『土左日記』のよくある誤解まとめ｜相知蛙
「『土佐日記』は、紀貫之が女になりきって書いた日記である」 ――というのはよく言われることで、だから貫之が「日本最古のネカマ」と称されることもあるのだが、少なくとも作品を読むかぎり、ここにはいくつかの誤解が含まれている。 誤解のポイントは次の3つ。 ①貫之は女になりきって書いてない ②日記じゃない ③タイトルは『土佐日記』じゃない 全問不正解かよ。 そこで、このnoteでは『土左日記』のよくある誤解について、それがどうして誤解と言えるのか、理由とともに簡単に説明していく。 ただ注意しておきたいのは、これはあくまでも、さほど読まれないままイメージばかりが広く流布しているこの作品を紹介するための記事だということ。 『土左日記』について面白く広めようとして語っている人の間違いを糾弾するとか、ましてや語るのをやめさせるとか、そういう目的は一切ないし、もしこの記事が『土左日記』警察みたいな活動に使わ
時代ななめ読み 「してるふり」にご注意を
安倍晋三首相の政権運営を巡って「外交が得意」という評価をしばしば耳にする。新聞やテレビでも「不祥事で苦境の安倍首相が、得意の外交で挽回を図る」などの解説を見かける。 共同通信社が６月中旬に実施した世論調査では「安倍政権を支持する理由」で「ほかに適当な人がいない」がトップだが、「外交に期待できる」が２位につけている。「外交が得意」のイメージは広く世間に共有されているようだ。 外交担当記者としては、首をかしげてしまうのだ。本当に安倍首相はそれほどの外交上手なのか。 ◇ ◇ 安倍氏が首相に返り咲いてから５年半。第１次政権時代も合わせれば、首相在任期間は戦後３位だ。 外交問題は一朝一夕に動かせないとはいえ、すでに十分な時間を与えられたと考えるべきだろう。 しかし安倍首相自身が最大の課題に掲げる「拉致問題の解決」は現時点まで全く進んでいない。残念なことに、これが事実である。 トランプ米大統領と
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「もう収入は答えたくない」ヒロシさん 底辺からブレークして生活一変も、高級車を手放したワケ #ニュースその後 #令和のカネ
猛暑で異例のナイター開催、京都 高校野球、午後の試合繰り下げ ｜ 共同通信
猛暑のためナイター開催となった、全国高校野球選手権京都大会準々決勝第4試合の鳥羽―立命館宇治戦＝23日午後、京都市のわかさスタジアム京都 第100回全国高校野球選手権大会への出場を懸けた京都大会は23日、京都市のわかさスタジアム京都で準々決勝が行われた。厳しい暑さが続く中、選手、審判、観客の健康に配慮。気温が上昇する昼間を避け、第4試合の鳥羽―立命館宇治は午後7時すぎに異例のナイターで開催された。 第1試合の午前8時半、第2試合の午前11時開始は当初のままで、午後1時半の予定だった第3試合は午後4時に変更し、午後4時の予定だった第4試合の開始時間を繰り下げた。 京都府高野連によると、今大会、試合後に選手が搬送されたケースがあったという。
バケツの水にタオルの端を浸して広げるだけ エアコン室外機の冷却アイデアに反響 - ライブドアニュース
2018年7月23日 18時52分 リンクをコピーする by ライブドアニュース編集部 ざっくり言うと 記録的な猛暑が続く中、エアコンの室外機を冷やす方法が注目を集めている 室外機をバケツに入れた水とタオルで冷やすというアイデア 実践した人からは「冷え方が明らかに違う！」といった声も寄せられている 記録的な猛暑が続く中、エアコンの室外機をバケツに入れた水とタオルで冷やすアイデアが、Twitterで注目を集めている。 エアコンは、室外機やその周りが熱いと熱を逃がしにくくなり、冷房効率が落ちてしまう。このアイデアは、室外機に水が入ったバケツを置いてタオルの端を水に浸し、残りを室外機の上部を覆うように広げるというもの。タオルの水分が気化することで室外機の熱を奪うだけでなく、毛細管現象によってタオルは常にある程度濡れた状態を保つ手間いらずの冷却システムとなっている。 この冷却アイデアは、茨城県つく
愛知県：国の空調交付金６７校申請で認定ゼロ 知事明かす | 毎日新聞
愛知県の大村秀章知事は２３日の記者会見で、各市町村が小中学校の設備整備をする際に国に申請する「学校施設環境改善交付金」について、今年度に空調設備の申請をした県内６７校は１校も認められなかったと明かした。特別支援学校は豊田市の１校が採択された。 同交付金は、市町村が学校に空調設置や校舎の耐震工事、トイレの洋式化などを行う際、国が費用の約３分の１を補助するもの。大村知事は交付…
投資信託：家計保有額、３０兆円以上過大計上 日銀 | 毎日新聞
「貯蓄から投資」実態は逆 個人の代表的投資商品である「投資信託」の家計保有額が、日銀の統計作成時の誤りで３０兆円以上も過大計上されていたことが判明した。近年順調に増加しているとされてきた投信保有額が、実際は減っていたことになり、「貯蓄から投資」が進んでいると信じてきた証券業界に衝撃が広がっている。 過剰計上があったのは、金融機関や家計など各部門の資産や負債の推移などを示す「資金循環統計」。同統計では年１回調査方法を見直す改定を行っており、今年６月下旬発表分の改定値を算出する際に過剰計上が見つかった。２００５年以降の数値をさかのぼって改定した結果、１７年１２月末の家計の投信保有額は、改定前の１０９兆１０００億円から約３３兆円少ない７６兆４０００億円まで激減。個人金融資産に占める投信の割合も、改定前は１２年の３．８％から１７年の５．８％まで上昇していたが、改定後は１４年の４．６％をピークに低下
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