図録▽神についての考えの国際比較
神の存在について「分からない」と回答するものの多さで日本人は世界一である点を図録9520で示したが、ここでは別の国際調査で、やはり日本人の神観は特異である点を示そう。この図録の結果をグラフ形式を変えてダイヤモンド・オンラインの連載コラム（第6回）でも取り上げたので参照されたい。 宗教をテーマにした2018年のISSP調査では、33カ国の国民を対象に、神についての日ごろの考えについて、以下の6つの選択肢から1つを選ぶ設問を設けている。 ① 神の存在を信じない ② 神が存在するかどうかわからないし、存在するかどうかを明らかにする方法もないと思う ③ 神がいるとは思わないが、何か超自然的な力はあると思う ④ 神の存在を信じる時もあるし、信じない時もある ⑤ 神の存在に疑問を感じることもあるが、神は存在すると信じている ⑥ 私は、実際に神が存在することを知っており、神の存在に何の疑いも持っていない
図録▽世界一酒好きな日本人（飲酒許容度の国際比較）
日本でも未成年に対しては飲酒を禁じているが、世界では大人でも飲酒を禁じている民族が多い。飲酒の量ではなく、飲酒の許容度から、酒好きの民族か酒を敵視する民族かの違いを見てみよう。結論的には、飲酒の量ではなく、飲酒に対する考え方では、日本人はもっとも酒好きの民族である。 定期的に共通の調査票で世界各国の国民に対して意識調査を行っている米国のピューリサーチセンターは、2013年春の調査で、不倫、中絶、同性愛といった倫理的な諸事項について道徳的な許容度を聞いている（図録2787d参照）が、その中には、飲酒も含まれている。図には飲酒を「不道徳」（「道徳的に許されない」）とする者の比率の小さな順に並べた結果グラフを掲げた。 飲酒への許容度の高さは、上から下に、ほぼ以下の国順・国グループ順となっている。 １．日本 ２．欧米プロテスタント国 ３．欧州カトリック国 ４．韓国・中国 ５．南米カトリック諸国 ６
図録▽生活時間配分の変化（1976年?2001年）
この半世紀近くの間に日本人は睡眠を減らしてまでも何をやりたかったのであろうか。この問に答えるために、社会生活基本調査（総務庁統計局）の生活時間統計における各生活行動時間の変化をグラフにした。結論からいえば、実は、出歩いて自由時間を謳歌したかったのだ。 2020～21年はコロナ禍にあって日本人の生活は大きく変容した。従って2021年の調査結果はこれまでの趨勢とはかなり異なるものとなっている。このことから、これまでの趨勢に反する動きこそがコロナ禍の影響とみなすことが可能である。 以下では、2016年までの長期トレンドについてコメントし、最後に、2011～16年の動きに続いて、コロナ禍の影響があらわれた2016～21年の変化の特徴についてまとめよう。 時系列変化は男女有業者ベースで追っている。学生・無業者を含んだ国民全体ベースで変化を追うと、有業率（労働力率）の変化や年齢構成の変化による生活時間
図録▽方言に対する感じ方（都道府県比較）
方言は、「地方なまり」、「お国言葉」、「東北弁」などと呼ばれる各地方の特色をもった言葉のことをいう。当図録では、各地域住民にとって、方言に対する感じ方は様々である点を示す。 明治維新以降の国民統合へ向かう動きのなかで、東京方言が標準語とされたため、それ以外の方言に対して遅れたもの、あるいは国内のコミュニケーションを阻害するものとしてマイナスのイメージがつきまとうこととなった。最近では学校教育やテレビの普及などで標準語の使用や理解が容易となったため、むしろ、多文化共生の考え方に沿って、我が国の文化をより豊かなものにする方言の役割が見直されている。 図には、ＮＨＫの全国県民意識調査の結果を使って、方言に対する各都道府県民の感じ方について、Ｘ軸には方言への愛着度、Ｙ軸には方言の使用を恥ずかしいと思うかの相関図を示した。 愛着度では、沖縄で83.0％が好きと最も高い値を示し、千葉では41.0％と最
図録▽東京の高層ビル・高層マンション
東日本大震災が起こり、東京の臨海部では、浦安で液状化被害が大きく報道されたほか、ベイエリアの新木場、豊洲、お台場などでも液状化で道路が土砂で埋まるなどの散発的な被害が生じており、計画停電で47階の居室まで30分かかって階段を上る必要が生じたことも報じられた（東京新聞2011.4.3）。こうした臨海部の超高層マンション居住の安全性に注目が集まったのは当然ともいえる。しかし、私見では、東日本大震災のインフラによる津波対策としては、高台移転や高い堤防が一般にあげられるが、むしろ、臨海地区をタワーマンション化した方がよいのではないかとも考えている。 高層、超高層に至るまで階数別にビルを把握している東京消防庁のデータによれば、30階以上の建築物を高層ビルとしてとらえると、2000年より前には高層ビルの数は70台であったのに対して、15年後の2013年末には292と4倍以上の大きな増加となっている。
図録▽主要国の自殺率長期推移（1901～）
