「スキル不足で職場に居場所がないおじさん」の救済プロジェクトに関わった時の話
昔所属していたSI会社で、「職場に居場所がないおじさん」の救済プロジェクトに関わったことがあります。 いや、実際にそういうプロジェクト名だった訳ではなくて、確か 「キャリア再考プロジェクト」とか「スキルリデザインプロジェクト」とか、なんかそんなかっこいい名前だったような気がするんですが、 一緒に関わった先輩が言った「これ、やってることは職場で居場所がないおじさんのサルベージだよな…」という言葉が強く印象に残っていて、私の中でプロジェクト名が上書き保存されました。 まあその先輩、「リストラ前のアリバイ作りじゃねーの」とかひどいことも言ってたんですが。 どんなことをやったかというと、要するに人事部のサポートみたいな話でして、 ・所持スキルが案件に合わず、なかなかプロジェクトにアサイン出来ない人 ・プロジェクト内でスキル不足の為タスクが振れず、PMから扱いにくいとアラートが出ている人 ・要は社内
「アフリカの呪術師」と全面対決するため、電子マネーを導入した話。
こんにちは。日本植物燃料株式会社、代表の合田です。 今回は、前回に引き続き、モザンビークで「バイオディーゼル事業」に着手したところからの話です。 バイオディーゼル燃料事業を成立させるためには「生産」と「販売」の２つが課題です。 ですから何よりもまず、私たちは「バイオディーゼル燃料」を安定して生産できなければなりませんでした。 そこで、前回も少し触れましたが、ヤトロファの種を現地の人に提供しました。 今利用している農地にヤトロファを植えてもらうことはできませんが、今ある畑の脇に「柵」としてヤトロファを植えてもらい、収穫したヤトロファは私たちが買い取り、加工して燃料とします。 「組合」と言う形態をとりながら、１万人の農民たちに協力してもらい、なんとか私たちはモザンビークでバイオディーゼル燃料の原料となるヤトロファを栽培し、燃料を作り出すことはできるようになりました。 ですが、もちろんそれだけで
有能な人たちが「働きたくない」と嫌がる会社の特徴。
一つの会社に所属している会社員の時には気づきにくかったが、世の中には有能な人々が数多くいる。 一流の技術者。 一流のマーケターであり、ライターの彼女。 別の彼は、データ分析を専門とする。 人工知能の専門家。 保険とファイナンスのプロ。 彼らはフリーランス、経営者、会社員としてそれぞれ活躍している。 一見バラバラの経歴と所属ながら、彼らは「知識労働者」という共通点がある。自らの知識と手腕によって成果を出すことで、組織やプロジェクトに貢献している。 そして、彼らの考え方は驚くほど共通項がある。彼らが「働きたい」という会社は様々なのだが、「絶対にこの会社では働きたくない」ということはほぼ共通しているのだ。 有能な知識労働者に嫌われてしまう企業は、一流の人達を惹きつけることができない企業であり、衰退する会社だ。 奇しくもピーター・ドラッカーは1972年に既にこの状況を予言していた。※1 彼ら（知識
アルバイトを30種類近くやった、と言う学生が「アルバイトはやめとけ」と言う理由。
早い人はそろそろ就職活動の準備をしているだろう。自分の望む職に就くために、早々と準備をする学生は少なくない。先日会った学生も、そんな学生の一人だった。 彼は情報交換のため、と言っていたが、私も採用活動を行なっているので、現在の学生の方々の状況が気になる。 彼は会うとすぐに「質問があるんですが……」と切り出した。 「アルバイト経験って、企業の面接官はどのくらい重視してますか？」 なかなか難しい質問だ。「場合に依る」と言いたいところだが、それでは相手の本当に聞きたいことの回答にはならないだろう。 「一般的な回答でない、例えば私の個人的な感想でもいいですか？」 と聞く。同意が得られたので私は正直に答えた。 「率直に言うと、面接においてアルバイト経験で面白い話が聞けたことが非常に少なかったので、私はあまり重視していません。」 と答える。 学生は「そうですよね」と頷く。「アルバイト程度で、アピールに
「手を動かさない人」へのアドバイスは、とても難しい。 | Books&Apps
先日、メールマガジンを長年運営しているという方にお会いした。 メールマガジンというと古いイメージがあるが、実際にはまだまだ需要はあるとのこと。彼は会社員でありつつ、個人でメールマガジンを運営し、それなりの規模まで育てている。 そんな彼と話したとき、一つ悩ましいことがあると教えてくれた。 「メールマガジンの運営と集客ののコツを教えてくれ、と私のところへ来る人が結構いるんですが……一つ、悩ましい、というか困ったことがありまして。」 「どんな話ですか？無料でノウハウを教えてくれ、とか？」 「いやー、無料で教えるのは別にいいんです……10分、20分、自分のやっていることを伝えるだけですから。私も立ち上げに苦労しましたから、気持は良くわかります。だから「こうすればいい」は簡単に伝えられるんです。」 とてもいい人である。 「お金の話ではないのですね。」 「いやー、別にこれで稼いでるわけじゃないので。読
