世界で最も美しい顔ランキング 世界一は仏で美少女コンテストを消滅させた美少女
Tinseltown, Andrea Raffin / Shutterstock.com, Dick Thomas Johnson / Wikipedia 1990年よりスタートした「世界で最も美しい顔100人（100 Most Beautiful Faces）」は、世界中の俳優や歌手、モデルなどを対象に、米映画批評サイトの「TC Candler」が年に一度発表しているランキングだ。このランキングは、過去に「lists are very subjective」と断りがあったように、一般ユーザーからの投票制ではなく、運営者による主観に基づくものだ（2018年度からは一般ユーザーによる推薦が行われている）。 主観とはいえ、1990年から30年弱の間、毎年100名の美しい顔を探し、選び続けている人物はいないだろう。そうなると、そのランキングが気になる人も多いことだろう。そこで、以下にて2018年
沖ノ鳥島の地位に挑戦する可能性のある国は？ 中国、韓国、台湾それぞれの事情と思惑
オランダ・ハーグの常設仲裁裁判所は12日、南シナ海において中国が主張する「九段線」には国際法上の根拠がないとの判断を下した。同裁は、スプラトリー（南沙）諸島を構成する地物の全てが国連海洋法条約（UNCLOS）上の「岩」もしくは「低潮高地」であり、「島」は存在しないとの判断も下した。この判断が将来的に、日本の沖ノ鳥島にも影響を及ぼす可能性がある。どの国の動きを注視する必要があるのだろうか。 ◆沖ノ鳥島の法的地位について挑戦してきそうなのはどの国？ 中国に関しては、今回のような仲裁判断を下されたすぐ後で、沖ノ鳥島の法的地位に関して、常設仲裁裁判所を含む国際司法機関の判断を仰ぐとは考えにくい。そのためには、まず中国自身が今回の仲裁を受け入れる必要があるからだ。 韓国に関しては、警戒する必要がありそうだ。韓国は、アメリカと中国との両面外交をいまだに追求しており、今回の仲裁判断に対しては距離を置いた
自民党過半数、改憲なし、野党弱体化、アベノミクス継続…海外紙の予想する参院選とその後
参議院選挙が7月10日に迫っている。18歳選挙権、景気への不安、憲法改正など、さまざまなキーワードがあるものの、有権者を引き付ける魅力ある候補者や、明確な争点を示すことができる政党は見られない。結局有権者は現状維持を選択するだろうとし、自民党の単独過半数獲得はほぼ確実と海外メディアが報じている。 ◆つまらない選挙。不安定なときこそ自民党 自民党の単独過半数獲得が予測されるため、ウォール・ストリート・ジャーナル紙（WSJ）は、今回の選挙は近年でもっとも退屈な選挙だと述べ、エコノミスト誌も、多くの日本人が政治はつまらないと思っており、今回の選挙でも、そういった考えが変わることはないだろうと述べる。 ロイターは、選挙権を持つ年齢が20歳以上から18歳以上に変更されても、アメリカの大統領選で一大旋風を巻き起こしたバーニー・サンダース氏のような、若者が支持したい候補者がいないことを指摘。漫画や制服姿
草食化・セックスレスで日本の少子化加速!? 海外紙が真剣に心配
昨年、日本のカップルにとっての一大イベント、クリスマス・イブに合わせ、複数の海外メディアが、日本の少子高齢化問題にスポットを当てた特集記事を掲載した。そのいずれもが、少子高齢化を「日本の危機の震源地は国会や生産現場ではなく、ベッドルームにある」（フォーブス誌）、「そう遠くない時期に爆発する危険な時限爆弾だ」（ワシントン・ポスト紙＝WP）などと、日本、ひいては世界経済の将来をも左右する非常に深刻な問題だと捉えている。 ◆クリスマス・イブに「カップルお断り」の店も 米ニュース専門局CNBCの公式サイトは、今年の日本のクリスマス・イブの動向と絡めて、少子高齢化問題に切り込む記事を掲載している。同誌は、「日本のカップルにとって、バレンタインデーよりもクリスマス・イブの方が、ディナー・イベントとして重視されている」と記す。しかし、その一方で、20代、30代の日本人男性の収入が下がっている点に触れ、経
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