低学歴と高学歴の世界の溝 大変話題になっている上記の文章ですが、本題からそれるけど気になっていることを書きます。特に、大学の先生に考えてもらいたいことです。 私もこの増田の人ほどではないけど、両親・おじおばに四大卒はいません。同世代のいとこで四大卒はいるけど少なく、高卒が大半。そんな中で私と弟だけが国立大に進学し、私は大学院まで行きました。 言いたいのは、そういう家庭出身で、特にレベル高めの大学に入って、いきなり「大学は自分で学ぶところ」とか言われて放り出されるのはつらいということです。 高校までは参考書・問題集・塾などがあるし、問題が解けないというレベルなら先生に聞いて解けるようになることはできました。でも、大学に入って、レポートというのはどういう風に書くべきか、図書館でどう調べるか、研究とは、論文とはどういうものか、とか、ただでさえ難しいのに、それを「自分で学べ」と言われるわけです。私

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2013-08-11 ＰＯＰ書きと新商品 更新ちこくした。つーかいま帰ってきた。この時期はなにかとやること多いんすわ……。 今日のは別にどうということもないにっきです。 ところで、毎週、店で採用するほとんどすべての新商品の手書きＰＯＰを書いている。以前はうちの奥さまにやってもらっていたのだが、あまりの単調作業に「もう一生ＰＯＰは書かない」とまでいわせてしまったので、俺の仕事になった。 ちなみに、大昔は某チェーンも羽振りがよく、新商品にはすべて自動的にＰＯＰが発行されていた。しかもプラスチック製のわりとしっかりしたやつだ。しかし、あるときそれがなくなった。なくなったら、新商品の売上が落ちた。落ちたらどうすればいいか。自分で書くしかない。その結論に至るのは簡単だが、やるのはすごいきつい。泣きたい。むしろたどりついてしまった自分を恨みたい。 それ以来、忙しすぎたりして中断することはあるものの、基

middle2nd×sezitak×toshiki_izumi×clocknote×sthrs×tatsdesign×minsak×cellfusion×mashanaが送り出す、新世代アイドルプロジェクト「図工ブ！」の公式Webサイト。彼らの活動状況や、最新情報などはここでチェック！

ポイント 自律的に環境に適応し最適に情報処理を行う「粘菌」の行動原理をヒントに 多くの組合せ選択肢から最も確率の高い答えを超高速で出せるナノシステム 不確実な環境下で正確で高速な意思決定を要求される局面に応用可能 要旨 理化学研究所（理研、野依良治理事長）、情報通信研究機構（坂内正夫理事長）と東京大学（濱田純一総長）は、単細胞生物「粘菌[1]」の行動原理に基づき、ナノサイズの量子ドット[2]間の近接場光[3]エネルギーの移動を用いて、高効率に意思決定をする全く新しい概念のコンピューター「知的ナノ構造体」が構築できることを、実際のデバイス構成を想定したシミュレーションにより実証しました。これは、理研基幹研究所 理研-HYU連携研究センター[4]揺律機能研究チーム（当時）の原正彦チームリーダー（現 理研グローバル研究クラスタ 客員主管研究員）、金成主研究員（現 物質・材料研究機構 国際ナノアー

1.　研究大学トップ20 8月6日、文部科学省より、研究大学として選出されたトップ20の大学名と補助金額が発表された（平成25年度「研究大学強化促進事業」支援対象機関及び配分予定額）。 ここで選ばれたのは、北海道大学、東北大学、筑波大学、東京大学、東京工業大学、東京医科歯科大学、電気通信大学、名古屋大学、豊橋技術科学大学、京都大学、大阪大学、奈良先端科学技術大学院大学、神戸大学、広島大学、岡山大学、九州大学、熊本大学、慶応義塾大学、早稲田大学、それに3つの共同利用機関で、正確には22の機関である。補助金額は1大学あたり、2億~4億円で、他の補助金に比し、さほど大きな金額ではない。そのためか、殆ど報道されていない。 しかし、大学関係者には大きなショックであったことに違いない。名門といわれた一橋大学が、比較的規模のある千葉大学なども選から漏れている。これだけでも話題になりうるが、より深い意味が

【細見るい】財務省は９日、国の借金残高が６月末で１００８兆６２８１億円になり、初めて１千兆円の大台を超えたと発表した。年間の国内総生産（ＧＤＰ）のほぼ２倍に達し、国民１人あたり約８００万円の借金を抱えている計算になる。 　安倍政権が打ち出した「１０兆円の景気対策」などで借金がふくらみ、３月末の約９９１兆円から約１７兆円増えた。内訳は、政府が金融機関などの投資家からお金を出してもらうために発行する「国債」が約８３０兆円▽金融機関から直接融資を受ける「借入金」が約５５兆円▽政府が為替介入する時などのお金をまかなうために金融機関などに発行する「政府短期証券」が約１２３兆円。 　政府の借金は、バブル崩壊後の１９９０年代後半の景気対策や２００８年秋のリーマン・ショック後の景気対策、高齢化による社会保障予算の増加などでふくらんできた。今年度予算は総額９２・６兆円のうち４２・８兆円を借金（国債）でまかな

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