人間池畑と愛犬たび(６歳1ヶ月) @IKEHATAtoTABI さっき高学年くらいの子に「嘘じゃん！犬じゃん！」って言われて、なんだい薮から棒に…と思って事情を聞いてみたら、3年前に我が家に来たてでワクチンも済んでいないたびを抱っこで散歩してた俺に「ワンちゃんですか？」って話しかけたら「ううん、ツキノワグマの子供」って言われたらしい。俺が悪い pic.twitter.com/D8TdJ1PpGa

東京都内では7日、新たに907人が新型コロナウイルスに感染していることが確認されました。900人を超えるのは5月1日以来です。 都の担当者は「連休があけて検査数が増えたこともあり、感染が判明する数は増加傾向で、8日も、この傾向が続くとみられる」と話しています。 東京都は7日、都内で新たに10歳未満から90代までの男女、合わせて907人が新型コロナウイルスに感染していることを確認したと発表しました。 1日の発表が900人を超えるのは5月1日以来で、1週間前の金曜日から209人増え、7日までの7日間平均は766.4人と、前の週の99.1％となりました。 7日の907人の年代別は、 ▽10歳未満が36人 ▽10代が54人 ▽20代が227人 ▽30代が189人 ▽40代が161人 ▽50代が129人 ▽60代が48人 ▽70代が31人 ▽80代が26人 ▽90代が6人です。 7日の907人のうち

緊急事態宣言の延長などに伴い、政府は、新型コロナウイルス対策の「基本的対処方針」を変更することにしていて、休業要請をしてきた大型商業施設については、営業時間の短縮要請に緩和することなどを盛り込むことにしています。 今回、変更される基本的対処方針の案では、これまで緊急事態宣言の対象地域で休業要請を行うとしてきた百貨店など、建物の床面積の合計が1000平方メートルを超える大規模な施設について、営業時間を午後8時までに短縮するよう要請するとしています。 また、原則、無観客での開催を要請してきたイベントについては、人数の上限を5000人かつ収容人数の半分までとした上で、午後9時までの開催を要請するとしています。 一方、飲食店などに対する休業要請の対象について、これまでの酒やカラオケ設備を提供している店だけでなく新たに酒の持ち込みを認めている店も加えるとしています。 さらに、路上や公園での集団での飲

新型コロナウイルスの感染がインドで急拡大していることを受け、政府は、周辺のパキスタンとネパールも含めた3か国からの入国者に対する水際対策を強化し、14日間の待機期間のうち、入国後6日間は国が確保する宿泊施設にとどめる方針を固めました。 新型コロナウイルスの水際対策で、政府は、海外からの入国者に対し、原則14日間の待機を求めていますが、変異したウイルスが流行している35の国や地域からの入国者については、国が確保する宿泊施設で入国後3日間とどめてウイルス検査を実施しています。 政府は、インドで新型コロナウイルスの感染が急拡大していることから、周辺のパキスタンとネパールも含めた3か国からの入国者に対し水際対策を強化する方針を固めました。 具体的には、国が確保する宿泊施設にとどめる期間を入国後6日間にした上で、3日間に1回、ウイルス検査を行うことを求め、陰性の場合のみ、自宅などでの待機に移ることが

家族とBBQしたことを投稿した玉城デニー知事のツイッターアカウント 玉城デニー知事は５日、ツイッターで大型連休に同居していない家族とバーベキューをしたと投稿した。閲覧した人々から批判が相次いだ。県は新型コロナウイルス感染症対策としてバーベキューなど飲食につながるイベントを自粛し、同居家族のみで会食するよう県民に呼び掛けている。６日夜、玉城知事は投稿を削除した。 玉城知事は「ＧＷの予定は実家と山の神の実家庭でのＢＢＱ」と投稿。「山の神」は、国語辞典によると恐妻を指す俗称。ツイッターでは「県民には自粛しろと言い、自身はバーベキューか」「医療従事者に顔向けできるのか」などと批判されている。 玉城知事は本紙の取材に「心身のリフレッシュのため、十分に距離を取るなどしっかり対策して実施した」と説明し、屋外だったことも強調。県は屋外のバーベキューでも感染した事例があると説明している。会食を同居家族に限る

