回答 (73件中の1件目) わからなかった物事を、自分のわかる範囲に勝手に置き換えてわかった気になっている人。「ようは〜ってことでしょ?」と言われる度に残念に思います。無知の知って言葉知ってますか…と心の中で呟きます。
![会話をしただけで「頭が悪い人だな、IQ低いそうだな」と感じるとき、その人の特徴(話の特徴、内面、外面など)はどのようなものですか?に対する傾城の猫好きさんの回答 - Quora](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/7160d4babd4d555f02977d7dd74f94d47b2f7570/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fqsf.cf2.quoracdn.net%2F-4-images.social_share_brand_logo.png-26-b6922c34f079ee95.png)
こんにちは。モロと申します。 実は数年前警察のお世話になり、数年裁判等をやって、昨年晴れて無罪放免となったのですが、そういえばその後どこにも情報をまとめていなかったことに気が付きました。 正直にいうとまったく気の進まない作業ですし、数年間これにかかりきりだったこともあり「わざわざまとめなくても誰でも知ってることでは……?」みたいな気持ちもあります。 とはいえ冷静に考えると大抵の人は一生関わり合いになることのない知識で、お世話になった界隈に対して何も残さないのも不義理という感じがしたため遅ればせながら筆を執らせていただきます。 はじめに 当記事は、実際に警察のお世話になり、数年間弁護士の方にご指導いただきはしたものの、あくまで法律の専門家でも何でもない一エンジニア(というか多少エンジニアリングをかじったデザイナー)によるもので、第三者による監修等もなされていません。 実体験に基づいて少しでも
伊藤直也さんが「今逢いたい」ソフトウェアエンジニアに声をかけて対談を重ねてきたシリーズの最終回は、これまでの対談の文章化を手がけたラムダノート株式会社の鹿野桂一郎さんとの異色対談です。コンピュータ技術書や記事の編集者であると同時に仕事や趣味でHaskellのプログラムも書く鹿野さんの視点を通し、現代のウェブシステム開発に伊藤さんが何を見ているのか、特に「型」と「エンジニアの学び」というこれまでの対談に通底するテーマについて掘り下げます。 ・伊藤 直也さん / 株式会社 一休 執行役員 CTO 新卒入社したニフティ株式会社でブログサービス「ココログ」を立ち上げ、CTOを務めた株式会社はてなでは「はてなブックマーク」などの開発を主導。グリー株式会社では統括部長としてSNSを担当した。2016年4月、一休に入社し執行役員CTOに就任。 ・鹿野 桂一郎さん / ラムダノート株式会社 代表取締役社長
アメリカの職場にいると、日本にいるときよりも身近でレイオフだとか、職を変えるというのを頻繁に見かける。先日もそういう場面があったのだが昔日本で働いていた時のことを思い出した。 ドキュメントを書く理由 日本のソフトウェア企業にいたときは、「納品物であるから」という理由以外にも、「人がいなくなったときに会社が困るから」という理由でもドキュメントを書くことが推奨されていた。しかし、少なくとも今の職場ではそんな理由でドキュメントを書くのは推奨されていないのに、なぜ問題にならないのだろうとふと思った。 うちのマネージャは、バディ制ににして、みんな休暇できるようにしようとは言っているが、多分本当に退職対策ではないと思う。 チームのメンバーが抜けたときも、「とても残念で、ワークロードをどうしようという問題はあるけど、彼女の門出を祝福しよう」言っていた。つまり、こちらでも「工数」は問題になるけど、「引継ぎ
「日本を世界一のXR先進地域にする」XRの最先端イベント「IVS XR Night」が京都にて6/27開催決定! 「日本を世界一のXR先進地域にする」という想いを掲げて、2023年6月27日、京都にてXRの最先端イベント「 IVS XR Night」の開催が決定しました。 起業家・開発者・投資家・大手企業・学生が集い、XRの未来を真剣に語り合うイベントです。 本イベントは国内最大級のスタートアップカンファレンス「IVS」の公式サイドイベントとなります。 日本そして世界の先頭を走るVR/ARスタートアップである「CharacterBank」「MyDearest」「Pretia Technologies」「VARK」の4社が主催となり、公式メディアパートナーには日本最大級のXRメディア「MoguraVR」、ゴールドスポンサーにはVRヘッドセット大手メーカーの「Pico Technology J