主要国の自殺率（人口10万人当たりの自殺数）について、20世紀初頭からの長期推移をグラフにした。データは厚生省資料とOECD.Stat（オンラインデータベース）による。 対象国は、日本、韓国、オーストラリア、米国、カナダ、フランス、ドイツ（西ドイツ）、イタリア、英国、ハンガリー、スウェーデン、ロシアの12カ国である。なお、以下で世界一とはこの12カ国中である。 コロナ禍の世界的影響については2020年値が日韓でしか得られないので明確ではないが、日本は上昇、韓国は低下となっている。 日本の自殺率は1936年までは20人前後で緩やかな上昇傾向にあった。1937年の廬溝橋事件以降の日中戦争、そして太平洋戦争の時期には、急速に自殺率は低下し、戦前戦後を通じ最低レベルとなった。国家総動員法（1938年制定）下で自殺どころでなかったとも考えられる。 終戦後、高度成長が本格化するまで日本の自殺率は25人
図録▽都道府県別の未婚率
全国の未婚率の時系列推移を図録1540に示したが、ここでは都道府県別の未婚率をグラフにした。更新前の2005年国調の結果は図録7341x。 未婚率は、未婚者数を人口で割った数字であるが、人口総数を対象とした未婚率よりも年齢別の未婚率の方に意味がある。 「若年未婚率」（結婚適齢期である30歳未婚率）は、その地域では結婚が早いか遅いかをあらわし、「生涯未婚率」とされる50歳未婚率は、その地域で結婚をしない者が多いか少ないかをあらわす。 なお、50歳の未婚率が生涯未婚率とされているのは、この年齢以降は未婚率がほとんど下がらない点、また女性の出産年齢が50歳未満では極めて稀である点によるものと考えられる。もちろん例外的なケースはありうるのであって、あくまで統計的、便宜的な設定ととらえる必要がある。 都道府県別の未婚率について、これまで、目立っていたのは、東京の未婚率が断然高かった点である（上記20
図録▽たばこ価格の国際比較
2005年末、医療制度改革と定率減税の廃止を含む2006年度税制改正が議論されている中で、にわかにたばこ税の議論がなされている。高齢化に伴う医療費負担の増大を、国民が直接負う保険料負担と患者負担、あるいは財政負担、医療供給側負担のいずれかで何とかしなくてはならないときに、いずれの負担にもならず、全体として負担を軽減する手段として浮上しているものである。その際、まず、気がつくのが日本のたばこ価格の安さである。 図には、世界26カ国（具体的にはノルウェー、英国、アイルランド、米国、オーストラリア、シンガポール、香港、ニュージーランド、カナダ、デンマーク、スウェーデン、フィンランド、ドイツ、フランス、ベルギー、オランダ、オーストリア、日本、ルクセンブルグ、イタリア、ギリシャ、スペイン、ポルトガル、韓国、タイ、ブラジル、フィリピン、インドネシア）のたばこの価格を掲げた。資料は厚生労働省のＨＰである
図録▽中国を世界はどう見ているか
現在、世界の人々は中国をどう考えているのであろうか。英BBCが実施した世界世論調査からこの点を探ってみた。 時系列変化については図録8015、中国の経済力への世界の見方については図録8192参照、2010年データによる旧図録は図録8190x参照）。 英国BBC放送が定期的に行っている世界世論調査では主要国に対する各国国民の評価（世界にプラスの影響を与えているか、それともマイナスの影響を与えているか）を調べている。同調査はBBCの委託を受け、民間調査機関グローブ・スキャン及び米メリーランド大学が実施したものであり、2013年調査では世界25カ国、約2.6万人（各国約1,000人）の成人を対象にアンケート調査を実施している。 留意すべきは、評価する対象は国であるが、評価者は各国国民である点である（例えば日本国への評価であり日本人への評価ではない）。すなわち国家間の外交的立場を直接表現しているも
図録▽人間は何を食べているか（国際比較）
世界各国の食料については、どれだけ食べているか（１人１日供給カロリー）について取り上げてきた（図録0100、図録0200）。また面積的に見た主たる作物（図録0430、図録0431）や以下のような食料の消費水準についても取り上げてきた。 魚介類：図録0260 大豆：図録0432 砂糖：図録0442 トウガラシ：図録0460 お茶：図録0476 調味料：図録0214 ここでは、世界各国で何を食べているか、また特色ある食品が何かを見るため、食料グループ別の供給カロリーの構成を示した（食料の分類については末尾を参照）。 肉、麺、パン、乳製品、雑穀などに依拠する世界各地の伝統的な食生活を紹介した「人間は何を食べてきたか」というＮＨＫのドキュメンタリー・シリーズがあり、秀逸な内容であった。この図録の表題はこれに倣ったものである。 グローバル化が進んだ21世紀に入った時代の食生活の現状は、世界各地域の食
図録▽自殺率の国際比較
