日本の中学生のPC保有率が世界で図抜けて低いことはどういう結果になるか｜More Access! More Fun
昨日、別なことを書こうとして内閣府の調査データを見ていたら、本題に触れる前にお腹いっぱいになり、感想を書いたのがバズってしまったのであるが、本題はここではなかった。 実はそもそもこの内閣府の調査データを見たのは、こちらのブログを拝見したからです。教育学の専門家である舞田敏彦氏が書かれています。 パソコンを持たない若者 この中で触れられている資料が上記の内閣府のデータであり、それを見ているうちに本題に行き着くことができなくなったのが昨日。なので本日は核心です。まず上記調査資料には以下のデジタル端末に関する調査もありました。数値だとわかりにくいので棒グラフにしてみます。対象は各国1000サンプル以上、各国満13歳から満29歳までの男女でWEBによる調査です。つまりWEBに接続できない環境の場合は回答もできないので、偏差がかかっています。WEBとの親和性が通常より高めに出るわけです。 最初に書い
日本の若者は人生に絶望していて自信もやる気もなく将来も真っ暗。政治家、路上チューしてる場合じゃない｜More Access! More Fun
たまたま総理府の調査を見つけまして、愕然としました。 こんな恐ろしい統計データがあるのに、誰も国会で論議しない。路上チューとか、国会でヤジリ合ってる場合じゃない。そんなことしていると日本は滅びる!! 平成25年度 我が国と諸外国の若者の意識に関する調査 平成26年6月 内閣府 この調査は日本，韓国，アメリカ，英国，ドイツ，フランス，スウェーデン（計７か国）で各国満13歳から満29歳までの男女にたいして平成25年11月から12月までの間に実施。 各国とも最低1000サンプルを回収している。この内容を見ると、日本人なら相当に絶望します。自分も泣きたくなりました。 かなりの量があるので別の機会にも取り上げたいと思うのですが、とりあえずざっと。 日本の若者は自分に全く自信がない これ、グラフで見ると絶望したくなるレベル。 自分に満足していない比率。高すぎる。謙遜してるのかと思ったらそうではなく 自
1989年の日本の時価総額ランキング上位100社は今どうなっているのか - BRIDGE（ブリッジ）テクノロジー＆スタートアップ情報
編集部注：本稿はベンチャーユナイテッドのチーフベンチャーキャピタリスト、 丸山聡氏が運営するブログ「No Guts, No Growth.」からの転載記事。国内時価総額ランキングに関して興味深い考察が展開されていたので、同氏に許可を頂き、こちらに掲載させてもらった。 credit: Thomas Shahan 3 via FindCC いわゆる日本のバブル景気のピークは諸説ありますが、株式市場としては1989年12月29日の東証大納会で日経平均（225）株価が史上最高値の38,957円44銭を付けたことがピークとなっており、その後の25年間で一度もその値段に近づけていないというのが実情です。 では、そんなバブル景気のピークの時価総額上位100社はどれだけすごかったのかということを検証する必要があるなって思ったりするわけですよ。いまさらですが。でも、25年経っているということは、相当にいろい
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「在特会」はどのように生まれたのか――樋口直人『日本型排外主義』 - Danas je lep dan.
