労働とメンタルに関するkayotan-tのブックマーク (3)

  • うつ復職者への甘やかしは不要 従来型も現代型も根にある要因は同じ

    うつ病を主因として休職した社員は、職場に復帰しても50%が再発して再び休職してしまうという。2回目の復職では70%、3回目では90%といわれる。なぜ、休職すると抜け出せなくなるのだろうか。完治しない状態で復職するからか、会社側に受け入れるシステムがないからか。職場の産業医を務め、外来患者も診ている吉野聡医師に復職の問題と現代型うつについて聞いた。 吉野 聡(よしの・さとし) 1978年神奈川県生まれ。2003年筑波大学医学専門群卒業。07年同大学院人間総合科学研究科博士課程修了。同大学院生命システム医学専攻(社会医学系)助教を経て、12年産業医事務所を開設。専門は産業精神医学とメンタルヘルス関連法規。主な著書に『職場のメンタルヘルスの正しい知識』(日法令)など。医学博士(筑波大学)、法務博士(成蹊大学)。 診る対象が異なる 産業医と主治医 ――産業医と主治医、両面の立場で社員と患者に向き

    うつ復職者への甘やかしは不要 従来型も現代型も根にある要因は同じ
  • 社員の「うつ」、血液で見抜く 早期発見へ - 日本経済新聞

    全国で約100万人の患者がいて、職場でも大きな課題となっているうつ病。これまで客観的な診断基準が確立されておらず、再発率も高かった。数値などのデータによる新たな検査法や新薬開発が進む。ビジネスパーソンを守るための最新の取り組みを追った。今春、東京都港区にある精神科診療所、川村総合診療院を20代半ばの男性会社員が訪れた。仕事で突然ミスが続き、上司から精神科の受診を勧められたという。休日は週に1

    社員の「うつ」、血液で見抜く 早期発見へ - 日本経済新聞
  • うつ病社員を、“法律視点"で救え!

    うつ病などメンタルヘルス不調者への適切な対応や支援を目的に、医師や弁護士、企業の法務経験者など幅広い分野の専門家が結集して新たな活動を始めた。 近畿大学法学部教授の三柴丈典(労働法)らが、一般社団法人「産業保健法務研究研修センター」(以下、産保法研。花谷隆志代表理事)を昨年11月に設立。活動の中心である「メンタルヘルス法務主任者」資格講座を4月5日からスタートさせる。 取り組みに法務の視点を導入 これまで、メンタルヘルス関連の資格としては産業カウンセラーや臨床心理士、検定としてはメンタルヘルス・マネジメント検定などがあるものの、「メンタルヘルスに関する法務をカバーする資格はほかに存在しない」と産保法研理事を務める三柴教授は説明する。

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