日本は欧米先進国と比較すると確かにかなり高い自殺率となっている。さらに範囲を広げた国際比較では、図のように、日本は、世界第18位の自殺率の高さとなっている。過去の当図録では世界第6位だったこともあり、2012年推計では9位だったので、最近はランクを大きく下げていることが分かる。もっとも、日本を上回っている国は一部の途上国、あるいは体制移行国だけであり、先進国の多くは日本より低いということから日本の自殺率はやはり非常に高い値であるといわざるを得ない。もっとも近年韓国が日本を抜きOECD諸国の中で最高となったので先進国中世界一の座は明け渡した格好である（図録2774参照）。 中国の自殺率については、初の全国調査（1995-1999）で年間自殺者数28万7千人、自殺率は10万人当たり23人というデータも報じられていた（People's Daily Online 2002.11.）が（旧版図録27
図録▽婚外子（非嫡出子）割合の推移
婚外子（非嫡出子）の割合が日本の場合欧米と比べて非常に低い点については図録1520でふれた。ここでは日本における長期的な婚外子（非嫡出子）割合の推移をグラフにした。 実は、戦前の日本では婚外子はそれほどめずらしくなかった。1925年には出生児の7.26％は婚外子であった。それ以降、第２次世界大戦をはさんで、婚外子比率は低下を続け、1978年には最低値の0.77％を記録した。その後、この比率は上昇を続け、2005年以降は2％を越えている。 1966年～67年にやや傾向線からの逸脱がみられるが、1966年がひのえうまの年であったことが関係していると思われる（図録1550参照）。婚外子は嫡出子ほどひのえうまが考慮されなかったのであろう。 2007年はそれまでの一貫した上昇から、やや低下に転じた。これが何かを予兆しているのかどうかは不明である。2008年以降再度上昇傾向をたどり、2020年には2.
図録▽住みたい都道府県人気度ランキング
都道府県の人気度ランキングを他県からの想像上の移住希望者の多さから見ることとする。 ＮＨＫの全国県民意識調査によると、住む場所を自由に変えられるとしたら居住県以外でどの都道府県に住みたいですかという質問への回答として最も人気があったのは北海道であり、全国の9.5％の票を集めた。北海道に次いで、静岡が5.8％で人気が高く、これに、東京の5.7％、神奈川の5.0％、京都の4.5％、沖縄の3.5％と続いた。関東では東京がトップであるが、関西では、大阪ではなく京都がトップとなっている。 各県の人口の何倍がそこへ移住したいと思っているかを移住希望倍率として計算すると沖縄が3.4倍と最も高かった。沖縄の人口の3倍以上の国民が沖縄に移住したいと感じているのである。移住希望倍率で沖縄に続いていたのは京都、北海道、静岡、長野である。東京、大阪はそれぞれ人口規模の6割、4割の移住希望者しかおらず、人気は限定的
図録▽都道府県民の信仰（都道府県宗教マップ）
世界価値観調査による国際比較では日本人の特徴として無宗教が多く、宗教の中では仏教が多い点を図録9460で見た。それでは国内の各地域における宗教の状況はどうであろうか。ＮＨＫが1996年に行った全国県民意識調査の結果によって都道府県別の信仰の状況をグラフと地図で示した。 グラフには、都道府県民がどのような宗教・宗派を信じているか、またその合計値として信仰をもっている人の比率を示した。 各都道府県の県内各地域における上位3宗派の構成については図録7770d参照。現実の宗派・宗教への信仰ではなく、祖先信仰、呪術的心性、無常観、死後の世界を信じるかといった宗教的意識の地域状況、及びここでの信仰割合の年齢構造については図録7770ｊ参照。 信仰を有している者の全国平均（都道府県の値を人口比で加重平均したもの）は31.2％である。世界価値観調査では宗教をもっている者の合計は41.2％であったので、これ
社会実情データ図録 Honkawa Data Tribune
強い暑さストレス増加日数のトップ国はイスラエルの年28日増、トップ地域ではメキシコ、コロンビアの年40日増。日本は年7日増で国内は北関東・甲信の年9日増が最多。
社会実情データ図録 : 図録▽未婚率の推移
年齢別の未婚率の推移を、男女別に、20歳代後半、30歳代前半、そして50歳時（いわゆる生涯未婚率（注））について、大正9年（1920年）の第１回国勢調査から示した。 （注）50歳時の未婚率（実際は45～49歳の未婚率と50～54歳の未婚率の平均から算出される）は、その後に結婚する人は少ないことから、「生涯未婚率」と称されている。 なお、ここでの生涯未婚率は、死亡者数に占める未婚者の割合ではない点に注意が必要である。 ちなみに、2020年の国勢調査による生涯未婚率（配偶関係未詳を除く人口に占める未婚者の割合）は男性が25.7％、女性が16.4％であるのに対して、2020年の人口動態統計によれば15歳以上の死亡者数に占める未婚者の割合は、男性11.1％、女性6.7％となっている。前者が現在の40～50代の状況を示しているのに対して、死亡数が多い80～90代の男女は皆婚慣習が成立していた時代の人
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図録▽世界各国のシーフード（食用水産物）消費水準