発足当時は一部ウォッチャーに注目されるだけだったが，あれよあれよという間に全国紙に何度も登場しついには流行語大賞にまで影響を及ぼすようになった排外主義団体「在日特権を許さない市民の会」。それをめぐっては多くの言説が飛び交ってきたが，実は本格的な学術研究は殆ど現れていなかった。本書『日本型排外主義――在特会・外国人参政権・東アジア地政学』は在特会に関する初めての本格的研究であり，従来の在特会理解に修正を迫るものである。日本型排外主義―在特会・外国人参政権・東アジア地政学―作者: 樋口直人出版社/メーカー: 名古屋大学出版会発売日: 2014/02/22メディア: 単行本この商品を含むブログ (9件) を見る 本書の構成は次の通り。プロローグ（1-7頁）序章．日本型排外主義をめぐる問い（9-28頁）第1章．誰がなぜ極右を支持するのか――支持者像と支持の論理（29-48頁）第2章．不満・不安で排
「15年間のデフレ不況」の誤解と企業の焼け太り - Think outside the box
安倍総理大臣が2017年4月に消費税率を10%に必ず引き上げることを公約として衆議院総選挙に臨むことを表明しました。 記者会見では「15年間の暗い混迷のデフレの時代に戻るわけにはいかない」と語っていましたが、これは事実認識として正確とは言えません。日本経済全体としては、デフレの時代は「暗い混迷」ではありませんでした。 インフレ率と失業率は逆相関にありますが、2003→08年と2010→14年の失業率低下はデフレ局面で生じています*1。マイルドなデフレなら景気拡大は可能であり、「とにかくインフレにすること≒リフレ政策が日本経済への処方箋」ではないことを示唆します。 次のグラフは、完全失業率の上昇局面（1992→2002年）と低下局面（2003→2007年と2010→2014年）の実質GDPのトレンド成長率を示したものです。 ①+0.8%（不況）、②+1.8%（好況）、③+1.6%（好況）とな
アコムの審査をこのページで攻略しよう！やばいと言われる理由は？｜お金の玉手箱
アコムに申し込んでみようと思っているけど、初めてカードローンを利用する人にとっては、審査は甘いのかそれとも厳しいのかといった審査の難易度、審査ではどんな内容を見られるのか、審査にはどのくらい時間がかかるのか、など気になるところだと思います。 そこで、アコムの審査の基準はどうなっているのか、アコムの審査に通るコツや落ちてしまう原因など、アコムの審査を攻略する方法について詳しくご紹介します。 融資を急いでして欲しい人のために、アコムの審査時間や、アコムでできるだけ早く融資を受ける方法、在籍確認などについてもあわせてお話しします。 また、アコムはやばい、怖いという話も耳にするけれど、実際のところはどうなの？と不安に思っている方のために、アコムを利用した人の口コミなどもご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。 カードローンがはじめての人でも安心のアコム、その理由がすべて納得できる記事です。 この
世界の富の約半分を1％の富裕層が所持してる、特にイギリスは所得格差が顕著（スイス研究）
世界の富の半数は、億万長者と呼ばれる１％の富裕者層が所持していることが判明した。クレディ・スイス・グローバル・ウェルスが発表した最新調査によると、特にイギリスは今世紀に入って所得格差が拡大した唯一のG7諸国であった。 日本、フランス、ドイツ、カナダ、では所得格差が縮小し、アメリカとイタリアでは同レベルを維持したのに対し、イギリスでは1%の最富裕層での所得が上昇している。この結果、同国の超富裕層が独占する富は2000年における51.5%から54.1%に上昇したという。 NGO団体オックスファムで所得格差是正を担当するエマ・シーリー氏によれば、低所得層の人たちが金融危機のあおりを受けている一方で、富裕層の下にはこれまで以上の資産が流れ込んでいるそうだ。 世界的に資産を見れば、昨年は8.3%増加し、8京円近くにも達した。現在の世界の富は世界金融危機前と比べて20%増加しており、2008年の危機が
現代の若者は絶望しているのか？: 極東ブログ
現代の若者は絶望しているのだろうか。どうなんだろう。というのは、昨日のエントリーへのツイッターのコメントでこういうのを見かけた。晒しとか、反論というかいう意味ではない。基本的には「ふーん、どうなんだろうか」と思っただけ。なのでコメント部分だけ引用。 ないのはお金だけじゃないよ。将来に対して絶望感以外なんにもない国で、落ちていくしかないんやから、恋愛みたいな長期的なことより、刹那的なものに流れるにきまってるやん。 現代の若者が恋愛できないのは、お金がないこと論に加えて、この「国」の将来に対して絶望感以外ない、という意見があるらしい。 若い人が絶望を抱くことについては、20歳までに自殺すると思っていた私としては、特に違和感はない。違和感があるとすれば、私がそうであったように、小学生だった1960年代から、青少年期だった1970年代、若い人の絶望というのは凡庸なことだった。 特に60年代から70
