６月３日、日銀の黒田総裁は、家計の所得が伸び悩む中での物価上昇は実質所得の減少を通じて経済の下押し要因になると指摘した。写真は都内で２０１９年７月撮影（２０２２年　ロイター/Kim Kyung-Hoon） ［東京　３日　ロイター］ - 日銀の黒田東彦総裁は３日、参院予算委員会で、家計の所得が伸び悩む中での物価上昇は実質所得の減少を通じて経済の下押し要因になると指摘し「金融緩和によって賃金の上昇しやすいマクロ経済環境を作り出すことが重要だ」と語った。 白真勲委員（立憲民主・社民）の質問に答えた。黒田総裁は、ガソリンや食料品など購入頻度の高い品目が上昇し「多くの家計が物価の上昇を実感している」と指摘。「『体感物価』の上昇が家計の消費マインドに悪影響を及ぼす可能性がある」とし、十分注意して見ていくと語った。 （和田崇彦）

もっとも“転落”と言っても、技術開発競争の激しいスパコンの世界で2年もトップに輝いてきた実績は大きい。また他の性能評価ではいまだに世界一。その理由は、富岳が単純なベンチマークテスト向上を目的に開発されたスパコンではないからだ。 スパコンの性能評価はいくつもの指標があり、「TOP500」はLINPCKという演算ライブラリ（方程式を解くための関数の集まりのようなもの）を用いた計算速度の評価だ。LINPACKとは異なる方法で一次方程式の性能を評価する「HPCG」や、ビッグデータの分析処理能力の指標となる「Graph500」では現在も富岳が首位をキープしている。 国家レベルで開発競争が展開されているスパコンの中で、富岳が競争力を維持できているのは、より応用的あるいは実践的な指標において優れているからで、実は「2位でもスゴイんです」と強調しておきたいが、このニュースに伴って振り返るべき言葉がある。