夏休みの宿題進捗管理をIT化したら子供が凄くやる気出した話
長男(今年9歳)が通っている学校は、かなり宿題が多い学校のようで、低学年でもそれなりの量の宿題が出ます。当然、夏休みの宿題も結構な量です。 長男は、普段の勉強については特に苦労をしていないようですが、やはり小学生であって、計画的に宿題をするのは苦手です。 一年生の時の夏休みの宿題も、結局すべて片づけるのはかなりギリギリになっていたようで、8月下旬くらいに泣きべそをかきながら宿題をやっているのを観測しました。 小学校の宿題に親が口出しするのもどうかなと思いまして、一年の頃はあまり干渉しなかったんですが、ちょっとそれを見て反省というか、考えを改めました。 宿題の本来の意味は、「家庭での勉強の習慣を作ること」だと思います。それが機能しないばかりか、単に嫌な思い出ばかりになってしまい、机に向かうこと自体がイヤになってしまったら可哀想だなーと思ったからです。 そこで、2015年の夏休みは、多少干渉し
きっちりメンバーから情報があがる「報告ルール」の作り方をレベル別に解説する。
仕事柄、私はマニュアルを作成することが非常に多かった。顧客のマニュアルから、自社のマニュアルまで、数々の業務について幅広くマニュアルを作った。 その中でも比較的どの会社でも作られているのが「報告ルール」である。報告は重要な仕事の一つであるため、殆どの会社は自発的な報告だけに任せず、何かしらの報告ルールを持つ。 だが、報告ルールを作るのは意外に難しい。思っていた粒度で上がってこなかったり、知りたいとことが報告されなかったりするケースが多く、ルール作りで苦労している会社が多いようだ。 例として、あるプロジェクトを想定する。これからチームの進捗報告ルールを作ると仮定しよう。 この中で「自分の作業の状況を、毎週報告する」というルールをレベル別に表すと以下のようになる。 レベル1. 自分の作業の状況を、毎週報告せよ 恐らく最初の1カ月から3カ月しか守られない。守られたとして報告の粒度はバラバラで、質
会社はなぜ「副業」を禁止するのか。その理由。
ある会社で副業についての話が盛り上がっている。 「最近、社員から「副業を認めて下さい」という話がたくさん上がってくるんですよ。」とその経営者はいう。 それを聞いた一人の役員が、 「認めるんですか？」と聞くと 「認めたくないね。なんとかならないかね」と経営者が言う。 役員は「なぜ副業を認めないのですか？」と尋ねた。 「んー、やっぱり本業に影響が出るとイヤというのはあるかな。」 「影響というと？」 「秘密が漏れたり、あとは本業に集中してくれなくなったり、と色いろあるんじゃないか。」 「秘密って、どんなのですか？」 「顧客リストとか、そう言った話だよ。」 「それは、副業を認めるかどうかとはあまり関係なくないですか？名簿を横流しするのは、別に副業に関係なくやる人はやると思いますが……。」 「ま、そりゃそうだが……。キミは一体どっちの味方なんだね。」 「私は客観的に見ているだけです。あと社長、本業に
転職の多い人を採用したいという経営者。一体なぜだろうか。
ブログの記事をお読みいただいた経営者の方から、あるご意見をいただいた。お読みいただいた記事は、以下のものだ。 「転職回数多すぎ」に思う。 解雇規制が強い日本の会社は、中途採用には慎重である。そして、年功序列的な考え方、すなわち永年会社に貢献した人が出世する、という構図になっている。したがって、支配的な価値観は、「長く勤める人＝価値が高い」である。 （Books&Apps） そして、いただいた意見が、「転職回数の多い人を採用するようにしています」というものだった。 とても面白い。なぜそのように考えたのか、意見を伺った。 「私どもは、転職回数の多い人を採用するようにしています」 「面白いですね。なぜですか？」 「いろいろな会社を見てきた人のほうが世の中のことを知っていますし、常に「自分の価値」を意識して働いている人が多いように感じます。」 「世の中のことを知っている、というのはわかりますが、「
新規事業が失敗する、大きな3つの原因とは
新規事業を興すことは大変なことだ。スタートアップ企業にかぎらず、大手、中堅中小企業においても、「次のステージ」に行くために新規事業は大きな意味を持つ。 日本政策金融公庫の調べでは、「ここ10年で新規事業を行ったことのある会社」は、約4割に上る。 また、「新規事業は9割失敗する」という都市伝説があるが、実際にはそんな低くない。岡山大学の調べでは、 ”新事業開発は日本の主要企業を対象にした最近の調査でも重要な経営課題とされており，今後その重要性はますます高まると考えられている。 しかし，われわれの調査では，その成功率は景気が好調であった90年度で37％，バブル崩壊以後の急激な失速を経験した95年度では28％にすぎない。” したがって、打率は約三割、といったところだろう。 ただ、いずれにしろ新規事業は失敗する可能性の方が高いということは言える。 なぜ新規事業は失敗するのだろう。頻繁に「マーケット
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