神奈川県相模原市の小学校にて長さ２メートルのバトンを使った運動会が実際に開かれたことが分かりました。虚構世界の現実を伝えることを目的とする本紙におきまして、記事が一部現実化してしまったことを、関係者と読者のみなさまに深くおわびいたします。 ２７日配信の毎日新聞（ウェブ版）の記事「長さ２ｍのバトン、掛け声は紙で、競技はテレビ中継…コロナ下の運動会」によると、相模原市の市立田名北小学校で２７日に行われた運動会で「ウレタン製の棒にビニールを巻いた長さ２メートルの「ロングバトン」でソーシャルディスタンスを保って行うリレーや、かけ声を発さずに紙に書いて掲げながら踊るソーラン節など、工夫を凝らした１２のプログラムが催された」ということです。

世界的な感染拡大が続く新型コロナウイルス。感染者数が増加傾向にある日本でも「４月１日からロックダウン（都市封鎖）が決まった」とするデマがネット上で拡散するなど、社会不安が高まりつつあります。パニックに陥らないためには、まず科学に基づいた確実な情報を知ることが大切です。科学を一般の人たちに分かりやすく伝える科学コミュニケーターの本田隆行さん（３７）に話を聞きました。 ――今回の新型コロナウイルスについて、いま分かっていることを教えてください 今世界中を騒がせている「新型コロナウイルス」は、私たちが普段引いている風邪の原因となるウイルスの１つである「コロナウイルス」の一種です。ただ、これまで知られていたどのタイプのコロナウイルスとも違うため、研究が進められているものの、詳しい性質や対応策はまだ十分に分かっていません。また、地球上の人間が初めて感染する状況にあり、誰も体に防御する機能（＝免疫）が

産業用ロボットのグラビア写真を掲載した２０１７年のカレンダーが、ロボット人権団体からの指摘で発売を延期していたことが１９日までにわかった。ロボット本体をむき出しにした写真はわいせつ性が高く、ロボットへの人権侵害にあたるという。発売元は「配慮が足りなかった」として写真の差し替えを決めた。 産業用ロボットを開発する株式会社電々技研が１１月に発売を予定していた「ロボットカレンダー２０１７」は、ロボットアームや溶接用ロボットなど産業用ロボットを毎月１機種、計１２種のグラビア写真を掲載していた。 １０月初旬、ロボットの人権問題に取り組む市民団体「ロボット・ライツ」は、同社に対し、収録写真のうち汎用ロボットアームがアンニュイな表情で海岸にたたずむ８月のグラビアについて「肌の露出が過剰でわいせつ性が高い」と指摘。さらに３月の小型溶接ロボットについては児童ポルノに相当するとして、カレンダーの発売中止と出荷

理化学研究所が１日、小保方晴子ユニットリーダーのＳ（ス）Ｔ（タ）Ａ（ッ）Ｐ（プ）細胞論文に「研究不正行為があった」と結論づけたことに関連し、研究所が「論文発表は一種のバラエティだった」と文科省に報告していたことが分かった。理研による最終報告の同日、放送倫理・番組向上機構（ＢＰＯ）が「バラエティ番組は虚構を了解した上に成り立つ」との意見書を提出しており、この見解を免罪符に研究予算獲得に努める方針だ。 文科省幹部によると、２日、自民党本部を訪れた理研幹部が公表した最終報告について説明。謝罪するとともに「ＳＴＡＰ研究をめぐるこの一連の流れはバラエティ番組のようなものと受け止めてほしい」と報告したという。 唐突に出たとも思えるこの「バラエティ番組」への言及だが、１日にＢＰＯがバラエティ番組「ほこ×たて」（フジテレビ系）について「重大な放送倫理違反があった」とする意見書を発表したという背景がある。