バチャマガスタッフが見聞きしたことをざっくばらんに書くコラム、バチャマガ交換日記3ページ目。今回はライターのやまびこが担当します。 バチャマガ交換日記とは? 様々な記事を書いているバチャマガスタッフですが、それぞれ得意分野やライフスタイルが異なります。普段何してるの?どういうことに興味があるの?ってのを知りたいという話になり、交換日記という体で連載を行うことになりました。 このコラム連載では、大体何を書いても良い(VRSNSに関係なくてもオッケー)というフワッとしたレギュレーションでお送りします。普段バチャマガでお届けしているVRSNSの話題はもちろん、ARやVtuberなどのXR界隈にとどまらず、散歩中に起こった出来事などのリアルの話でさえOKとなります。 つまりなんでもあり。広い心でお読みいただければ幸いです。 前回の日記はこちら。 ごあいさつ 改めましてこんにちは!バーチャルライフマ
村上です。先ほど日経新聞からも報道が出ましたが、本日5/29に国税庁(と経済産業省)からスタートアップ関係者向けに信託SOの課税関係に関する説明がなされました。岸田政権下においてスタートアップ政策が注目を集めるようになったタイミングで、なぜブレーキをかけるようなことをするのか、既発行分にも訴求(※国税庁は訴求するというより元々給与課税として納税されているはずというスタンス)されるのか、とネガティブなイメージばかりに目がいってしまいそうですが、私のnoteでは「未来思考」で、未来はどうなっていくのかと前向きな気持ちで書いてみたいと思います。 ざっくりとした発表内容おさらいこれから信託SOに関する有識者や、新株予約権について専門的に扱う会社、弁護士などなどから、さまざまな解説記事が出ると思いますので、詳細はそちらをご参照ください(注記:法的・税務的レビューを経てませんので、不正確もしくは当方の
2023年5月、信託型ストックオプション(以下、信託型SO)の国税庁と経済産業省による説明会が実施され、Q&Aが配布された。 この点については既に2023年2月の国会で議論に上がっており、この経緯に関しては既知のものとして扱うが、知らない方については経緯及び概要は以下の有料記事がわかりやすく取り上げられているため参考とされたい。 前提として、本noteは既存の信託型SOの会計処理ではなく、国税庁Q&Aで明確になる部分の影響を対象としている。 また税効果会計は対象としていない。 本noteは2023/5/29に公開をしている。今後の状況によって加筆をする場合はその点を記載していこうと思う。 私見見解の相違点見解の相違する点は国税庁の資料を用いて示すと以下のとおりとなる。 国税庁配布:信託型ストックオプションの課税についてより筆者作成⑦・⑧の新株予約権の行使・株式交付時における課税に関して、企
岸田内閣が国内スタートアップ支援を目玉政策として掲げ、2022年は「スタートアップ創出元年」と位置づけられています。スタートアップ振興に関するニュースも目にするようになりました。それ自体は大変素晴らしいことだと思います。 一方で、「スタートアップを5年で10倍に増やす」ことがイノベーションをもたらすかというと、筆者はそれだけでは真のイノベーションは起き得ないと考えています。 それはなぜでしょうか? そこには人材の問題が密接に結びついています。 スタートアップに必要な人材は創業者だけではない 第1回の寄稿でも記しましたが、スタートアップとは本質的に「人」です。「最後に人」ではなく「最初から人」。では、その「人」とはどういった人材を指すのでしょう? この数年、時の政権は「アントレプレナーを増やしましょう」という政策を推し進めてきました。アントレプレナーが増え、スタートアップの数が増えたことは大
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