国際オリンピック委員会（IOC）は、東京オリンピック・パラリンピックに参加する各国・地域の選手団へ米製薬大手ファイザー社製の新型コロナウイルスのワクチンを提供すると6日に発表したが、政府によると、接種対象は選手や指導者らを想定している。大会を支えるボランティアらにもワクチンが行き渡るかは不明だ。唐突にIOCが示した新たな「カード」に、大会関係者や学識者からは疑問の声が上がる。 選手らへのワクチン提供について、大会組織委員会関係者は驚きを隠せなかった。「選手だけ？　ボランティアにも接種しなければ安心安全な大会は実現できない」 約8万人を想定するボランティアは選手村や競技会場で海外の選手らと接する機会が多く、感染防止対策を徹底しなければクラスター（感染者集団）が…

「医療は限界　五輪やめて！　もうカンベン　オリンピックむり！」と窓に掲示した立川相互病院＝東京都立川市緑町で2021年5月6日午前9時12分、油井雅和撮影 「医療は限界　五輪やめて！　もうカンベン　オリンピックむり！」 東京都立川市の「立川相互病院」が、2、3階の窓にこんな張り紙を掲げ、東京オリンピック・パラリンピックの開催に抗議する意思を示し、SNS上で話題になっている。「最寄りの病院の叫び」としてツイッターに投稿されたこの張り紙は話題となり、6日現在で6万件以上リツイートされ、20万件以上の「いいね」がついている。高橋雅哉院長が取材に対し6日夜、文書で回答し、病院の置かれた窮状や開催への疑問を訴えた。【中嶋真希/デジタル報道センター】 文書によると、同病院は2020年4月から新型コロナウイルスの患者を受け入れ、今年4月までに242人の患者を受け入れた。五つある一般病棟（各47床）のうち

都のモニタリング会議を終え、先ほど小池都知事と専門家らが会見を行った。その中で専門家が変異株について言及し「N501Yの割合が次第に増強してきた。先週が57％、今週が65％ということで非常に多く変異株が認められている」としたうえで「注目されているL452Rの変異を持つインドの変異株についても、都内で5例が検出されている」と明かした。（ABEMA NEWS） 【映像】3分の1が感染後に精神疾患

インドで報告されている新型コロナウイルスの変異ウイルスについて、東京都の「健康安全研究センター」が分析した結果、これまでに5人の検体から検出されたことがわかりました。このうち4人は渡航歴がなく、渡航歴がある人の濃厚接触者でもないということです。 都の健康安全研究センターは4月1日以降にセンターで受け付けた検体のうち、検査可能な量が残っているものを抽出し、インドで報告されている変異ウイルスかどうかを分析しました。 その結果、5人の検体から検出されたということです。 このうち4人の検体からは「L452R」と「E484Q」という2つの変異を併せ持っていることが確認されましたが、残る1人の検体からは「L452R」の変異があるものの「E484」に変異はないと確認されたということです。 5人のうち1人は海外への渡航歴がありますが、残りの4人は渡航歴がなく、渡航歴がある人の濃厚接触者でもないということで

【ニューヨーク=野村優子】米製薬大手ファイザーと独ビオンテックは6日、日本を含む東京五輪・パラリンピックの選手団向けに新型コロナウイルスのワクチンを供与することで国際オリンピック委員会（IOC）と合意したと発表した。5月末にも供与を始め、7月下旬の開幕までに2回の接種完了をめざす。選手間の感染リスクは低減し、安全な大会開催の追い風となる。だが接種は義務ではなく、全員に行き渡るかも不透明。医療体

東京、大阪、兵庫、京都の4都府県の緊急事態宣言について、政府は、来週11日の期限を今月31日まで延長するとともに、対象地域に愛知県と福岡県を加える方針を固め、与党側に伝えました。7日に対策本部を開き、正式に決定する見通しです。 東京、大阪、兵庫、京都の4都府県に出されている緊急事態宣言と、首都圏3県や愛知県など7県に適用されている「まん延防止等重点措置」が来週11日に期限を迎えることから、菅総理大臣は6日、総理大臣官邸で西村経済再生担当大臣らと対応を協議しました。 その結果、4都府県の期限を、今月31日まで延長するとともに、対象地域に新規感染者が増加傾向にある愛知県と福岡県を加える方針を固め、与党側に伝えました。 そのうえで、大規模な商業施設などに対する休業要請や、イベントなどの開催制限は、緩和する方向で調整しているということです。 また、「まん延防止等重点措置」についても、期限を今月31

