大気中に浮遊している直径が2.5μm以下の超微粒子(1μmは1mmの千分の一)。微小粒子状物質という呼び方をされることもある。大気汚染の原因物質の一つ。 従来から環境基準を定めて対策を進めてきたSPM(浮遊粒子状物質)は「大気中に浮遊する粒子状物質であってその粒径が10μm以下のもの」を指すが、近年はより小さな浮遊性粒子状物質であるPM2.5の呼吸器や循環器系への影響が指摘されるようになった。粒径が小さい分、気管を通過しやすく、肺胞など気道より奥に付着するため、人体への影響が大きいと考えられている。2009年9月には「1年平均で15μg/m3以下、かつ1日平均で35μg/m3以下」という環境基準が定められ、さらに2013年春先の中国大陸における甚大な大気汚染の発生に伴う社会的関心の増大を受けて、注意喚起のためのPM2.5暫定指針も定められている。 現在、大気汚染防止法に基づいて、地方自治体