全員戦力化により企業価値の向上を目指す。その実現に向け「戦略人事」を実践したい。｜JOB Scope近年、人材を「資本」と捉え、その価値を最大限に高める人材戦略を実践し、企業価値の向上につなげる人的資本経営が注目されている。さらに、2023年3月期決算以降は上場企業などで「人的資本の情報開示」が義務化されるとあって、情報開示がクローズアップされている。こうした流れの中、情報開示の重要性は認めるものの、人的資本経営の土台となる「戦略人事」の実践を怠ってはいけないと指摘するのが、人材マネジメント論の第一人者である学習院大学経済学部教授の守島基博氏だ。 前編では、日本企業における「戦略人事」の現状やその実現に向けて人事部が果たすべき役割、全員戦力化の必要性などを伺った。 【前編はこちらから】 ■前編の目次 全員戦力化に向けては、適所適材で考えるべき データ活用は重要だが、むしろ現場感を大切にしてほしい 人事はビジネスと人の心のバランスを考える必要がある 後編では、全員戦力化に向けた組織のあり方