不名誉なナンバーワンを獲得した10の国々。日本はあの問題で著しく評価を下げていた。
海外サイトにて、不名誉なナンバーワンを獲得した10の国々が特集されていた。残念ながら日本もその1つとして取り上げられていたようだ。 以下はその内容を原文に忠実に抄訳したものであり、海外の論調がどのようになっているかを見ることができる。 10. オーストリア 喫煙率 この画像を大きなサイズで見る オーストリアは1日に1本以上タバコを吸う人が、人口に占める割合の36.3％と、世界で最も高い国として、ギネス世界記録に掲載されている（2005年度のOECDのデータに基づく）。2010年度のデータでも、20歳から50歳のグループで定期的に喫煙する人が約60％、さらにたまに隠れて吸う人が8％と、依然として喫煙率の高い国のひとつである。 9.ベラルーシ 飲酒量 この画像を大きなサイズで見る 世界保健機関（WHO）が2014年に発表したデータによれば、ベラルーシの1人当たりの年間飲酒量は純アルコール換算で
沖縄人ルーツ「日本由来」 南方系説を否定 | 沖縄タイムス＋プラス
琉球大学大学院医学研究科の佐藤丈寛博士研究員と木村亮介准教授らを中心とする共同研究グループは琉球列島の人々の遺伝情報を広範に分析した結果、台湾や大陸の集団とは直接の遺伝的つながりはなく、日本本土に由来すると発表した。これまでも沖縄本島地方についての研究データはあったが、八重山・宮古地方も含め、大規模に精査した点が特徴。英国に拠点がある分子進化学の国際専門雑誌「モレキュラーバイオロジーアンドエボリューション」の電子版（１日付）に掲載された。 木村准教授は「沖縄の人々については、東南アジアや台湾などに由来するといういわゆる『南方系』との説もあったが、今回の研究はこれを否定している。沖縄の人々の成り立ちを明らかにする上で貴重なデータになる」と話している。 研究では、沖縄本島、八重山、宮古の各地方から計約３５０人のＤＮＡを採取。１人当たり５０万カ所以上の塩基配列の違いを分析した。 また、宮古
47NEWS（よんななニュース）
世界最高峰のサッカーリーグはどのようにして生まれたのか 相次ぐ事故や火災で死傷者、暴動と悲劇を経て動き出した改革【プレミアリーグ 巨大ビジネスの誕生①】
試合を決めたのは「ドログバ」なのか？データで振り返る日本vsコートジボアール（藤代裕之） - エキスパート - Yahoo!ニュース
ハフィントンポスト日本版が取り組んでいる、 サッカーのワールドカップ（Ｗ杯）ブラジル大会の試合データがとても面白いです。 コートジボワール 対 日本（ハフィントンポスト日本版）ボールの支配率、シュートやクロスの数、プレイヤーのポジション、個別選手のパスやシュートも提示されて、ざまざまな分析が可能となっています。 試合は残念ながら1-2で敗れました。日本のボール支配率は39%、シュートは7（コートジボアールは21）、クロスは12（コートジボアールは23）となっています。 個別選手のデータを見ると、長谷部選手は、パス成功率90%、インターセプト4。左右に動いて守りながら攻守の起点になっていたことが分かります。中継では「ドログバにやられた」という話しが出ていましたが、ドログバ選手の投入というより、左サイドで攻守の起点として、パスもインターセプトも非常に良かった長谷部選手を変えたのが失点の要因では
主要国イメージ調査、中国人の71％が「日本は世界に悪影響」と考え日本人の52％が「中国は世界に悪影響」と考えている
世界27カ国の約3万人の人々に電話などで行ったアンケート調査「BBC World Service Country Rating Poll」は、主要国16カ国とEUについて、国際社会への影響がそれぞれ「ポジティブ」なものか「ネガティブ」なものかを評価してもらうというもの。調査結果からはそれぞれの国の人々が自国やほかの国に対し抱いているイメージが浮き彫りになっています。 詳細は以下から。Positive Views of Brazil on the Rise in 2011 BBC Country Rating Poll - World Public Opinion この調査「BBC World Service Country Rating Poll」は2005年から毎年実施されているもので、今回の結果は2010年12月2日から2011年2月4日にかけて27カ国2万8619人の人々にアンケート
