全国初の｢17歳の大学生｣になったが…早熟だった｢物理の天才｣が､いまトレーラー運転手として働くワケ ｢世の中にはプロを目指してもなれない人はいる｣
千葉大学が全国で初めて導入した「飛び入学制度」 1998年1月、佐藤和俊さんの人生は、一変した。 「飛び入学 3人合格」 当時、高校2年生だった佐藤さんには、新聞の見出しが面はゆかった。 「科学技術の最先端を切り開く人材を育てたい」と、千葉大学が全国で初めて導入した飛び入学制度。「高校に2年以上在籍した特に優れた資質を持つ17歳以上の生徒」に大学の入学資格を認めるもので、中央教育審議会がこの前年6月に制度化を答申していた。 合格者3人のうちの1人に選ばれた佐藤さんは、17歳の春、「大好きな物理の勉強に没頭できる」と意気揚々と大学の門をくぐった。 あれから22年。佐藤さんは今、大型トレーラーの運転手となって、夜明けの街を疾走している。 普通の入試では、千葉大に合格できそうにない あれは高校2年の、夏の朝のこと。私立成田高校（千葉県）の担任教師が、「千葉大学が『飛び入学』を始めるそうだ。誰か挑
念願の地方移住を実行した人が｢都会暮らしのほうがよかった｣と後悔する理由 休日のたびに｢会合や催し｣がある…
生産性が上がったアメリカ、下がった日本 2020年春、突然私たちの身に降りかかってきたコロナ禍は、あらためて共同体型組織の弱点をさらけ出した。その一つが新型コロナウィルスへの感染防止のため、いわば「緊急避難」的に導入されたテレワークである。 東京商工会議所が第一次緊急事態宣言後の2020年5月29日～6月5日に実施した調査によると、67.3％の企業がテレワークを導入しており、宣言前の3月の26.0％から大きく増加している。とくに従業員300人以上の企業では導入率が90.0％に達した。 ところが日本ではテレワークの導入によって、生産性が低下したという企業が少なくない。日米の労働者それぞれ約1000人を対象にしたある調査によると、アメリカでは回答者の77％が在宅勤務移行後もそれまでと同等またはそれ以上に生産性が上がったと答えているのに対し、日本では「在宅勤務は生産性が下がる」という回答が43％
社員の残業を防ぐ仕組み
時間が足りないと嘆く経営者は多い。そうした会社では社員も時間に追われている。なぜ時間が足りなくなってしまうのか？ 経営者は時間とどのよう に向き合うべきなのか？ 会社を強くする時間の仕組みとは？ 経営者の視点から時間術を語り、経営者のみならず一般社員からも多くの支持を得ているのが 『絶対に会社を潰さない 社長の時間術』（小山昇著）だ。経営のカリスマとして全国の社長から厚く支持される小山氏が時間の使い方について語った。 私は基本的に社員に残業を少なくするように部長に指導しています。 残業をしたら、残業代を払います。残業しないと仕事が終わらないのは、結局、能力がないということです。それなら、賞与の評価を変えればいいのです。 同じ仕事をして、定時に帰る人と残業する人がいるなら、定時に帰る人のほうが能力が高い。それなのに能力のない人が残業代を稼ぐのでは、頑張って時間内に仕事を終わらせる人がやる気を
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
