「大丈夫、じゃなくてもいい」東京五輪直前、大坂なおみ選手が伝えたかったこと（安部かすみ） - エキスパート - Yahoo!ニュース
テニスの大坂なおみ選手が米タイム誌の東京オリンピック直前特集号（19日）に手記を寄せ、8日電子版でも公開された。 大坂選手は全仏オープン（ローラン・ギャロス）直前の今年5月、ソーシャルメディアを通じて「記者会見でアスリートの心の健康状態が無視されている」と問題提起し、全仏中は試合後に会見を行わない意向を表明した。それが発端で思わぬ騒動に発展し、全仏オープンの棄権を発表。 その発表の際、実は2018年全米オープン以来、記者会見での記憶がトラウマとなり、気分の落ち込みや憂鬱な気分に長い間、悩まされていることを告白した。日本のメディアでも「うつ状態」などと大きく報じられた。 大坂選手はその後充電期間に入り、アメリカのスーパーに姉のまり氏と食品の買い物に行く姿などがキャッチされていた。また先月28日から今月11日まで開催の全英オープン（ウィンブルドン選手権）にも欠場している。一方、23日から始まる
緊急事態宣言が東京五輪の1ヵ月前まで延長。米メディアはどう報じたか（安部かすみ） - エキスパート - Yahoo!ニュース
東京オリンピック・パラリンピックまで60日を切った中で、日本政府が発表した6月20日までの緊急事態宣言の延長について、アメリカの主要メディアも続々と報じた。 ◇ 公式パートナー「朝日」も大会中止を求めるニューヨークタイムズは「Japan extends a state of emergency until one month before the Olympics.」（日本は緊急事態宣言をオリンピックの1ヵ月前まで延長）と報じた。 同紙は、朝日新聞が行なった最新の世論調査結果を引用し、回答した人の83％が今大会の延期または中止を望んでいることや、朝日新聞がオリンピックの公式パートナーであるにも拘らず、菅首相に対して大会中止を求める社説を今週掲載したことなどについて紹介した。 また、関係者による最新コメントとして、以下のように触れている。 「理事会では誰も、大会を中止または延期にすべきという
森喜朗氏の「女性蔑視発言」、本質は日本の「上下関係」ではないかと米在住者が感じたワケ（安部 かすみ） @moneygendai
そもそも日本語には「上」「下」という言葉が多い 女性蔑視発言により、東京オリンピック・パラリンピックの組織委員会会長、森喜朗氏が辞任を表明した。発言内容も問題だが、反省の色が見えにくい謝罪会見や、後任選出基準に森氏の圧力が見え隠れしたことなど、その後も尾を引いた。 また異常なまでに報道が過熱し、舌禍がオリンピック開催の可否論争にまで波及したが、18日には新会長として、橋本聖子オリンピック・パラリンピック担当大臣が就任し、一応の決着がついた形だ。 さまざまな問題が噴出した一連の流れを、筆者は海外から俯瞰していて考えたことがある。 男女差別もさることながら、日本は年齢、職業、国籍や移民ステータスなどで相手をジャッジする傾向がある。 筆者はこれまで個人事業主として、多くの日本企業の海外サポートをしてきた。そのほとんどが気持ちの良い取引で終わったが、なかにはとある大企業のお偉いさんが女性、年下、個
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