人口は減少、生産性は先進国で“ひとり負け” わが国が置かれている現実を直視しよう
1948年三重県生まれ。京都大学を卒業後、1972年に日本生命保険相互会社に入社。企画部や財務企画部にて経営企画を担当するとともに、生命保険協会の初代財務企画専門委員長として、金融制度改革・保険業法の改正に従事する。ロンドン現地法人社長、国際業務部長などを経て、同社を退職。2006年に生命保険準備会社を設立し、代表取締役社長に就任。2008年の生命保険業免許取得に伴い、ライフネット生命保険株式会社を開業。社長、会長を10年務めたのち、2018年より立命館アジア太平洋大学（APU）学長。2024年より現職。 出口治明の提言：日本の優先順位 東日本大地震による被害は未曾有のものであり、日本はいま戦後最大の試練を迎えている。被災した人の生活、原発事故への対応、電力不足への対応……。これら社会全体としてやるべき課題は山積だ。この状況下で、いま何を優先すべきか。ライフネット生命の会長兼CEOであり、
【衝撃事件の核心】繰り返された手口…客のパスモを自分のとすりかえ着服した東京メトロ駅員の悲しき“早業”＋（1/4ページ） - MSN産経ニュース
乗客から預かったＩＣカード乗車券（パスモ）を、瞬時に自分のものとすり替え、残額を着服する－。４月中旬に発覚した東京メトロの男性社員（２５）による不祥事が波紋を広げている。手口の大胆さに加え、同社で過去にあった同じ不正が再び繰り返されたからだ。「鉄道従業員としてあるまじき行為」と同社は陳謝し、社員を処分する方針だが、乗客の間には不信感が広がっており、信頼回復に向けた会社側の“本気度”も問われている。異常に減少した残額…「端末ミスでは」との訴えで発覚 不正行為は乗客からの問い合わせで露見した。 「パスモの残額はいつも５０００円程度なのに、なぜか９７０円しかない」 ４月１５日午後５時過ぎ。学校帰りの学生らで混み始めた丸ノ内線四谷三丁目駅（東京都新宿区）の改札窓口にひとりの女性が訪れ、駅員に対しけげんそうな表情を浮かべていた。 女性客は１週間前の８日午後、霞ケ関駅から丸ノ内線に乗車、新宿三丁目駅に
どうする、どうなる日本のマンション――『マンション総合調査』から見えてきた課題/岡本正 - SYNODOS
全国にどれくらいマンション戸数があるかご存じでしょうか。 2012年末現在で、何と約590万戸のストックがあります。わが国の1世帯当たりの平均人数は2．46人なので、居住人口にして約1450万人がマンションの住人になる計算です（国土交通省）。 国土交通省は5年に一度「マンション総合調査」を実施、公表しています。2014年4月23日には、5年ぶりに「平成25年度マンション総合調査」の結果が公表されるに至りました。本稿では、約350頁に及ぶ膨大な調査データから、昨今とくに課題とされているマンションの建替え・耐震・防災・見守り・専門家活用などをキーワードに、弁護士、そしてマンション管理士の視点から調査結果を概観します。 目次 Q1.そもそもマンション総合調査って何？ Q2.どんな人がマンションに住んでいるの？ Q3.首都直下や南海トラフ地震に備えた「耐震化」は大丈夫？ Q4.老朽化するマンション
高木浩光＠自宅の日記 - 緊急起稿 パーソナルデータ保護法制の行方 その1
■ 緊急起稿 パーソナルデータ保護法制の行方 その1 昨年7月からブログには書かないことにしていた*1が、緊急事態であるので、政府のパーソナルデータ保護法制（個人情報保護法改正）の議論の状況についてに書いておきたい。本当は論文や講演の形で示していくつもりだったが、それでは間に合わない状況が発生中であるので、周知の目的で取り急ぎかいつまんで書く。副政府CIOの向井治紀内閣審議官とお話ししたところ、「ブログに書いたらエエやないですか。どんどん書いてください。」とのことであったので、それ自体書くことを含めて許可を得たところで書くものである。 先週、IT総合戦略本部の「パーソナルデータに関する検討会」の第7回会合が開かれ、「定義と義務」についての事務局案が示された。資料が公開されている。事務局案は、これまでの「個人情報」についての定義と義務は変更しないものとし、新たに「準個人情報」と「個人特定性低
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睡眠:そろそろ限界？眠らない日本人 - 毎日新聞
フランスの２倍超える世界一長時間労働の日本男性-家事労働ハラスメントで世界一短い睡眠の日本女性