神戸市内の老人保健施設で入所者ら１２３人が新型コロナウイルスに集団感染し、これまでに１３人が亡くなっていたことが関係者への取材でわかりました。 神戸市は、この集団感染を公表しておらず、「近日中に発表したい」としています。 神戸市の関係者によりますと、先月１４日、長田区の老人保健施設で新型コロナウイルスの感染者が確認され、その後６日までに入所者や職員ら、あわせて１２３人の感染が確認されました。 このうち６日までに１３人が症状が悪化して亡くなったということです。 神戸市は、クラスターとして感染経路などを調査するとともに、医師や看護師などによるチームを施設に派遣して酸素投与や服薬などの対応を行っています。 関係者によりますと、市内の医療提供体制がひっ迫していたため多くが医療機関に入院できず、施設内で待機や療養をしていたということです。 一方、神戸市は、最初の患者の発生から、２０日以上たった６日に

都知事選に3度出馬した弁護士の宇都宮健児氏（74）が、5日の正午から「東京五輪開催中止」の呼び掛けを開始したオンライン署名が、6日の午後7時45分の時点で10万筆を超えた。 【写真】飛び込み台が密に？飛び込みW杯東京大会初日の様子 宇都宮氏は昨夏の都知事選でも新型コロナウイルスがまん延し、関係各所が無理と判断した場合は、中止を国際オリンピック委員会（IOC）に働きかけるとしていた。 署名サイト「Change.org」で実施しているもので、同氏は「東京オリンピック・パラリンピックの開催中止を求める署名を立ち上げました。新型コロナの感染拡大を鑑み、人々の命や暮らしを危険にさらしてまで開催を強行するべきでなく、一刻も早く開催中止を判断・要請するようIOCとIPC、国、都、組織委に求めます」と主張している。 署名サイトには、進入禁止の交通標識5つを、五輪マークのように並べたデザインを大きく掲載した

財務省の決裁文書の改ざん問題で、国は6日、自殺した近畿財務局の男性職員が改ざんの経緯をまとめて職場に残したファイルの存在を初めて認め、来月23日に男性の妻が起こしている裁判で提出することを明らかにしました。 いわゆる「赤木ファイル」は森友学園に関する決裁文書の改ざんに関与させられ自殺した近畿財務局の職員、赤木俊夫さん（当時54）が経緯を詳細にまとめて職場に残したとされるもので、妻の雅子さんが国などを訴えた裁判で開示を求めてきました。 国はこれまで「裁判上、必要ない」としてファイルが存在するかどうかを明らかにしていませんでした。 しかしことし3月、大阪地方裁判所が開示するよう促したことで国はこれまでの対応を一転させ、6日夕方、雅子さん側にファイルが存在することを初めて認めたうえで、来月23日に裁判所に提出することを書面で伝えました。 国の書面によりますと、赤木ファイルには改ざんの過程などが時

3回目の緊急事態宣言を受け、都道府県をまたぐ移動の自粛が呼びかけられたことしの大型連休。どれだけの人が移動をしたのか、ビッグデータを分析した結果、東京から出た人は去年の2倍以上、大阪から出た人は去年の1.8倍近くに増えたことが分かりました。 東京と大阪の人の移動 ビッグデータで分析 NHKは、NTTドコモが携帯電話の基地局からプライバシーを保護した形で集めたビッグデータを使って、今月1日から5日までの5日間に東京と大阪から移動した人の数を分析しました。 その結果、東京から出た人は、1回目の緊急事態宣言が出ていた去年の大型連休と比べて106％（2.06倍）増加しました。 また、大阪から出た人は、去年より77％（1.77倍）増加しています。 一方、平成から令和への「改元」に伴って10連休となったおととしと比べると、▽東京から出た人は27％減、▽大阪から出た人は41％減となりました。 では、東京

","naka5":"<!-- BFF501 PC記事下（中⑤企画）パーツ＝1541 -->","naka6":"<!-- BFF486 PC記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 --><!-- /news/esi/ichikiji/c6/default.htm -->","naka6Sp":"<!-- BFF3053 SP記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 -->","adcreative72":"<!-- BFF920 広告枠）ADCREATIVE-72 こんな特集も -->\n<!-- Ad BGN -->\n<!-- dfptag ＰＣ誘導枠５行 ★ここから -->\n<div class=\"p_infeed_list_wrapper\" id=\"p_infeed_list1\">\n <div class=\"p_infeed_list\">\n <div class=\"